雀庵の「中共崩壊へのシナリオ（158」
“シーチン”修一 2.0
【Anne G. of Red Gables/257(2021/2/21/日】インドカレーは中共コロリに効くだろう、効くはずだ、絶対効く！とスーパーに各種スパイスを買いに行ったが、懐かしやスパイスをミックスした「S＆Bの赤缶」があった。来年は赤缶誕生100年、中共コロリ殲滅戦の隠れたヒーロー、怨敵退散、となりますように。ところでS＆Bの由来は？
＜エスビー食品は1930年（昭和5年）、「太陽」と「鳥」を図案化した「ヒドリ印」をその商標としました。「社運が、日が昇る勢いであるように、また鳥が自由に大空をかけめぐるように、自社製品が津々浦々まで行き渡る」願いが込められていました。
その翌年1931年には、そのヒドリ印に「太陽＝SUN」と「鳥＝BIRD」の頭文字である「S&B」を併記して商標としました＞
日出ずる国、世界に羽ばたけ、だな。1931年と言えば満洲事変。満洲族の清が倒れて中華民国となったが、軍閥による群雄割拠の状態となり、満洲でも張作霖軍閥が台頭しその支配下となっていた。日本は日清戦争以来の既得権益で満洲で殖産興業を進めていたが、中華民国は「清時代の条約なんぞただの紙」という“革命外交”で国際ルール無視。張作霖軍閥との軋轢が高まり、日本は満洲のオーナーであり、清国滅亡で逼塞していた最後の皇帝、溥儀を担いで満洲国を建国した。
ここまでは良かったが、いい気になり過ぎたのか、経験が浅かったのか、欧米列強との摩擦を“いやらしく、ぐずぐず、だらだら、ちんたらかわしていく”という老獪さに欠けていたようである。青年のように一途過ぎたのか、勢力均衡外交という知恵が薄かったかも知れない。ま、これからの教訓にすべきだろう。
S＆Bカレーはコロナを駆逐するかどうかはまだ分からないが、急に刺激を与え過ぎたのか、小生のお腹はびっくりして不調になってしまった。辛過ぎたか・・・無理し過ぎたか。国家、国民は失敗から学ぶべし。
21世紀の“最後の皇帝そっくりさん”習近平はインドと休戦を決めたようだが、内戦が始まりそうなので“内なる敵”に全精力を充てるつもりだろう。ウォールストリートジャーナル2021/2/18「アント上場中止の裏側、株主に習氏の政敵 江沢民氏の孫や対抗派閥の有力者によるアント株保有を警戒」から。
＜習近平主席が昨年、電子商取引大手アリババグループ傘下のアント・グループの新規株式公開（IPO）を中止に追い込んだ際、その真意は明らかと思われた。習氏はアントが金融システムのリスクを高めていると懸念したうえ、自らが旗を振る金融監視強化の取り組みを創業者の馬雲（ジャック・マー、56）氏が批判したことに激怒したとみられていた。
だが、中国当局者や政府顧問によると、もう一つの重要な理由があった。アントの複雑な所有構造や、世界最大規模のIPOで利益を手にするはずだった関係者を巡り、中央政府は神経をとがらせていた。
IPOの数週間前になって、目論見書でアントの複雑な所有構造が曖昧に表記されていることが中央政府の調査で分かった。これまで報じられていなかったこの調査を知る当局者や政府顧問の話で明らかになった。幾重もの不透明な投資構造を通して同社の株を所有していたのは、人脈豊かな中国の有力者たちで、中には習氏やその派閥の対抗勢力となり得る政治家一族とつながりを持つ者もいた・・・＞
江沢民派叩き？ 党内闘争は冷戦から熱戦へ向かいそうだ。東京・中日新聞のアカとの内戦で勇名を馳せた長谷川幸洋氏の「習近平も青ざめる・・・中国共産党『内部崩壊』を指摘した“ヤバすぎる論文”の内容 中国は『内ゲバ』によって自爆する」（現代ビジネス2/19）から。
＜習近平を「狙い撃ち」した匿名論文：匿名の筆者が米国の対中戦略を提言した1本の報告書が、世界で大反響を巻き起こしている。米国は「中国共産党ではなく、党内で批判勢力との亀裂を深める習近平総書記に攻撃の的を絞るべきだ」と主張しているのだ。中国は当然、猛反発した。米国はどうするのか。
「より長い電報：米国の新たな対中戦略に向けて」と題された報告書は1月28日、米国の超党派シンクタンク、大西洋評議会から発表された。この表題を見て、ピンときた読者も少なくないだろう。
このタイトルは米国の外交官、ジョージ・ケナンが1946年、国務省に送った「長い電報」から援用している。ケナンは電報でソ連に対する「封じ込め戦略」を提唱し、その後の米ソ冷戦を戦う外交政策の基礎を作った。今回の「より長い電報」は、米中新冷戦での対中戦略を提言している。
