数年後より太陽活動低下による寒冷化が進行、モンスーン弱化により東～南アジアで旱魃・飢饉・戦争の恐れ？

●ややこしくも面白い環境問題の世界をあなたに
http://www.geocities.jp/obkdshiroshige/ondanka/ondanka.htm


太陽活動と気温（上）・海水温（下）はあまりによく合致している。地球温暖化の原因は二酸化炭素の増加ではなく、太陽活動の活発化であり、太陽黒点にこそ着目せねばならないということだ。














●＜温暖化理論の虚妄＞ 眠れぬ夜に思うこと－人と命の根源をたずねて－/ウェブリブログ

日常、異常気象が報道されるたび、それを温暖化のためだと納得して過ごしている人が多い昨今、二酸化炭素による地球温暖化など虚妄であるなどといえば、何を馬鹿なことをいっているのかと思われるかもしれない。
産業革命以降、人間の生産、破壊活動が活発になり、大量の二酸化炭素を温室効果ガスとして排出することで、大気が熱を蓄えて地球が温暖化していくというイメージは大変受け入れられやすい。
ところが、この温暖化理論、ほんの少し調べるだけで、科学的根拠が極めて希薄であるということがわかるのだ。
(参考サイトhttp://env01.cool.ne.jp/index02.htm)

気体は、赤外線を吸収することによって熱エネルギーを蓄積するわけだが、温室効果ガスといわれる気体の赤外線吸収波長域はその種類によって異なり、水蒸気は12マイクロメートル以上の領域を広範にカバーしているのに対し、二酸化炭素は15マイクロメートルの領域に限定されている。このため、温室効果に寄与する気体中、二酸化炭素の占める割合は多めに見積もっても全体の3％（97％は水蒸気）を超えることはない。
その一方、「人為起源の」温室効果ガスのうち、二酸化炭素の占める割合が64％という環境庁のデータについては、これが温室効果に対する二酸化炭素の寄与率ではないということに注意が必要だ。
(参考サイトhttp://psychology.jugem.cc/?eid=57)
化石燃料の消費によって生じる地球の大気に残存すると考えられる炭酸ガスは、大雑把な地球の炭素循環(http://env01.cool.ne.jp/open/open01/carboncycle.gif)から換算すると、二酸化炭素のうちの100×3/750=0.4%である。
ということは、単純にいって人為起源の二酸化炭素が温室効果に寄与する割合は最大でも100×3/100×0.4/100≒0.01%にすぎないのである。

確かに、1900年以降、大気中の二酸化炭素濃度は増加しているが、それは温室効果ガスの主役である水蒸気量の変動の大きさとは比較にならない。また、実際の気象データにおいても、世界の海面水温、および気温ともに、その変動に対して半年から1年程度の遅れで大気中二酸化炭素濃度が追従して変動しているという事実があり、決して二酸化炭素濃度の変化は先行していないのだ。
(参考サイトhttp://env01.cool.ne.jp/global_warming/index.htm)
実際、長期的にみて、地球気温にもっとも大きな影響を与えていると考えられるのは太陽黒点の活動性であり、観測の始まった1860年ごろからの気温の推移との間には明らかな相関がみられる。
(参考サイトhttp://www.geocities.jp/obkdshiroshige/ondanka/ondanka.htm)
本サイト中、図２－１１「太陽黒点の吉村サイクル」、及び図２－３「太陽黒点周期の長さの変化と北半球気温変化との相関」などから、現在の温暖化は太陽黒点の活動性の増大に一致して1970～80年ごろから始まった55年の大周期の前半に相当するものであるといえる。従って、このたびの温暖化は遅くとも2010年ごろまでにピークを迎え、その後20～30年くらいの間は寒冷化に向かうことが予想される。

以上より、一般的に「思いこまされている」ほど、人為起源の炭酸ガスが地球の温暖化に寄与していないという事実を指摘することができる。
とはいえ、マクロ視点でみたわずかな変化であっても、我々の生存環境に予想もしない大きな変化を与える可能性は否定できない。がしかし、所詮その程度の杞憂でしかないのが二酸化炭素による地球温暖化理論なのだ。

