ウォルト・ディズニー(Walt Disney) - ふしぎの国のアリス(Alice In Wonderland) Part1 (38min)
https://www.youtube.com/watch?v=Bkr2GOhANYM
enjoy weekend！
・神聖ローマ帝国-1 古代ローマこそヨーロッパ人の理想https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/533c7414e9fa85b426143633f15f6078
・神聖ローマ帝国-2 『古代ローマ帝国の留学制度』と『ローズ留学制度』『フルブライト留学制度』
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/b9e783d4c5789e5a08f347e2241ab12a
からの続き
不思議の国のアリス』（ふしぎのくにのアリス、英: Alice's Adventures in Wonderland）は、イギリスの数学者チャールズ・ラトウィッジ・ドドソン がルイス・キャロルの筆名で書いた児童小説。1865年に刊行されました。
そして、アメリカで『不思議の国のアリス』としてディズニーのアニメ映画として、1951年に公開されました。
こんな童話やアニメにまで、『ハプスブルグ帝国』の話が出てくるのです。 イモムシが『AEIOU～』と不思議な歌詞をアリスに歌っています。
・不思議の国のアリス（キャロライン洋子版）３
https://www.youtube.com/watch?v=gWCj6jVA8XI
・不思議の国のアリスで、イモムシが歌うAEIOUとは何か？https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/3e18fd212e93a9a1ba5762cfe12e8967
（解説）
A.E.I.O.U.は、ハプスブルク家の神聖ローマ皇帝フリードリヒ3世（1415年 - 1493年）が好んで用いた略語句。彼は建設したウィーナー・ノイシュタット城やグラーツ大聖堂などの建築物や自身の食器などあらゆるものにこの文字列を刻んだ。
1751年にウィーナー・ノイシュタットのテレジア軍学校の標語として採用され、現在まで用いられている。
フリードリヒ3世は、1440年にローマ王に選出される以前からこの標語を用いている。その意味を彼はほとんど説明しなかったが、死の直前に"全世界はオーストリアに属する"（ドイツ語: Alles Erdreich ist Österreich untertan）の略であると述べている。
他にもA.E.I.O.U.の解釈について様々な案が提示されている。例として、以下のようなラテン語の文例が論じられている。
・Austria est imperio optime unita ("オーストリアは帝国によって最高に統合されている").Austria ・erit in orbe ultima ("オーストリアは世界で最後に生き残るだろう").・Austriae est imperare orbi universo ("全世界を統べるのがオーストリアの使命である").
・現代に至るまでに、実に300ものドイツ語もしくはラテン語による解釈が提案されてきた。そのほとんどは、オーストリアもしくはハプスブルク家を讃える標語となっている。
フリードリヒ3世が用いた、A.E.I.O.U.のモノグラムの図版
wikiより引用
（関連情報）
マリア・テレジア少女時代の肖像画
欧州の『同君連合』ハプスブルグ帝国https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/74b2c7f6c94862b5f326226497c2cd56
ハプスブルグ帝国の紋章 神聖ローマ帝国の国章
神聖ローマ帝国-1 古代ローマこそヨーロッパ人の理想https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/533c7414e9fa85b426143633f15f6078
からの続き
古代ローマでは、周辺の属州・諸国から優秀な人材を留学させる制度がありました。
ソフトパワーにより親ローマ帝国の人間を育てていったのです。
この制度を真似たのが、『大英帝国・オックスフォーﾄﾞ大学』の『ローズ留学制度』であり、それをまた真似たのが『アメリカの』の『フルブライト留学制度』です。
トランプ氏は複数の裁判を抱えている=ロイター
【ニューヨーク=共同】
米東部ニューヨーク州の検察は14日、トランプ前大統領が起訴された不倫口止め疑惑に絡む業務記録改ざん事件で、25日に予定される初公判を最長で30日間遅らせることを受け入れると表明した。