同じ論文の要約版も同日、米国の政治メディア「ポリティコ」に掲載された。こちらも匿名である。ただ、タイトルは「中国の台頭に対抗するために、米国は習氏に焦点を当てよ」と、より刺激的だ。
筆者は不明だが、ポリティコの紹介文によれば「中国問題を扱うのに、十分な専門性と経験を持つ元政府高官」とされている。実名を明かせば、外交サークルでは、だれもが知る人物かもしれない。現実の米中外交に悪影響を及ぼすのを懸念した可能性もある。（以下、論文の主旨）
〈中国共産党全体を相手にするのではなく、もっと狭く、習氏個人に焦点を絞った戦略が達成可能な目標を提供する。彼の独裁的リーダーシップを一層、大胆にさせるのではなく、弱体化させる政策に絞るのだ〉
〈ケナンはソ連がどう内部で動いているのか、を分析した。同じことが中国にも必要だ。政治的現実を見れば、中国共産党は習氏の指導力と壮大な野心をめぐって、とてつもなく分裂している。習氏の政治路線のために、上級党員は大変な困難に直面し、果てしない忠誠を求める彼の要求に怒っている〉
〈彼らは自分自身の命と家族の将来生活に不安を抱いている。習氏への深い疑念を示す例は、数え切れないほどだ。中でも、習氏が断行した反汚職キャンペーンにもかかわらず、習氏の家族と政治的インナーサークルの人々が貯め込んだ富に対する国際的メディアの報道は重要である〉
〈内部の亀裂があきらかなのに、共産党全体をターゲットに据える戦略は洗練されているとは言えない。共産党に焦点を絞った戦略は、毛沢東以降、習氏まで5人の指導者の下では、米国と一緒に仕事をしていくのが可能だった事実を無視している。彼らが指導した中国は、自分たちが思うように国際秩序を作り直すのではなく、既存の秩序に参加することを目指していたのだ〉＞（以上）
つまり西側諸国は「中共の派閥抗争を煽って狂気の習近平一派を殲滅することに全力を挙げろ、その後の体制は勝ち組が決めるだろうから、とにかく今は“打倒習近平”を支援せよ」ということだ。江沢民派か胡錦涛派が勝てば緩やかでも自由主義体制へ進むだろう、少なくとも習近平の毛沢東原理主義よりはマシと見ているようである。
内戦は軍隊を握った方が勝つ。軍隊は「勝ちそうな政治家に付く」。中共軍は5戦区あり北部戦区（旧瀋陽軍区）は江沢民派の牙城だと言われ、習は反発を恐れて手を付けられなかった。管轄地域は東北部、以前の「満洲」であり“因縁の地”だ。ロシアと北朝鮮に接しているため最新兵器が配備されているらしい。北京にも近いから習近平としては戦々恐々だろう、そのためなのか北部戦区には核兵器が配備されていないそうだ。
「（北部戦区は）北朝鮮と結託し、核実験の原料や核製造技術を北朝鮮に流すことで、北朝鮮に核武装を託したと考えられる」（麻丘東出氏「るいネット」2021/1/17）といった説は流布しているが、習近平がコロナ禍の北・金正恩に異常なほど冷たいのは、北を“北部戦区の傀儡”と見ているためかもしれない。
江沢民派（上海閥、カネの亡者、私利私欲主義、香港も縄張りだった）と胡錦涛派（共青団派、インテリ、資本主義志向？）が習近平派（太子党、高級幹部の2代目、3代目多いようだが結束は弱い？）排除で手を握れば、米欧などの望む「中共ソフトランディング≒ベトナム流ドイモイ化」は可能かもしれないが・・・小生のオツムでは分からない。
ただ、小生がはっきり分かるのは、習近平は原理主義者だから絶対譲歩しないということ。敵が同盟する前、つまり弱いうちに各個撃破で必ず叩くのが毛沢東流なのだ。江沢民派と胡錦涛派がぐずぐずしていれば各個撃破で完全に殲滅されるだろう。習近平は毛沢東を真似て「大体我が国は人口が多過ぎる。半分死んでもまだ7億もいる、どうってことない」と思っている。第2次文化大革命を喜々として進めることは確かだ。つまり習近平一人を始末すれば血は流れない。
彼はコロナを幸いに引き籠り、どこにいるのかも分からない。諜報員出身のプーチンの素敵な隠れ家（の一つ）はバレた。習近平のシェルターもそのうちバレるだろう。ヒューミントやスパイ衛星でピンポイント爆殺が可能な時代である。習近平を殺るか、習近平に殺られるか、中共党員と先進国は早急に手を打たなければならない。
目安箱：ishiifam@minos.ocn.ne.jp