そもそも、二酸化炭素による地球温暖化理論の是非は、石炭産業の御用学者グループと、原子力産業の御用学者グループで争われたのが最初であるという。
二酸化炭素を悪玉にしたてあげることで、直接的には二酸化炭素排出の少ない原子力発電が支持されるわけだが、原子力開発には巨額の公的資金が流用されており、各国で行政が味方についている。となれば、勝ち馬に乗ろうとする学者たちがどちらの理屈に味方するかは明白で、それは客観的な事実の積み重ねで議論された科学的理論ではないということだ。

にもかかわらず、何ゆえかくもこの理屈が疑うべくもない科学的事実にまで祭り上げられてしまったのか。
今や地球に優しいをスローガンにして、二酸化炭素排出を低減させた技術には莫大な富が舞い込む。人の不安は商売の種なのだ。
原発産業に関わる利益に群がる寄生虫にとっても、この理屈はとても都合がよいのである。
それゆえ、マスコミはこの理屈に疑問をさしはさまない。スポンサーの利益をそこねるようなことにはクチをつぐむのが当然だからだ。
こうして、今尚、この理屈は科学的事実のような顔をしてのさばっているのである。
http://64172503.at.webry.info/200608/article_3.html





●太陽活動と景気循環の関係(連山)
http://www.nagaitosiya.com/a/sunspot.html




●MINIMA AND MAXIMA OF SUNSPOT NUMBER CYCLES
ftp://ftp.ngdc.noaa.gov/STP/SOLAR_DATA/SUNSPOT_NUMBERS/maxmin.new



●Yahoo!ニュース「地球は「ミニ氷河期」に＝太陽活動が停滞－ロシア天文学者」（時事通信） - 2006年2月7日9時1分更新
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060207-00000021-jij-int（リンク切れ）
＜全文引用＞

　【モスクワ6日時事】ロシアの天文学者、アブドサマトフ天体観測研究所研究員は6日、太陽活動の停滞から、6～7年後に世界の気温が次第に低下し始め、17～18世紀に続く「ミニ氷河期」に入る可能性があると予測した。ロシア通信とのインタビューで語った。今冬ロシアなど欧州全域を襲った寒波も地球冷却化現象の可能性がある。　
http://d.hatena.ne.jp/yurizono/20060207




●ロシアの学者は、二酸化炭素は地球温暖化の原因ではないと語る　RIAノボスチ通信　2007/01/15
http://en.rian.ru/russia/20070115/59078992.html






●温室効果ガス回収方法の発明者に懸賞３０億円　（2007年2月10日0時14分 読売新聞）
　【ロンドン＝森千春】温室効果ガスの回収方法を発明した人に２５００万ドル（約３０億円）の懸賞金を差し上げます――航空宇宙事業で知られる英ヴァージン・グループのリチャード・ブランソン会長とアル・ゴア前米副大統領は９日、ロンドンで記者会見し、地球温暖化対策の新しいアイデアを募集すると発表した。

　募集の対象は、大気中の二酸化炭素を年間１０億トン以上回収する方法。募集期間は今後５年間で、ゴア氏と英米豪の科学者の計５人が、世界中から寄せられる提案の審査にあたる。懸賞金はブランソン氏が提供する。

　ゴア氏は記者会見で、従来の対策は二酸化炭素の排出量削減に重点が置かれたと指摘し、「大気中の二酸化炭素を効果的に回収できるかという問いには、まだ答えがない」と今回の募集のユニークさを強調した。
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20070209i314.htm





