【CNN】 5月14日12:58分、""超深海の生物から高濃度の放射性炭素、冷戦時代の核実験で蓄積""

①　""超深海の生物から高濃度の放射性炭素、冷戦時代の核実験で蓄積""

2019.05.14 Tue posted at 12:58 JST

(ネバダ州の実験場で行われた３７キロトンの「プリシラ」核実験の様子。実験由来の放射性炭素は深海の生物にも及んでいる/U.S. Dept. of Energy)

 

（ＣＮＮ） １９５０年代～６０年代にかけての冷戦時代に行われた核実験の影響で、超深海にすむ甲殻類の筋組織から高濃度の放射性炭素が検出されたという研究結果を、中国などの研究チームが発表した。

この研究は４月の学術誌に発表された。人間の汚染が海洋の食物連鎖に入り込み、深海に到達している状況が示されたと研究チームは指摘。中国科学院の研究者はＣＮＮに、「これほど高い濃度の炭素１４（放射性炭素）は予想していなかった」と話している。

冷戦時代の核実験では、大気中の放射性炭素が２倍に増え、爆弾によって放出された中性子が大気中の窒素と反応を起こして放射性炭素が生成された。

実験の終了に伴い放射性炭素の濃度は下がったが、大気から海面に落下した放射性炭素は、食物連鎖を通じて長年の間に海洋生物に取り込まれていた。

中国と米国の研究チームは、この「爆弾炭素」を使って、西太平洋の３つの海溝で深さ６０００～１１０００メートルの超深海にすむ甲殻類を調査した。深海の甲殻類は、海底に沈んだ有機物の死骸を餌にしている。

(マリアナ海溝に住む甲殻類の一種、カイコウオオソコエビ/Daiju Azuma/Creative Commons )

 

   放射性炭素による年代測定を行った結果、超深海の甲殻類の筋組織からは、自然界よりも大幅に高い濃度の炭素１４が検出された。炭素１４は自然界のほぼ全ての生物に存在する。

普通であれば、海水の巡回によって爆弾炭素が深海に届くまでには１０００年ほどかかる。しかし海洋食物連鎖を通じて予想よりも早く放射性炭素が運ばれたと研究チームは推測する。

海溝にすむ甲殻類は、浅瀬にすむ種に比べて細胞が入れ替わるペースが遅く、寿命も大きさも４倍以上だった。このために体内に蓄積される放射性炭素の量が増えたと研究チームは解説している。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

【bloomberg】 5月14日18:44分、""株式相場急落に備えるヘッジ購入投資家の割合、過去最高－調査""

①　""株式相場急落に備えるヘッジ購入投資家の割合、過去最高－調査""

Ksenia Galouchko

 

            2019年5月14日 18:44 JST        

• 運用者らは株式へのエクスポージャーを減らす－ＢｏｆＡメリル
• ３カ月以内の株式相場急落に備えヘッジしているのは34％            

合わせて5880億ドル（約64兆5000億円）を運用する投資家らが株式相場下落に備えている。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）メリルリンチの調査で分かった。

 　　ＢｏｆＡメリルが195のファンドマネジャーを対象に９日までに実施した月次調査によると、運用者らは米中貿易協議の決裂を見込んだポジションを組んではいないものの、向こう３カ月以内の株式相場急落に備えるヘッジを購入しているとの回答は過去最高の34％に上った。投資家は貿易戦争を最大のテールリスクと見なしている。ただ、懸念の水準は昨年夏のピークをまだ下回っている。

 

     調査によると、トレーダーらは株式へのエクスポージャーを４月調査時点に比べ減らした。また、米金融当局が利下げをするには株式相場がさらに18％下落する必要があるとの見方も示された。

(保有とヘッジのグラフ)

   原題：Investors Hedging Against Stock Market Collapse Jumps to Record（抜粋）

 

📚　エクスポージャー【Exposure】

　(みずほ総合研究所)

  エクスポージャーとは、投資家や企業が持つ金融資産（ポートフォリオ）の中で、市場の価格変動のリスクにさらされている資産の度合い（割合）のこと。

   例えば、外貨建ての資産を保有している場合、為替変動リスクに対するエクスポージャーを保有していることとなり、為替ヘッジ取引等のリスクヘッジを行うことで、（外貨）エクスポージャーを減少させることができる。

 

 

 

 

 

 

 

【hazard lab】 5月14日16:50分、""カナダ上空に「青いオーロラ」出現！太陽風の影響が早くも？""

①　""カナダ上空に「青いオーロラ」出現！太陽風の影響が早くも？""

 2019年05月14日 16時50分

 

(カナダのアルバータ州カルガリー上空に現れた青いオーロラ（Harlan Thomas）)

 

 

 

   北極圏や南極で見られるオーロラは通常、上空の大気に含まれる酸素などの粒子の影響で、緑色やピンク色をしていることで知られるが、カナダ上空では最近、風変わりな青いオーロラが出現している。太陽から噴き出したコロナガスが起こした太陽風によって、地球の磁場に乱れが起きている証拠だという。

 　珍しい青いオーロラが観測されたのは、カナダ西部アルバータ州のカルガリー郊外。ハーラン・トーマス（Harlan Thomas）さんは今月11日未明、黄金色に輝く地平線の上に青いオーロラが広がるのに気づき、あわててカメラを構えた。

