◆UFOの中心地、ロズウェルの人気いまだ衰えず
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「全てはロズウェルから始まった」と言われる。1947年、米ニューメキシコ州のロズウェルにUFOが墜落したといわれるロズウェル事件は、いまだに多くの人を引き付けている。
フロリダのメディア、ニューズマックスTVは、英国の大俳優パトリック・マクニー、アメリカの人気俳優ダン・エイクロイド、ウィル・スミスなどによるドキュメンタリー「ロズウェル:トップシークレット」を5月25日放映。1947年、ニューメキシコのロズウェルに墜落したUFOの報道から政府が「UFOではなく気象観測気球だった」と訂正するまでの歴史と情報工作のドキュメンタリーである。
◎道路情報サイトもロズウェル周辺はUFO一色
ロズウェル事件に関しては、イギリスのエクスプレス紙も5月14日、「月面を歩いたNASAの宇宙飛行士、ロズウェルにUFOが墜落しエイリアンが発見されたと発言」というタイトルで、アポロ14号の乗組員、エドガー・ミッチェル元宇宙飛行士の談話を掲載している。
ミッチェル氏の出身地はロズウェルの近く。彼は地元で、エイリアンの死体を棺に入れた葬儀屋の息子や、現場をガードした保安官の息子など、真実を知る人たちに接しており、昔から一貫してロズウェル事件の真実を語り続けている。
この記事は、全米の道路情報のコミュニティサイトにも転載されているが、なんとそのサイトのロズウェル周辺の記事はUFO一色だ。というのも、人口4万8000人の小さな町にもかかわらず、UFO見たさで世界中から年間18万人が訪れるという、一大UFO観光地となっているからである。毎年7月に開かれるUFOフェスティバルでは、宇宙人の仮装コンテストなど様々なイベントが催される。
◎UFOミュージアムには日本の情報も
ロズウェルのUFO観光の目玉はUFOミュージアムだ。ここは、UFO墜落の目撃者の1人であるグレン・デニス氏が設立したロズウェル事件や世界のUFO情報資料を集めた博物館。彼は、事件当時、葬儀社を経営しており、エイリアンの棺を用意した本人だ。5月1日には、地元の名士である彼がひっそりと亡くなったとニューメキシコのテレビ局KOBが大々的に伝えた。
このロズウェルのUFO博物館には、日本の情報も展示されている。2010年2月のCNNの記事は、ここには日本のUFO目撃情報も展示されており、73年から83年まで発行された日本のUFO専門誌『UFOと宇宙』まで展示されていると伝えている。『UFOと宇宙』日本初のUFO専門誌なので、この雑誌にはまっていた人もいるはずだろう。
ロズウェル事件は膨大な書籍やテレビ番組、映画を生み出し、田舎町を世界の「UFOの中心地」にしてしまった。ほとんど観光地化しているとはいえ、ロズウェルは今、UFOを信じる数多くの人たちに支えられている。(純)
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2015年4月号記事 「ロズウェル事件」検証するならもっと真面目に - NHK超常現象番組
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2015年6月号記事 目を覚ませ! UFO後進国ニッポン - 米中は「宇宙人技術」を持っている
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9532
◆中国、南沙諸島の埋め立て「軍事利用」 対中国で日本とマレーシア、じわり接近
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9712
南シナ海の南沙諸島で中国が進める埋め立てや滑走路の建設などについて、中国人民解放軍の上将が国際会議において、軍事利用目的であると初めて認めた。
アメリカのカーター国防長官が5月末、中国に対し埋め立ての「即時中止」を申し入れ、日本とオーストラリアの防衛相も「深刻な懸念」を表明していたタイミングでの発言だ。
今回、中国の孫建国副総参謀長は、南シナ海での埋め立て続行を明確にするとともに、将来的に南シナ海に、戦闘機の緊急出動区域として各国が設定する「防空識別圏」を設定することにも含みを残した。
今後、中国の戦闘機が南シナ海での緊急出動を増やし、海と空の両方で実効支配を進めていくという懸念が高まってきた。
◎日本とマレーシア「第二のルック・イースト政策」へ
そんな中、日本の安倍晋三首相とマレーシアのナジブ首相がこのほど会談し、両国の関係を「戦略的パートナーシップ」に格上げする趣旨を盛り込んだ共同声明を発表した。
両首脳は、今後5年で研修員500人の受け入れを目標とした「東方政策(ルック・イースト政策)第2波研修」の開始を明らかにしたほか、日本による防衛装備品の移転などの交渉を進めることで一致した。
