天皇陛下の靖国神社御親拝を希望する会会長

日本人の歴史認識は間違っています。皇紀2675年こんなに続いた国は世界の何処を探しても日本しかありません。

高須克弥とホロコースト

2017-11-11 17:53:59 | 時事



IBネットニュース➖➖➖➖➖➖➖➖➖

(略)

SWCの目的は僕の首を取って見せしめにするつもりだったのは明らかです。
 気分が悪いので「AACSに退会する」とメールを送り、記録に残しました。
 国際連盟から名誉の脱退をした大日本帝国の松岡洋右の気分なう。」
 とツイートし、「自分から退会した」と主張している。

(略)

 高須氏は「(SWCは)自由民主の敵です。僕が神話を壊します。見ていてください。」とツイートし、全面的に反論する構えのようだ。➖➖➖




高須氏が戦線布告した。いや、正確には本人も述べている様に名誉の脱退かもしれない。どうやら高須氏は一人で大東亜戦争を戦うつもりなのか、SWCと徹底抗戦の構えを見せている。

南京事件とホロコーストを同列で否定することに一部の南京否定派の研究者からは異論の声も上がっている。それはそうである、一歩間違えば彼等の地道な努力が泡となりかねないからだ。

私は高須氏が三ヶ根山の殉国七士廟に日の丸を掲げた日から心の中で遂に歴史がひっくり返る時が来ると全面的に支持してきた。高須氏のファンにはそんな私の様な日本人が少なくないであろう。

日本政府としても南京事件の見解は「多くの非戦闘員の殺害や略奪行為などがあったことは否定できない」「諸説あり、政府として正しい数を認定することは困難」との見解を示しているものを完全否定することは不可能に近い。

それこそ有能な歴史家を集めたところで日本政府としての見解が画期的に変化することは考え難い。

要するに南京大虐殺は中国のプロパガンダであるにも関わらず日本が終戦と友好の為に事件自体を少なからず認めてしまっている。

一方ドイツはヒトラーとナチスに全ての責任を負わせホロコーストに関して否定する事、研究する事も法整備までして禁止している。つまり、ドイツ国民にユダヤ人を迫害、隔離政策をした罪の意識が大きいのだ。

それだけにオーストリア人のユダヤ教徒サイモンヴィーゼンタールは強制収容所に収容され戦後ナチスの犯罪人を追い、アイヒマンの逮捕は有名である。

後に彼の行いを顕彰してアメリカにサイモンヴィーゼンタールセンターSWCがユダヤ人の人権を守る施設として設立された。

従ってドイツ内外でのユダヤ人に関する人権、ホロコーストに関する否定の監視施設として世界的に監視の目を光らせている。

高須氏が勝負を挑んだ相手は過去に雑誌を廃刊にまで追い込んだ強敵であり、いくら発言力があるとは言えその強大さに楯突く者など聞いたことがない。

つまり、南京事件とホロコーストは悪の枢軸国日本とドイツに課せられたペナルティであり、同質のデマを含むプロパガンダ的側面の強い足枷であるのだが、それだけに同列としてこの問題を共に否定する者など聞いたこともなかった。

高須氏はSWCと戦うことを明言したのであってホロコーストを全面否定している訳でもない。

高須氏に対する意見は様々であるが、私は淡い期待を持ってもいる。こんな日本人が居てもいいのでは無いかととさえ感じるようになった。恐らくは昔の日本はこんな偉人が、ゴロゴロいたのだろう。

常々日本は良い国であったと申し上げてきたが、それは現在の日本を否定的に捉える意味も含んでいたのだが、高須氏の出現で心に決めた。

私は全面的に高須氏を支持することに決めた。
答えはYESだ。



イバンカ基金と人間宣言

2017-11-11 06:23:03 | 時事
マスコミの報道は見出しやタイトルに極端な偏重主義を感じる。

それは今も昔も変わらないのだが、分かりやすいだけに誤解を招きやすい。しかもそれを利用して時の政権の揚げ足取りや更には日本のかたちまでを誤認させ方向付けてしまう程に重大な操作もなし得る事を我々国民は思い知らなければならない。



イバンカの胸のブルーリボンには触れず、世界銀行が設立した女性起業家を支援する基金への拠出を『イバンカ基金』とすることで議員やジャーナリストばかりか記者までもが印象操作を行う。

皇室報道に関してもそれは例外ではなく所謂『生前退位』や『人間宣言』など意図的に四文字熟語とする事でそのメッセージ性を強めているだけに前者よりも信憑性が増す分その思惑には気付き難い。

そもそも天皇陛下の敬称を略し呼び捨てが定着したのもマスメディアの企みであることは言うまでもない。

本来天皇陛下の御発言はみことのりとして発せられる。現行法上明定されているのは、国会の召集詔書だけであり、政治的権能を有しない。

このことから天皇陛下の御発言の責任は内閣が負うのであるが、日本国憲法下では逆転している印象さえある。つまり、政治的発言はタブーとされ内閣と天皇陛下の関係が希薄になってしまったとさえ感じる。

詔自体、全国民に向けて発せられるツールが新聞、ラジオからテレビに変わる直前での人間宣言は大日本帝国が日本へと変わる最中で名付けられた。

GHQの影響下でその意を汲んだマスメディアは権力の番人などではなく、権力を威圧する反日性を起源としている。