◆浅間山噴火が意味するものとは 災害の真意を汲み取る謙虚さを
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9760
全国の火山活動が活発化している。
気象庁は16日、群馬県と長野県の県境にある浅間山が6年ぶりに小規模な噴火を起こしたと発表した。浅間山は噴火警戒レベルが1(活火山であることに留意)から2(火口周辺規制)に引き上げられたばかりだ。
浅間山では、4月から火口直下を震源とする火山性地震が増え、5月には986回の地震を観測。月別では2010年4月以降最多を記録した。
全国の活火山のうち、気象庁は浅間山以外にも、箱根山、阿蘇山などにも火口周辺規制を発表している。他の活火山の噴火についても、さらなる警戒が必要だ。
◎災害が相次ぐのには理由がある
なぜ今の時期に、地震や火山の噴火が頻発するのかと疑問に思う人は多いだろう。ただ、災害が相次ぐことには理由がある。
大川隆法・幸福の科学総裁は、昨年9月の御嶽山噴火やその2カ月後の阿蘇山噴火など、これまで起きた災害の原因を霊的に調査し、突き止めている。
6月2日には、口永良部島の噴火や小笠原沖地震の原因を霊的に調査し、それぞれの災害を起こした霊存在がいたことが判明。折しも安保法制の審議中である中、国防意識が希薄な日本人に警鐘を鳴らすこと、言論の自由を盾に、信仰を軽んじるマスコミ勢力に対する怒りが災害の背景にあると判明した。詳細は、大川総裁の近著『大地震予兆リーディング』に所収されている(文末の参考書籍を参照)。
◎人心や政治が乱れると震災が多発する
今も昔も、人心や政治の乱れが続く時代を中心に、震災が多発することが多い。
先の大戦中、日本では鳥取地震、東南海地震、三河地震などが相次いで発生。1994年、2009年にそれぞれ発足した村山富市政権や民主党政権などの左翼政権下では、阪神・淡路大震災、東日本大震災が日本を襲った。そして現在も、安保法制を巡って反対派の学者らをマスコミが持ち上げるという状況にある。
突然起こる災害への備えが必要であることは言うまでもない。しかし、こうした災害に込められた神意を一人でも多くの人間が謙虚に感じ取ることが、さらなる天変地異を防ぐ鍵となるはずだ。(冨)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『大震災予兆リーディング』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1487
幸福の科学出版 『阿蘇山噴火リーディング』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1368
幸福の科学出版 『広島大水害と御嶽山噴火に天意はあるか』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1300
【関連記事】
Web限定記事 噴火・地震の仕組み どこまで解明?どこから不明?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9604
2015年2月号記事 天変地異の背景にある神々の怒り - The Liberty Opinion 2
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8921
アメリカの対ロ政策の軟化? アメリカもロシアと協力して中国包囲網をつくるべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9759
アメリカが、ロシアとの和解に乗り出した可能性がある。ケリー米国務長官は5月、ロシアのソチを電撃訪問し、プーチン露大統領と4時間にわたり会談。ケリー氏は、ウクライナとの停戦合意を完全に履行すれば、ロシアへの経済制裁を解除することもあり得るとの見解を示した。
ウクライナ問題について振り返ると、2014年2月、親ロ・ヤヌコビッチ大統領がロシアに亡命し、ウクライナに親米・反ロ政権が誕生。同3月にはロシアがクリミアを併合したため、欧米は対ロ経済制裁を科した。同4月、ロシア系住民が多いウクライナ東部が独立を宣言するも、ウクライナ新政府はこれを認めず、内戦が勃発。同9月、ウクライナと東部親ロ派は停戦に合意したが、実質上の内戦状態は今も続いている。
アメリカは、中国対策に専念したい?