“シーチン”修一 2.0
【Anne G. of Red Gables/257(2021/2/21/日】インドカレーは中共コロリに効くだろう、効くはずだ、絶対効く！とスーパーに各種スパイスを買いに行ったが、懐かしやスパイスをミックスした「S＆Bの赤缶」があった。来年は赤缶誕生100年、中共コロリ殲滅戦の隠れたヒーロー、怨敵退散、となりますように。ところでS＆Bの由来は？
＜エスビー食品は1930年（昭和5年）、「太陽」と「鳥」を図案化した「ヒドリ印」をその商標としました。「社運が、日が昇る勢いであるように、また鳥が自由に大空をかけめぐるように、自社製品が津々浦々まで行き渡る」願いが込められていました。
その翌年1931年には、そのヒドリ印に「太陽＝SUN」と「鳥＝BIRD」の頭文字である「S&B」を併記して商標としました＞
日出ずる国、世界に羽ばたけ、だな。1931年と言えば満洲事変。満洲族の清が倒れて中華民国となったが、軍閥による群雄割拠の状態となり、満洲でも張作霖軍閥が台頭しその支配下となっていた。日本は日清戦争以来の既得権益で満洲で殖産興業を進めていたが、中華民国は「清時代の条約なんぞただの紙」という“革命外交”で国際ルール無視。張作霖軍閥との軋轢が高まり、日本は満洲のオーナーであり、清国滅亡で逼塞していた最後の皇帝、溥儀を担いで満洲国を建国した。
ここまでは良かったが、いい気になり過ぎたのか、経験が浅かったのか、欧米列強との摩擦を“いやらしく、ぐずぐず、だらだら、ちんたらかわしていく”という老獪さに欠けていたようである。青年のように一途過ぎたのか、勢力均衡外交という知恵が薄かったかも知れない。ま、これからの教訓にすべきだろう。
S＆Bカレーはコロナを駆逐するかどうかはまだ分からないが、急に刺激を与え過ぎたのか、小生のお腹はびっくりして不調になってしまった。辛過ぎたか・・・無理し過ぎたか。国家、国民は失敗から学ぶべし。
21世紀の“最後の皇帝そっくりさん”習近平はインドと休戦を決めたようだが、内戦が始まりそうなので“内なる敵”に全精力を充てるつもりだろう。ウォールストリートジャーナル2021/2/18「アント上場中止の裏側、株主に習氏の政敵 江沢民氏の孫や対抗派閥の有力者によるアント株保有を警戒」から。
＜習近平主席が昨年、電子商取引大手アリババグループ傘下のアント・グループの新規株式公開（IPO）を中止に追い込んだ際、その真意は明らかと思われた。習氏はアントが金融システムのリスクを高めていると懸念したうえ、自らが旗を振る金融監視強化の取り組みを創業者の馬雲（ジャック・マー、56）氏が批判したことに激怒したとみられていた。
だが、中国当局者や政府顧問によると、もう一つの重要な理由があった。アントの複雑な所有構造や、世界最大規模のIPOで利益を手にするはずだった関係者を巡り、中央政府は神経をとがらせていた。
IPOの数週間前になって、目論見書でアントの複雑な所有構造が曖昧に表記されていることが中央政府の調査で分かった。これまで報じられていなかったこの調査を知る当局者や政府顧問の話で明らかになった。幾重もの不透明な投資構造を通して同社の株を所有していたのは、人脈豊かな中国の有力者たちで、中には習氏やその派閥の対抗勢力となり得る政治家一族とつながりを持つ者もいた・・・＞
江沢民派叩き？ 党内闘争は冷戦から熱戦へ向かいそうだ。東京・中日新聞のアカとの内戦で勇名を馳せた長谷川幸洋氏の「習近平も青ざめる・・・中国共産党『内部崩壊』を指摘した“ヤバすぎる論文”の内容 中国は『内ゲバ』によって自爆する」（現代ビジネス2/19）から。
＜習近平を「狙い撃ち」した匿名論文：匿名の筆者が米国の対中戦略を提言した1本の報告書が、世界で大反響を巻き起こしている。米国は「中国共産党ではなく、党内で批判勢力との亀裂を深める習近平総書記に攻撃の的を絞るべきだ」と主張しているのだ。中国は当然、猛反発した。米国はどうするのか。
「より長い電報：米国の新たな対中戦略に向けて」と題された報告書は1月28日、米国の超党派シンクタンク、大西洋評議会から発表された。この表題を見て、ピンときた読者も少なくないだろう。
このタイトルは米国の外交官、ジョージ・ケナンが1946年、国務省に送った「長い電報」から援用している。ケナンは電報でソ連に対する「封じ込め戦略」を提唱し、その後の米ソ冷戦を戦う外交政策の基礎を作った。今回の「より長い電報」は、米中新冷戦での対中戦略を提言している。