米メディアが伝えた。トランプ氏側も延期を求めており、州地裁の判事が期日変更を認める可能性が高い。
検察は、トランプ氏側に最近提供された証拠を精査する時間を与えるため、延期の必要性を認めるとしている。
トランプ氏は2016年、不倫関係にあったと主張する女性に口止め料13万ドル（約1930万円）を支払い、立て替えた顧問弁護士に弁済する際に「弁護士費用」と偽って記録した罪に問われている。
この事件とは別に、トランプ氏は14日、南部フロリダ州の連邦地裁で機密文書持ち出し事件の公判前手続きに出廷した。CNNテレビによると、代理人弁護士は、トランプ氏には機密文書を個人の所有物として保持する権限があったと主張し、公訴棄却を求めた。
連邦地裁の判事は「トランプ氏側の訴えが公訴棄却につながるとは考えづらい」と述べ、公判で刑事責任に関する判断を陪審に委ねるべきだとの見解を示した。
日経記事2024.03.15より引用
「戦争免責」は海外の損保業界で導入が先行している=ロイター
三井住友海上火災保険など国内損保大手は不正アクセスなどサイバー事故の損害を補償する保険商品で、外国政府が関与する重大な攻撃では保険金の支払いを見送る「サイバー戦争免責」の適用基準を導入する。
政府系による大規模攻撃で保険が適用されなくなる恐れがあり、重要インフラを担う企業などで防衛策の見直しが求められる。
ミサイル攻撃など戦争に起因する被害は事前にリスクを算定できないため多くの損害保険は補償の対象外としている。
インターネット空間でも国家が背景にいるとみられる攻撃は増加。世界最大の保険市場、英ロイズ保険組合はサイバー戦争免責の文案を作り、2023年から保険会社に導入するよう求めている。
三井住友海上とあいおいニッセイ同和損害保険は4月からサイバー保険の新規契約や更新時に約款を改定する。
免責対象に「国家が関与する攻撃」かつ「重要インフラや社会サービスに重大な影響を及ぼす」といった基準を追加する。損害保険ジャパンは2月以降、東京海上日動火災保険は一部の加入者で段階的に同じ取り組みを始めた。
サイバー戦争免責に該当するという立証責任は保険会社側が負う。
サイバー攻撃が国家によるものかどうかは、公的機関や大手セキュリティー会社など第三者の見解を根拠とする。身代金目的のランサムウエア攻撃や、政治思想を掲げる民間ハッカー集団による被害については従来通り補償の対象と位置づける。
サイバー戦争免責の導入は欧米を中心に進んでいる。損保総研の浜田和博主席研究員によると、契機のひとつが17年にウクライナを標的にしたとされるマルウエア（悪意のあるプログラム）の世界的感染だ。米国や欧州各国はロシアによる攻撃と断定している。
米国ではこの被害を受けた企業に、保険会社側が従来の戦争免責条項が適用されると主張し、一部の加入者との間で訴訟に発展した。米裁判所が「従来の条項はサイバー攻撃に適用を想定していない」との判決を下したことで、欧米の保険大手を中心にサイバー戦争免責の適用基準を導入する動きが広がった。
国内の損保大手はこのほど、海外での戦争免責の取り組みを受けて対応に動いた格好だ。独ミュンヘン再保険日本支店の秦泉寺大興代表は「サイバー保険の持続性を確保するにはサイバー戦争免責が不可欠だ」と話す。
国家による大規模なサイバー攻撃の脅威は高まっている。
警察庁は21年、宇宙航空研究開発機構（JAXA）など国内約200の企業や研究機関が狙われたサイバー攻撃について中国人民解放軍の関与の可能性を指摘した。
23年9月には米国家安全保障局（NSA）などと連名で、中国とつながりを持つハッカー集団「ブラックテック」が日本や米国でサイバー攻撃をしていると警告した。
20年10月のインド・ムンバイの大規模停電では、米民間調査会社はインドとの国境紛争を抱える中国が各地の電力システムを攻撃しダウンさせたと分析している。
重要インフラへのサイバー攻撃の脅威は高まっており、23年の名古屋港コンテナターミナルへの攻撃では、コンテナ搬出入作業が3日間ストップした。
サイバー保険は国内で普及が進み、損保ジャパンの23年4〜9月の契約件数は、22年同期から21.3%増、21年同期比で2.2倍となった。
電機大手のセキュリティー担当者は「国内企業が国際紛争に巻き込まれる可能性は高まっている。有事におけるリスク算定を見直す必要がある」と話す。そのうえで「重大な脆弱性の早期修正、復旧のための複数のバックアップといった供給網全体の対策強化に加え、地政学を含めた情報分析にも一層注力する」という。
（サイバーセキュリティーエディター 岩沢明信）
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日経記事2024.03.15より引用