アメリカが方針転換した理由は何だろうか。一つは、中国主導のアジアインフラ投資銀行(AIIB)の創設の動きだ。アメリカの制止を聞かずに、同盟国イギリスなどを含む57カ国が創立メンバーに加わり、アメリカに大きな衝撃を与えた。
もう一つは、南シナ海で中国が進める人工島や滑走路の建設などの軍事拡張だ。それに対しアメリカは、米海軍の最新戦闘艦を1週間に渡りパトロールさせ、上空でも哨戒機(しょうかいき)による偵察活動を強化するなど、中国へのけん制を強めている。
こうした中国の経済的・軍事的な覇権拡大に危機感を強めたアメリカが、中国対策に専念するために、ロシアとの和解に動いた可能性がある。
それでも、アメリカがロシアとの関係改善に積極的であるというわけではないようだ。オバマ大統領は、6月上旬の主要7カ国首脳会議(G7サミット)後の声明で、「アメリカとロシアが対話へ移行すべきであることをアメリカが理解するにはほど遠い」と述べた。
ラッセル米国務次官補は、「日本がロシアと通常の外交関係を模索しない原則を守ると信じている」との声明を発表しており、年内にプーチン大統領の訪日を目指す日本をけん制している。
一方、安倍晋三首相はG7サミットで、中国へのけん制を求めつつ、ロシアとの対話の重要性を訴えた。孤立化したロシアの中国接近を防ぐことが、首相の真の狙いと考えられる。G7首脳宣言では、さらなる対ロ制裁を科す用意もあるとした一方、制裁を後退させる可能性も示された。
ロシアを対中包囲網に引き込む策が必要
大川隆法・幸福の科学グループ総裁は、2012年4月と2014年5月の2度、プーチン大統領の守護霊を呼び出し、その本心を聞き出していた。その中でプーチン氏の守護霊は、「敵は中国しかない。ロシアも中国包囲網に加わる予定だったが、オバマ大統領がウクライナ問題をきっかけに制裁を科した。ロシアを西側に取り込まない限り、中国の膨張政策に対抗できない」とオバマ大統領の外交を批判した。
また大川総裁は、2014年4月に行った説法「自由の革命」など多くの説法で、「ロシアと中国の接近は新冷戦構造につながるため、ロシアと協力して中国包囲網をつくる必要がある」と指摘してきた。現在の世界情勢を見ると、やはりこの流れをつくることが必要だ。アメリカは、ロシアとの敵対関係を見直し、中国包囲網の形成に注力すべきだ。(泉)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『プーチン大統領の新・守護霊メッセージ』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1148
幸福の科学出版 『自由の革命』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1162
【関連記事】
2015年4月号記事 ウクライナ問題でロシアを孤立させるな - The Liberty Opinion 1
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9231
2015年6月7日付本欄 安倍首相がウクライナ訪問 ロシアとの関係強化も両立させよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9731
◆「集団的自衛権は違憲」の長谷部恭男教授らの本音 「中国と戦っても日本は負ける」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9761
安倍晋三政権が進める安保法制について、衆議院憲法審査会で「憲法違反」と述べた長谷部恭男(はせべ・やすお)早稲田大学教授と、小林節(こばやし・せつ)慶応大学名誉教授が15日に、都内の日本外国人特派員協会と日本記者クラブで相次いで会見。長谷部教授は会見で、改めて「違憲」であると強調し、「数多くの重大欠陥がある法案は、直ちに撤回すべきだ」と述べた。
憲法学者の安全保障観と、安倍政権のそれとの間に、認識の差があることが改めて浮き彫りになった。
長谷部氏は、「『学者の言う通りにしていては日本の安全を守れない』との批判も聞くが、今回の法案は、日本の安全を危うくする」「安保法制の整備で抑止力が高まるというが、相手も軍備を強化する。安全保障環境はますます悪化する」などと指摘。一方の安倍首相は、「もはや一国のみで自国の安全を守ることはできない」(5月14日の記者会見)と再三にわたり、集団的自衛権の必要性を語ってきた。
◎「中国と戦っても、日本は負ける」
冒頭の会見に先立つ13日、大川隆法・幸福の科学グループ総裁は、長谷部教授の守護霊霊言を収録。この中で長谷部氏の守護霊は、「中国と戦っても負けるから、やめとけと言ってる」と述べ、日本が中途半端な国防強化をすれば、中国に攻撃の口実を与えるだけだとした。
これは、今回の会見で語った内容と極めて似ている。守護霊の発言は本人の深層心理を表すが、長谷部氏には、中国から日本を守ることへのあきらめがあるのかもしれない。霊言の内容を収録した書籍『左翼憲法学者の「平和」の論理診断』は緊急発刊される。(文末の参考書籍を参照)
もっとも、中国は長年驚異的な軍拡を続けており、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所によれば、核保有国として唯一、核弾頭を増やしている国だという(軍事情勢に関する2015年版年鑑)。また、国際法を無視し、南シナ海で軍事基地を建設している。
左翼陣営が「安保法制を止めたい」というのであれば、むしろ、日本が安全保障を強化せざるを得なくなっている原因である中国にこそ、批判の矛を向けるべきだろう。(山本慧)
【関連書籍】
幸福の科学出版『左翼憲法学者の「平和」の論理診断』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1489
【関連記事】
2015年6月12日付本欄 安保法案は違憲? 国が滅べば憲法の意味はない
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2015年6月5日付本欄 集団的自衛権=違憲? 「国民主権」をも縛る「立憲主義」の愚
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2015年5月29日付本欄 「立憲主義」って良いの? 悪いの? 法話「正義の原理」に学ぶ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9699
2015年7月号記事 日米vs.中国「新冷戦」の始まり - 2023年習近平が世界を支配する - 日本がとるべき3つの国家戦略
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9670
