国際金融資本の滅亡に向けた最後の戦いが今年5月に始まる

●阪神大震災、米国同時多発テロ事件、四川大地震、東日本大震災 - 国際情勢の分析と予測

米国同時多発テロ事件で、アメリカン航空１１便が最初にWTCのツインタワー北棟に激突したのは2001年9月11日8時46分である。東日本大震災は2011年3月11日14時46分である。この二つの日付は奇妙なほど類似している。年はちょうど10年ずれている。日にちは11日で同じ。月は半年、つまり6ヶ月ずれている。時間はちょうど6時間ずれている。これはどう考えても偶然とは思えない。そして、911事件は世界支配階層のインサイドジョブ、恐らくは世界支配階層の中の国際金融資本・イスラエル連合による犯行であった可能性が高いことを考えると、東日本大震災も同様の人為的犯行であった可能性が高くなってくると思われる。阪神大震災は117、つまり1995年1月17日の5時46分に発生しており、11と46という数字が共通している点で地震兵器による攻撃であった可能性が高いと考えられる。1994年1月17日の米国のノースリッジ地震も地震兵器によるものだろう。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/4326e413e8767fa208376ac63b3e6ef6



・マグネチュード6～8の地震の数の推移。1999年及び2002年以降に急増している。1998年のLTCM破綻で大打撃を受けた国際金融資本が主要大国を脅迫するために地震を起こしている可能性が考えられる。

http://www.thehorizonproject.com/earthquakes.cfm








●映画『世界侵略：ロサンゼルス決戦』と東日本大震災 - 国際情勢の分析と予測
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b119c0975e0f47964a5a1fd1be99a32b






●1997年に米国国防長官が公式会見で気象兵器・地震兵器などに言及 - 国際情勢の分析と予測
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/f81cf817f8a94cf7e4ede8e5d68de4f7





●東北関東大震災と地震兵器 - 国際情勢の分析と予測

・阪神淡路大震災・・１９９５年１月１７日５時４６分
・同時多発テロ・・・・２００１年９月１１日８時４６分
・東日本大震災・・・・２０１１年３月１１日１４時４６分
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/16a1b2677b39cac3c0dc807bd6042233





●Ｍ９級巨大地震　政府調査委、想定見直し　北海道や中部、危険性指摘する声　：日本経済新聞　 2012/3/10 7:00

　国内観測史上最大のマグニチュード（Ｍ）9.0を記録した東日本大震災から１年が経過し、同様の巨大地震が発生する可能性を探る調査・研究が活発になっている。政府の地震調査委員会は、南西諸島沖や伊豆・小笠原・マリアナ諸島沖での検討を始める。北海道沖や中部地方の危険性を指摘する専門家も出てきた。ただ、地震の想定や研究の精度に対する批判は少なくない。

　政府の地震調査委員会は４月以降、伊豆・小笠原・マリアナ諸島沖や南西諸島沖での地震を想定し、今後30年以内の発生確率や地震の規模を検討する方針だ。

　伊豆・小笠原海溝沿いとマリアナ海溝沿いは従来、せめぎ合うプレート（岩板）がずるずると滑り、ひずみをためにくいと考えられていた。ところが東日本大震災では海溝周辺の震源域が一度に壊れたことから、伊豆諸島沖などでもＭ８を超える地震が発生する可能性を考慮して再評価する。最近数年間の地震観測データや全地球測位システム（ＧＰＳ）システムによる地殻変動のデータを活用する。

　さらに地震調査委は、南西諸島海溝沿いと南海トラフ沿いが連動し、巨大な地震が起きる可能性も検討する。この広大な領域で同時に地震が起きれば、Ｍ９を超える可能性が高い。

　一方、北海道大学の平川一臣特任教授は北海道東部沖から三陸沖までの太平洋に注目。沿岸部の津波堆積物を調べ、過去3500年間にＭ９級の地震が７回以上起きたという研究結果をまとめた。震源域は根室沖や色丹島（北方領土）沖など４領域にあると推定。こうした場所で将来、巨大地震が同時に起きたり連続して発生したりする可能性があると考えている。

　神戸大学の石橋克彦名誉教授は、中部地方を南北に縦断する「糸魚川～静岡構造線断層帯」のうち、長野県松本市から静岡市にかけての部分について危険性を指摘する。ユーラシアプレートの一部が東に進むと考える「アムールプレート仮説」に基づく分析だ。ここが太平洋沿いの「南海トラフ」と連動し、700キロメートルにわたる広い震源域でＭ９超の地震が起きる可能性があるという。

　ただ、こうした調査・研究には批判もある。地震調査委の観測地域拡大は「東日本大震災を契機に、過小評価を嫌って想定震源域を広く考えすぎている」とみる地震学者がいる。石橋名誉教授が根拠とするアムールプレート仮説を否定的にとらえる研究者も多い。地震調査委は昨年12月、南海トラフ沿いと糸魚川―静岡構造線断層帯とはメカニズムが異なり、連動しないとの判断を示した。

　地震調査委は大震災後、地震計やＧＰＳによる地震波・地殻変動の観測結果に加え、過去の津波堆積物や古文書の記録を、将来の地震を想定する手段として重視する方針を打ち出した。江戸時代以前の大地震を知り、見落としや「想定外」が少ない地震予測地図を作るのが目的だが、地震計などを使った観測体制に比べ、堆積物や古文書の調査では地震の規模・震源の位置などを見極める精度が落ちる。