●梅原猛・伊藤俊太郎・安田喜憲総編集　講座『環境と文明』

＜気候変動の例　-モンスーンの強弱は、ヒマラヤ山脈の隆起と地球がうける太陽輻射量の変化により変動する-＞

　地球の自転軸は公転面に対して23.44度かたむいている。この自転軸の傾斜方向はみそすり運動のように変動しており、この変動は、約２万年の周期をもち「歳差」とよばれている。
　冬の寒さと夏の暑さの程度の変動は、公転軌道の離心率と自転軸の傾斜に関係しており、「気候歳差」とよばれている。惑星の引力により、地球の公転軌道の離心率は0.001～0.059、自転軸に対する公転軌道の傾斜は22.1～24.5度の範囲で変動している。太陽からの輻射量（太陽定数）が不変であれば、これらの起動要素の変動から地球がうける太陽輻射量の変動を計算することができ、その変動と氷期-間氷期の周期性を定量的に対応させることができる（注１）。
　一方、ベンガル海底扇状地における国際深海掘削計画（ODP: Ocean Drilling Program）によるヒマラヤ山脈由来の鉱物の研究から、１５００万年前に、チベット・ヒマラヤが隆起を開始し、１０９０万年前から７５０万年前の間に急激に隆起し、９０万年前からふたたび急激な隆起がおこったことがあきらかになった。
　また、オマーン沖においておこなわれた国際深海掘削計画によってえられた、海底堆積物の酸素/炭素同位体比および浮遊性微化石の研究（注）から、７０万年前以前は、「モンスーン」が継続的に強かったが、それ以後は、氷期のときには「モンスーン」が弱まっていたことがあきらかになった。
　氷期は太陽輻射減衰期に対応すると推測されるので、７０万年前から、太陽輻射減衰期にはモンスーンが減衰するようになったとかんがえられる。
　地球上で、地球大気をもっとも加熱している地域は、チベットから東南アジアにかけてのモンスーン地域である。夏季におけるチベット高原の日射による顕熱加熱にくわえ、そこにふきこむ太平洋とインド洋からの水蒸気に富む大気が、凝結の際に凝結熱を放出する潜熱加熱もおこる。モンスーンの発生と変動は、地球がうける太陽輻射量とヒマラヤ山脈の隆起に関連しており、その研究は、地球の気候変動を知るために重要である。
http://www.geocities.jp/tatanokura/bunken/umehara_itou_yasuda1995_6.html







【私のコメント】
冒頭のグラフをまず眺めて欲しい。太陽黒点周期の短さと気温・海水温の動きは余りに一致している。これだけで、「人類が化石燃料を燃やして排出する二酸化炭素が地球温暖化の原因」という英米を中心とする人々の主張が嘘である可能性は非常に高いように思われる。

更に、大気の温室効果は現状で熱放射の95%を捕らえており、温室効果が増加する余地はわずか5%しかない。その上、温室効果の大部分は水蒸気であり、二酸化炭素が効力を発揮するのは低温or乾燥した地域に限られることになるという。水蒸気と比較したとき、二酸化炭素ガスの温室効果は圧倒的に小さいのだ。

ここでふと思いついたのだが、冬季の道東では晴れた夜に放射冷却によって気温が著しく低下する。曇った地域と晴れた地域で冬の早朝の気温は大きく異なる。しかし、真夏の本州南部では曇っていようと晴れていようと気温に大きな差はなく、「曇っていると熱帯夜で晴れていると朝の冷え込み」などということはない。晴れた夜の放射冷却が冬の北海道で起きて夏の本州南部で起きないのは、夏の本州南部は高温多湿で大気が大量の水蒸気を含んでおり、その温室効果が非常に強いためと思われる。いわば、水蒸気という布団をかぶった状態と言える。逆に言うと、水蒸気の温室効果がなければ、真夏の本州南部でも強い放射冷却が起こり、熱帯夜が起きることは非常に少なくなるはずだ。


「現在の温暖化は太陽黒点の活動性の増大に一致して1970～80年ごろから始まった55年の大周期の前半に相当するものであるといえる。従って、このたびの温暖化は遅くとも2010年ごろまでにピークを迎え、その後20～30年くらいの間は寒冷化に向かうことが予想される。」「ロシアの天文学者、アブドサマトフ天体観測研究所研究員は6日、太陽活動の停滞から、6～7年後に世界の気温が次第に低下し始め、17～18世紀に続くミニ氷河期に入る可能性があると予測した。」という二つの情報はよく合致しているのが不気味である。この情報が正しいならば、有史以来人類が体験してきた寒冷化という危機が早ければ数年後には到来すると予想される。寒冷化と言っても地球の平均気温の低下幅はせいぜい1度そこそこであると思われるが、同時に発生すると思われる降水量の減少や気候帯の赤道方向への移動は一部の地域の農業に大きな打撃を与えると予想される。

私は専門家ではないのであくまで想像だが、大きなダメージが予測されるのは、アフリカなどの熱帯草原～疎林地域と、モンスーンアジア（特にインド亜大陸と華北）ではないかと思う。