同じ論文の要約版も同日、米国の政治メディア「ポリティコ」に掲載された。こちらも匿名である。ただ、タイトルは「中国の台頭に対抗するために、米国は習氏に焦点を当てよ」と、より刺激的だ。
筆者は不明だが、ポリティコの紹介文によれば「中国問題を扱うのに、十分な専門性と経験を持つ元政府高官」とされている。実名を明かせば、外交サークルでは、だれもが知る人物かもしれない。現実の米中外交に悪影響を及ぼすのを懸念した可能性もある。（以下、論文の主旨）
〈中国共産党全体を相手にするのではなく、もっと狭く、習氏個人に焦点を絞った戦略が達成可能な目標を提供する。彼の独裁的リーダーシップを一層、大胆にさせるのではなく、弱体化させる政策に絞るのだ〉
〈ケナンはソ連がどう内部で動いているのか、を分析した。同じことが中国にも必要だ。政治的現実を見れば、中国共産党は習氏の指導力と壮大な野心をめぐって、とてつもなく分裂している。習氏の政治路線のために、上級党員は大変な困難に直面し、果てしない忠誠を求める彼の要求に怒っている〉
〈彼らは自分自身の命と家族の将来生活に不安を抱いている。習氏への深い疑念を示す例は、数え切れないほどだ。中でも、習氏が断行した反汚職キャンペーンにもかかわらず、習氏の家族と政治的インナーサークルの人々が貯め込んだ富に対する国際的メディアの報道は重要である〉
〈内部の亀裂があきらかなのに、共産党全体をターゲットに据える戦略は洗練されているとは言えない。共産党に焦点を絞った戦略は、毛沢東以降、習氏まで5人の指導者の下では、米国と一緒に仕事をしていくのが可能だった事実を無視している。彼らが指導した中国は、自分たちが思うように国際秩序を作り直すのではなく、既存の秩序に参加することを目指していたのだ〉＞（以上）
つまり西側諸国は「中共の派閥抗争を煽って狂気の習近平一派を殲滅することに全力を挙げろ、その後の体制は勝ち組が決めるだろうから、とにかく今は“打倒習近平”を支援せよ」ということだ。江沢民派か胡錦涛派が勝てば緩やかでも自由主義体制へ進むだろう、少なくとも習近平の毛沢東原理主義よりはマシと見ているようである。
内戦は軍隊を握った方が勝つ。軍隊は「勝ちそうな政治家に付く」。中共軍は5戦区あり北部戦区（旧瀋陽軍区）は江沢民派の牙城だと言われ、習は反発を恐れて手を付けられなかった。管轄地域は東北部、以前の「満洲」であり“因縁の地”だ。ロシアと北朝鮮に接しているため最新兵器が配備されているらしい。北京にも近いから習近平としては戦々恐々だろう、そのためなのか北部戦区には核兵器が配備されていないそうだ。
「（北部戦区は）北朝鮮と結託し、核実験の原料や核製造技術を北朝鮮に流すことで、北朝鮮に核武装を託したと考えられる」（麻丘東出氏「るいネット」2021/1/17）といった説は流布しているが、習近平がコロナ禍の北・金正恩に異常なほど冷たいのは、北を“北部戦区の傀儡”と見ているためかもしれない。
江沢民派（上海閥、カネの亡者、私利私欲主義、香港も縄張りだった）と胡錦涛派（共青団派、インテリ、資本主義志向？）が習近平派（太子党、高級幹部の2代目、3代目多いようだが結束は弱い？）排除で手を握れば、米欧などの望む「中共ソフトランディング≒ベトナム流ドイモイ化」は可能かもしれないが・・・小生のオツムでは分からない。
ただ、小生がはっきり分かるのは、習近平は原理主義者だから絶対譲歩しないということ。敵が同盟する前、つまり弱いうちに各個撃破で必ず叩くのが毛沢東流なのだ。江沢民派と胡錦涛派がぐずぐずしていれば各個撃破で完全に殲滅されるだろう。習近平は毛沢東を真似て「大体我が国は人口が多過ぎる。半分死んでもまだ7億もいる、どうってことない」と思っている。第2次文化大革命を喜々として進めることは確かだ。つまり習近平一人を始末すれば血は流れない。
彼はコロナを幸いに引き籠り、どこにいるのかも分からない。諜報員出身のプーチンの素敵な隠れ家（の一つ）はバレた。習近平のシェルターもそのうちバレるだろう。ヒューミントやスパイ衛星でピンポイント爆殺が可能な時代である。習近平を殺るか、習近平に殺られるか、中共党員と先進国は早急に手を打たなければならない。
目安箱：ishiifam@minos.ocn.ne.jp