　今後も各地で想定される巨大地震の規模や震源域が改訂されていく見通しだが、注意したいのは、地震の規模や発生確率の数字の大小にとらわれすぎないことだ。発生確率が高い地震はすぐに起き、低い地震は当分起きない、ということにはならないからだ。例えば阪神大震災は、発生直前の時点で30年以内に起きる確率は0.02～８％と推定されていた。

　津波堆積物や古文書の記述も、過去の地震を考えるうえで貴重な資料だ。調査・研究の結果は冷静に受け止めて、防災対策の整備につなげたい。自治体は避難経路や津波避難用ビルなどの検討・確保、個人は家具の固定や住宅の耐震対策、食料や日用品の備蓄などに、それぞれ努める必要がある。地震や津波が起きる国に住んでいることを忘れてはならない。
http://www.nikkei.com/tech/trend/article/g=96958A90889DE1EBE6E6EAE2E5E2E2EBE2E1E0E2E3E0E2E2E2E2E2E2;dg=1;p=9694E0E5E2E0E0E2E3E0E4E7E2E5








●東京新聞:原発ゼロ想定　努力の夏　枝野経産相　火力や節電に期待:経済(TOKYO Web)　2012年2月19日 朝刊

　枝野幸男経済産業相が本紙の単独インタビューに応じ、需要がピークを迎える夏の電力対策で「どういった場合でも対応できるよう最大限の努力をする」と述べ、原発の運転ゼロを想定していることを明らかにした。原発の再稼働では安全性を最優先に判断する考えをあらためて示し、電力不足を理由に再稼働を目指す動きをけん制した。　

　昨夏までは国内五十四基ある商業用原発のうち十三基が運転していた。しかし、福島第一原発事故後、定期検査後に再稼働した原発はなく、二十日に定検入りする関西電力高浜３号機（福井県）を含め運転中の残る三基も四月下旬までに停止。夏場を前に原発の全基停止が現実味を帯びている。

　枝野経産相は「原発が止まっている状況では、需要の抑制と代替発電などを相当頑張って、それでも完全に対応できる状況ではない」と難しさを認めながらも「供給の上積みと最大需要を下げる努力をさらに進めていく」と強調。原発ゼロでも対応できる方策を春にも公表する考えを示した。

　供給力の具体策では、原発に代わる火力発電量の増加や電力各社の電力融通の拡大などが見込めるとした。節電も「できる範囲でお願いしたい」と述べ、各家庭で冷房や照明を落とすなど社会的な節電意識の高まりに期待した。

　産業界への影響では「無理をかけずに乗り切りたい」と明言。昨夏のような「電力使用制限令」の発動や自動車業界の「休日操業」は回避できるとの見通しを示した。電力料金値上げは「（原発事故を起こした）東京電力以外そういう話は上がってきていない」と述べた。

　一方、経産省原子力安全・保安院が安全評価（ストレステスト）を妥当と評価した関電大飯原発３、４号機（福井県）の再稼働を認めるかどうかの政治判断では「原子力安全委員会が『安全』と言った時に、専門家でもない人に理解できるかだ」と、国民感情に配慮する考えを強調した。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2012021902000045.html







●高浜３号機の原子炉停止　関電全１１原発止まる - MSN産経ニュース　2012.2.21 07:40

　関西電力は、定期検査のため２０日に発電を止めた高浜原発３号機（福井県高浜町、８７万キロワット）の原子炉を２１日未明、停止させた。関電の全１１基が止まると同時に、全国最多１４基が立地する福井県から稼働原発が消えた。

　商用炉５４基のうち、運転を続けるのは東京電力柏崎刈羽原発６号機（新潟県）と北海道電力泊３号機（北海道）の２基だけで、それぞれ３月２６日と４月下旬に定検入り。東電福島第１原発事故後、定検を終えて再稼働した原発はなく、稼働原発が一つもなくなる事態が目前に迫っている。

　関電は２０日夕から高浜３号機の出力を下げ、深夜に発電を止めて定検入り。２１日午前３時５０分、最終的に原子炉を停止した。

　関電の発電電力量に占める原発の割合は約５割（２０１０年度）と、全国でも最高水準。同社は前年同月比１０％以上の節電を要請中で、足元の需給は安定している。
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/120221/biz12022107400008-n1.htm






【私のコメント】
日本の原子力発電所は全部で54基あるが、そのうち現在稼働中のものは2基に過ぎない。東京電力柏崎刈羽原発６号機（新潟県）と北海道電力泊３号機（北海道）である。それぞれ３月２６日と４月下旬に定期点検入りして稼動を休止することが決定している。冷房のための電力需要が伸びる夏場を前になぜ日本はこれほどまでに原発を休止させるのだろうか？その答えは、地震兵器による原発への攻撃を避けるためであると思われる。

1998年のLTCM破綻以後、あるいは2001年の米国同時多発テロ事件以後に全世界で大地震が激増している。また、東日本大震災や阪神大震災、米国同時多発テロ事件の発生日時には11や46分という数字が共通している。これは国際金融資本による犯行声明の可能性が高いと思われる。

3月26日以降は日本の原発は札幌の風上の泊原発3号機のみとなり、4月下旬にはその泊原発も完全休止する。これで、日本は地震兵器に攻撃されてももはや原発事故が起きることはなくなる。5月7日には国際金融資本の不倶戴天の敵であるプーチンがロシアの大統領に再び就任する。国際金融資本の滅亡に向けた最後の戦いが今年5月に始まることになろう。






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