オーロラは普通「緑」と「ピンク」

(太陽から放出されるプラズマ（SOHO/LASCO C2）)

 

    ハザードラボでは13日、太陽の黒点周辺で大量のプラズマが放出される爆発現象（コロナ質量放出＝CME）が発生したことから、数日以内に太陽風が地球の磁気圏に到達する可能性があると報じたばかり。

 　しかし、11日に観測されたオーロラの原因は今月6日にあいついだCクラスの太陽フレアが原因と見られており、このときの太陽風が日本時間の11日未明に到来。磁気圏の乱れを引き起こし、青いオーロラを生み出したという。

  　情報通信研究機構（NICT）の宇宙天気予報センターなどによると、14日現在、太陽風の速度は秒速540キロと速く、磁気圏の活動も非常に活発になっているという。　

 

 

 

 

  

 

 

 

 

 

【nhk news web】 5月14日20:22分、""アジア市場 株価値下がり 米中貿易摩擦に懸念""

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①　""アジア市場 株価値下がり 米中貿易摩擦に懸念""

2019年5月14日 20時22分  、株価・為替

 

　激しさを増す米中の貿易摩擦への懸念から14日のアジアの株式市場も売り注文が広がる展開となり、多くの市場で株価は値下がりしました。

☁　中国がアメリカへの報復のための関税引き上げを発表するなど米中の対立が激しさを増していることを受けて14日のアジア各地の株式市場は、取り引き開始直後から売り注文が広がりました。

その後、買い戻しの動きも出たものの、多くの市場で株価は下落して14日の取り引きを終え、各地の代表的な株価指数の終値は、13日と比べて、香港が1.5％、フィリピンがおよそ1.2％の下落だったほか、シンガポールと台湾もおよそ0.3％と小幅ながら値下がりしました。

🐓　市場関係者は「トランプ大統領が中国との貿易交渉について、前向きな見通しを示したと伝えられた際には買い戻しの動きも出たが、アメリカと中国が互いに関税の引き上げに踏み切るなど両国の対立は深まっており、貿易摩擦への懸念がさらに強まっている」と話しています。
　

　アジアの株式市場では、トランプ大統領が今月５日に関税引き上げを表明して以来、シンガポールや香港など主要市場で株価の下落傾向が続いています。

 

 

 

 

 

【ロイター】 5月14日18:23分、""東京マーケット・サマリー・最終（14日）""

(上海総合指数)

在値	2,883.61↓ (19/05/14 15:59 CST)
前日比	-20.10 (-0.69％)　👀

始値	2,872.83	前日終値	2,903.71 (19/05/13)
高値	2,909.20	直近52週高値	3,288.45 (19/04/08)
安値	2,872.83	直近52週安値	2,440.90 (19/01/04)

 

 

①　""東京マーケット・サマリー・最終（14日）""

2019/05/14 18:23

   　■レートは終値（前日比または前週末比）、安値─高値

🌸＜外為市場＞     　　　　　

　ドル／円<JPY=>　　ユーロ／ドル<EUR=>　　ユーロ／円<EURJPY=>

　午後５時現在　１０９．６６／６８　１．１２３７／４１　１２３．２４／２８ 　

午前９時現在　１０９．１５／１７　１．１２３０／３４　１２２．５９／６３    
 

💲   午後５時のドル／円は、前日ニューヨーク市場の午後５時時点からドル高／円安の１ ０９円半ば。トランプ米大統領の発言を手がかりに上昇し、前日海外市場での下げを一気 に埋める急反発を見せた。
　
🌸＜株式市場＞

  日経平均(円)            21067.23             (-124.05)

  安値─高値(円)　　      20751.45─21077.48                      

   東証出来高(万株)              173388                           

    東証売買代金(億円)           28526.10                              

🌀     東京株式市場で日経平均は７日続落した。

　中国が対米報復関税措置を発表したことで 、前日の米国株が急落。リスク回避の流れが東京市場にも波及し、朝方は全面安の展開と なった。節目の２万１０００円を割り込んで一時４００円超安となったが、トランプ米大 統領が中国との貿易問題の解決に楽観的な見方を示したことが伝わると、海外短期筋から 先物に買い戻しが入った。後場は戻りが一服。次のニュース待ちながらマイナス圏でもみ あった。    

☁　 東証１部の騰落数は、値上がり９３１銘柄に対し、値下がりが１１３９銘柄、変わら ずが７０銘柄だった。 　  　

🌸＜短期金融市場＞　

  無担保コール翌日物   -0.023％

 金利                     

   無担保コール翌日物の加重平均レートは速報ベースでマイナス０．０２３％になった 。１５日の積み最終日に向けて資金調達意欲が高まった。ユーロ円３カ月金利先物は横ば い。日銀が発表した国庫短期証券（ＴＢ）の買い入れ結果は市場予想通り無難と受け止め られた。 　 　

🌸＜円債市場＞　

  国債先物・19年6月限       152円76銭           （変わらず）  　  

   国債先物中心限月６月限は前営業日終値と変わらずの１５２円７６銭で取引を終えた 。前日の米国市場は中国の対米報復措置を受けてリスク回避の流れとなり、外部環境が朝 方の円債相場の支援材料となったが、中国との通商協議を巡るトランプ米大統領の発言で 株安が一服。国債先物は一時下げに転じた。