１．サハラ砂漠の南に隣接する草原・疎林地域は熱帯収束帯と呼ばれる雨の降りやすい前線が夏期に赤道から移動してくることで維持されている。この前線が気候の寒冷化に伴いあまり北上しなくなると想像される。ダメージの大きい国はソマリア・エチオピア・スーダン・チャド・ニジェール・マリ・モーリタニア・セネガルあたりだろう。逆に、アルジェリア・リビア・エジプト・ヨルダン・シリア・イラクなどでは地中海性気候帯の南下により降水量が増え、農業適地となる可能性がある。

２ー１．太陽放射の低下は、夏季におけるチベット高原の日射による顕熱加熱と、そこにふきこむ太平洋とインド洋からの水蒸気に富む大気が、凝結の際に凝結熱を放出する潜熱加熱の両方を低下させることで、東アジア～南アジアの夏期の降水量を減少させることになると想像される。インドの降水量の多くは夏期のモンスーン（季節風）に依存しており、その減少は酷い旱魃を起こす可能性が高い。旱魃の危険が高いのは、元々降水量の少ないインド北部～パキスタンあたりだろうか。インド亜大陸では20世紀後半に急激な人口増加が発生しているが、大旱魃の際には膨大な餓死者が出たり、飢餓による内乱が発生したりする可能性がある。

２－２．モンスーンアジアでもう一つ危険度の高いのは華北（黄河流域）である。この地域も夏期の季節風の吹く短い期間に降水量が集中しており、季節風の弱体化は致命的な旱魃を引き起こす可能性がある。現状でも過剰人口による農耕不適地域の耕作や森林伐採のダメージが大きい地域であり、人口も非常に多い（ただし、インドと違って一人っ子政策の効果がある程度出ていることは救いか？）ことを考えると、多数の餓死者や内乱発生の危険があるだろうと想像される。


欧米の先進国は農業生産力に余裕のある地域が多く、危機に陥ることはないだろう。日本や台湾は輸入する食料の値上がりの打撃があるが、少子化・高齢化で食糧需要も低下傾向であり、国内農業の効率向上も併せ対処可能ではないだろうか。むしろ、ブラックアフリカやインド・中国から隣接する地域（アラブ・欧州・ロシア・日本・東南アジアなど）への大量難民の発生の方が危惧される。


このように近未来に起こりうる太陽活動低下による地球寒冷化と、ゴア元副大統領などが必死で宣伝している「二酸化炭素濃度上昇による地球温暖化＋熱塩循環低下による北大西洋の寒冷化」というシナリオを比較すると、太陽活動低下による寒冷化では熱塩循環低下シナリオに比べてモンスーンアジアでの寒冷化や降水量低下が大きくなるのではないかと想像される。熱塩循環低下による寒冷化の例として挙げられる「ヤンガードリアス期」では、モンスーンアジアの寒冷化は比較的軽度であったとされているからだ。わかりやすく言うと、『「炭酸ガスが大変だ！」シナリオ』と比較して予想外に酷い旱魃と飢饉とそれに伴う内乱・対外戦争等が華北とインド亜大陸で発生する可能性がある。



ゴア元副大統領に代表される地球温暖化問題活動家は、捕鯨反対運動の活動家と似ていると思われる。捕鯨反対というグリーンピースの叫びに洗脳された欧米人たちは、かつて自分達が大量に捕鯨を行ったという事実を忘れて有色人種である日本を批判することが可能となり、自分が善良な人間になったかの様な充実感を感じることができるだろう。同様に、ゴア元副大統領のプロパガンダを聞いた米国人は、自分達が欧州や日本の人々の二倍の二酸化炭素を排出して貴重な資源を無駄遣いしている罪深い人であり、過去の二酸化炭素排出の多くに責任があるという事実から目を背けて、自分達が環境を重視する善良な人々であるという共同幻想に浸って充実感を味わうことができるのではないだろうか。更に、ゴア氏の場合は政界への復帰ということもありうるかもしれない。名誉欲強＋陰謀家＋権力欲というところだろうか。

ただし、捕鯨反対運動と地球環境問題の違いは、後者が飢餓による戦争の危険を孕んでいることである。大戦争で大儲けしてきた国際金融資本の歴史を見るとき、「炭酸ガスで地球温暖化する！熱塩循環が止まる！大変だ！」というデマの裏に「中国やインドで大戦争を起こして大儲けしよう」という陰謀が隠されているのではないかという疑念を私は捨てきれない。





↓↓↓　一日一回クリックしていただくと更新の励みになります。