トヨタ自動車の23年のHV販売台数が過去最高となった（主力のHV新型「プリウス」）
欧米、中国、日本を含む主要14カ国のハイブリッド車（HV）の販売台数が2023年、前の年から30%増えて電気自動車（EV）などの伸び（28%）を上回った。
トヨタ自動車のHV販売台数も過去最高を更新した。品ぞろえの豊富さや使い勝手の良さが支持されたもようで、拡大を続けてきたEVの成長ペースが踊り場を迎えている。
調査会社のマークラインズによると、日米欧中など主要14カ国の23年のHV販売台数は前年比30%増の421万台。
増加率ではEVとプラグインハイブリッド車（PHV）の合計（28%増の1196万台）を上回った。
市場全体に占めるHV比率は23年に7%と21年（5%）から2ポイント上昇した。PHVはガソリンを使わず充電のみでも走行が可能なため、EVと同じ分類にしている。
環境先進地域でEV市場の立ち上がりで先行した欧州でもHVが足元で増加している。
欧州自動車工業会によると、23年のHVの販売台数は339万台と前年比で28%増えた。EVも28%増の201万台と伸びたが、前年比で3割増加した22年と比較し、鈍化が顕著になっている。
アリックス・パートナーズの鈴木智之マネージングディレクターはHVが支持されている背景に、EVに対する消費者の不安や不満もあると指摘する。
「北米の大寒波などで寒さに対するEVの弱さが露呈したことや、EVで低価格モデルの市場投入が進んでいないことも背景にある」という。
EV充電で渋滞や乗り捨て 現実的なHVを消費者が支持
米テスラの23年10〜12月期のEV平均単価は約4万4500ドル（約670万円）となった。品ぞろえは主要4車種にとどまり、値下げの影響で1年前から15%下がった。
一方、トヨタはHVを100万円台からそろえる。2000万円台の商品も用意するなど車種は多く、23年に発売した新型「プリウス」は275万円からとした。ホンダや日産自動車も広い価格帯を準備している。
1回の充電で走行できる航続距離が150キロメートルのEVの場合、充電時間は短い場合でも30分程度だ。
エンジン車やHVに対する給油時間の約10倍の時間を要することから、北米の都市部などでは充電のための渋滞やEVの乗り捨ても見られるという。使い勝手に対する懸念から「いきなりEVに行かず、現実的なHVやPHVを購入する消費者が増えている」（鈴木氏）という。
各国のEV補助金効果も一巡している。欧州ではドイツが23年12月中旬からEV補助金の支給を前倒しで停止し、中国でも中央政府によるEV購入の補助金などを22年末に終了した。
米バイデン政権が進める北米で生産したEVへの税優遇を盛り込んだインフレ抑制法を背景にEVシフトを進めてきたメーカーが戦略を修正する動きもある。
フォードはHV販売が4割増 ホンダや日産は新商品
米フォード・モーターは総額120億ドル（約1兆8000億円）分のEV投資の撤回・縮小を進めて、資金配分を抜本的に見直す方針だ。実際に1月のEV販売が前年同月比で11%減った一方、HVは43%増加した。
HVで先行する日本勢には追い風が吹く。トヨタの23年のHV販売台数は344万台と22年比で32%増え、過去最高だった。25年にも500万台を超えるペースだ。
トヨタは同年までに世界の全ての販売車種でHVを含む電動車を発売するとしている。
トヨタの中嶋裕樹副社長は「電力事情や充電インフラを考えると、まだまだHVが主役になる」と語り、35年ごろまでHVの需要が増えるとの見通しを示す。
ホンダは24年夏に北米で主力車「シビック」のHVを発売し、販売を積み上げる。同社のHVのグローバル販売実績と新車販売に占める構成比は23年に約20%と22年（17%）を超えた。
日産も26年後半以降、米国で独自のHV技術「eパワー」を搭載した車種の発売を検討している。
一方、中長期的にはEV需要は増えると見られている。現在も主要14カ国の車種別の販売台数ではEVとPHVの合計が市場の2割を占めている。
英調査会社グローバルデータは、EVの世界需要が26年に23年の倍の2000万台を超え、35年には5000万台を上回って、HVやエンジン車を含めた乗用車需要の過半を占めると予測する。
アリックス・パートナーズの鈴木氏は「メーカーはEVの弱点を克服したモデルを今後出していく。
車両の軽量化など多様な分野で研究開発を進め、EVの普及を狙っており、HV増加の傾向が永久に続くことはない」としている。
23年世界車販売、ベスト20に中国勢5社 首位はトヨタ
上位20社の中で、増加率が最も大きかったのはBYDで、前年から62%伸び、順位は14位から10位に上げた。
BYDは「宋」シリーズなどの人気で販売台数が伸びた
BYDと吉利に押され、前年の10位から13位に転落したのが独メルセデス・ベンツグループだ。前年比1%増の249万台にとどまった。BMWグループも6%増で、前年の11位から1つ順位を落とした。足元で両者は台数規模よりも1台当たりの利益率を重視する戦略を堅持しており、24年以降も復活は難しいとの見方がある。
日本勢ではトヨタグループの世界販売台数（ダイハツ工業、日野自動車含む）は4年連続世界首位となった。
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日経記事 2024.02.19より引用