マレーシアは、東南アジア諸国の中で、日本が防衛装備協定の交渉を行う初めての国となる。
"親中国家"と目されてきたマレーシアが、日本への接近を進めているのが、中国への懸念によるものであることは言うまでもない。
経済的には、マレーシア側には、日本の投資を受け入れたいという希望がある。日本は先日、アジアのインフラ整備に今後5年間で約13兆2千億円を投じる方針を打ち出したが、ナジブ首相は自国の高速鉄道整備について、「日本の新幹線が有力候補」とラブコールを送っている。これも、中国がアジア各国へのインフラ投資によって経済依存を進めようとしていることへの対策であることが伺える。
防衛面でも、マレーシアは具体的な防衛力強化を進めている背景がある。5月初旬には、アメリカがマレーシアに対し、空対空ミサイル「AIM-120C7 AMRAAM」などの武器売却を承認。近年のマレーシアはこうした武器輸入により、急速に軍備力を拡張している。
先の会談に先立ち、一部のマスコミはナジブ首相の外交姿勢について、「父親の故・ラザク元首相は、中国との国交を樹立した人物。そのため、息子であるナジブ首相は中国寄り」と報じていた。だが、親子の関係だけで外交政策を見るべきではないことは明らかだ。
日本とマレーシアの関係が新たな段階に入ったことは、アジアの平和と繁栄に寄与する意味で歓迎すべきである。だが、いつ何時、東南アジア諸国が拡大する中国を恐れ、親中政策に傾斜するかは分からない。日本は、インフラ整備や兵器の配備などの“日本方式"をそれらの国々に広め、アジアのイニシアティブをとるべきだ。(山本慧/晴)
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野党は本当にバカと言うしかない。
隣国の中国や北朝鮮から、国民の平和な暮らしと命を守る体制をいかに早く作るかが、論点なのに、それが全くなく、安倍政権を追及、攻め、かみついている。
結局、野党のやっていることは、日本政府を攻撃し、中国、北朝鮮を応援している。
攻め、かみつくべきは中国や北朝鮮にすべきであり、日本を守ろうとしている安倍政権には協力すべきだ。
このような愚かや人達にマスコミが、なんと言おうとも二度と政権を渡してはならない。
◆NASAが火星への有人探査用円盤を試作中
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9708
「空飛ぶ円盤」と言われれば、「宇宙人」を連想するかもしれない。しかし、地球上でも円盤型の宇宙船を検討している場所がある。
NASAのジェット推進研究所は現在、LDSD (Low-Density Supersonic Decelerator)という大型の火星探査船をつくっている。この宇宙船は、火星に人を送り込むために設計されている。
一見、円盤型のUFOのような姿をしているが、なぜNASAはこのような形の宇宙船をつくろうとしているのだろうか。
まず、宇宙船は速いほど良い。火星の有人探査のためには、人体に対する放射能の影響を減らすために、一定の期間で地球に戻ってこれるようにしなければならない。また、長期滞在を可能にするために、大量の物資を送る必要がある。
しかし、次に問題となるのが、「速く」「重い」宇宙船を「どのように着陸させるか」だ。
音速の何倍・何十倍の速度で航行している重い宇宙船を、着陸に適切な速度まで減速させなければならない。失敗すれば、宇宙船は火星の表面に叩きつけられて木っ端微塵となる。
そこで、NASAが試作しているのが円盤型の宇宙船だ。火星の大気圏に入った時点で、円盤の淵についている「風船」を広げることで表面積を大きくし、空気抵抗で減速する。ある程度減速したら、円盤の後ろからパラシュートが出て、さらに速度を落とすこととなる。
昨年の6月に、太平洋上でテストが行われた際、テスト機がマッハ4から時速48キロほどまで減速し、太平洋に無事着水した。ただ、パラシュートがちぎれるなどの問題があったため、今年の6月に、改良された宇宙船のテストが行われる予定だ。
火星の有人探査や宇宙航行には多くの技術的な障壁が存在する。しかし、一見「ありえない」と思えるような技術も、多くの研究と試行錯誤を重ねる中で、少しずつ形になっていく。
日本も2018年に月に無人機を送り込む計画を持っている。しかし、月や火星よりさらに遠い惑星や、太陽系外に行くには、さらに速い宇宙船が必要となる。いずれは、光速を超える原理が必要となるだろう。
広大な宇宙を探索するのは、人類の一つの大きな夢といえる。日本もいまは「ありえない」と思えるような技術開発にも早くから取り組み、この夢の実現に向かって努めるべきではないだろうか。(中)
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