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2度のハデ婚、どちらもスピード離婚した男。ギリシャ挙式で金をドブに…

2021年08月03日 23時00分20秒 | 女と男のこと
2度のハデ婚、どちらもスピード離婚した男。ギリシャ挙式で金をドブに…


新型コロナウィルスの影響で打撃を受けているブライダル業界。結婚式を泣く泣く中止や延期にしたり、リモート結婚式に変更した新婚夫婦もいるだろう。 
高校の同級生と超スピード婚も…

写真はイメージです
 しかし、たった1日の結婚式に数十万、数百万をかけるのもリスキーな話である。今回は2回もハデ婚をしたのに、なんと2回ともスピード離婚したと話す男性にスポットを当ててみた。  都内のイベントコンサル会社に勤務する佐々木拓也さん(仮名・35歳)。年齢の割にファッションセンスが若い佐々木さん、いかにも派手好きというイメージがある男性だ。 「1度目の結婚式は27歳の時、相手は高校のときの同級生でした。同窓会で再開して、僕の方から声を掛けました。彼女自身、結婚願望がすごく強い子で、大学卒業後に就職したけれどすぐにやめてしまったので、当時はフリーター。見た目もタイプだし、僕自身も今の会社に入社したばかりだったのですが割と安定していたので『養ってやる』精神で、交際わずか2か月で結婚することになったのです」  おとなしいタイプの彼女と派手好きの佐々木さん。彼女自体は結婚式に願望はあったが、そこまでこだわりがなかったというので、式はすべて佐々木さんがプロデュースすることになった。 「衣装、花、装飾、ウェディングケーキから、すべてオーダーメイドにこだわりました。花はバラで統一して、僕は黒の光沢のあるスーツで歩くと羽が舞うようにデザインにしました。お色直しは僕も彼女も3回ずつしました。招待客は300人以上で、式と披露宴の様子はYouTubeで配信。当時はユーチューバーがまだそこまで注目を浴びていない時代だったので、かなり新しかったと思います」 

「2度目の式は地味です…」ギリシャで挙式
 しかしそんなハデ婚にもかかわらず、わずか1年で離婚したという。離婚の原因は教えてもらえなかったのだが、取材中の様子を見ている限りでは佐々木さんの遊び癖が抜けなかったからでは……と勝手に予想する。そんな1度目の結婚から5年後、佐々木さんはふたたび結婚式をやることになったのだ。 「2度目の相手は僕の会社に面接に来た子でした。面接のときから、すごくタイプで色々話を聞いていると彼女もまた『結婚願望がすごくあるので、もし結婚することになったら辞めると思います』と言ったんですよね。『じゃあ、僕と結婚しようか?』と口説いて、すぐに交際がスタートしました。 

佐々木さん、2度目の結婚式の様子。なぜか本人写真NG…。
 それから半年後に式を挙げることになったのですが、さすがに1度目に派手にやってしまったので、そんなに大人数は呼べないなとなったんです。彼女は内輪だけでもいいと言うので、せっかくなら海外で挙式をすることに。親族と親しい友人を30人ほど招待してギリシャのミコノス島で結婚式を挙げました。その後、周辺の島を周ってウエディングフォトも撮影しましたが、1度目の式に比べるとかなり地味ですよね(笑)」

結局、2年でお別れ

  ギリシャ婚とはちっとも地味ではないと思うが、「今度こそ人生の伴侶を見つけたと思った」と述懐する佐々木さん。しかし、その結婚生活も今度はわずか2年足らずで破綻してしまったというのだ。 「結婚式とハネムーンがセットだったのですが、そのときに嫁と大喧嘩をしてしまったんですよね。原因はくだらないことだったのですがそれ以来、ギクシャクしてしまい帰国してからもあまり家に帰らなくなったんです。その後、僕の接待や地方出張が多くなったので、会社の近くにセカンドハウスを借りるようになったら嫁に大激怒されました。結局、結婚生活のうち一緒に暮らしていたのは半年程度。もしずっと一緒にいたら、もっと早く離婚していたかもしれませんね」  

普通の感覚なら2度もハデ婚して離婚したら、なかなか簡単に人に話せることではないと思う。しかし、佐々木さんは悪びれることなく話すだけでなく、離婚したことに対してまるで反省する様子も見られないのだ。なお、金遣いの荒いという佐々木さんには基本、貯金がなく、離婚したときも一切の財産分与すらしていないという。後先を考えない人間の典型的とも思えるが、この勢いのある性格が若い女性にとっては「頼りがいがある」と感じてしまうのかもしれない……。



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河野担当相「ワクチンだけでは難しい」と白旗! デルタ株“ブレークスルー感染”の猛威

2021年08月03日 18時00分58秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
「ワクチン接種だけでは難しい」と語った河野大臣が呼び掛けたのはマスク着用や手洗いなど感染対策の徹底にとどまった。アイデアが浮かばないのだろう。まさに、白旗である。


ワクチン一本ヤリ政権の担当大臣が白旗――。


河野ワクチン担当相は7月31日夜、自身のネット番組で「デルタ株の感染拡大をワクチンだけでどうにかするというのはなかなか難しい」と言ってのけた。

デルタ株(インド株)は、ワクチンを接種していても、感染が広がっている。想像以上に手ごわいウイルスだ。 東京8月感染者2万5千人超の衝撃試算! それでも菅首相は心ここにあらず、横浜市長選の対談でペラペラ冗舌


 ■CDC「戦況が変わった」  30日の会見で菅首相は「ワクチン接種こそがまさに決め手であり、総力を挙げて接種を進めていく」と強調したばかり。河野大臣が「決め手」を否定した格好だ。  

デルタ株の登場により、ワクチンの限界が浮き彫りになりつつある。米疾病対策センター(CDC)が「戦況が変わった」と警戒を強めるのが、「ブレークスルー(突破型)感染」。ワクチンを2回接種しても感染してしまうことだ。


  CDCによると、7月にマサチューセッツ州で起きたクラスターの感染者469人の約74%は接種を完了していた。ウイルスを特定できた133人のうち、9割がデルタ株だった。接種完了しても、デルタ株には感染してしまうのだ。 

 さらに、接種者でも未接種者と同じくらい他人に感染させる可能性がある。デルタ流行前の調査では、接種後の陽性者は未接種者に比べて、ウイルスの排出量は4割少なかったが、マサチューセッツのクラスターでは、同量だった。接種者も強力なスプレッダーになり得るのだ。  

ただし、ワクチン接種はデルタ株でも重症化予防の効果は大きく、CDCは接種推奨を続ける方針だ。

菅首相は相変わらずワクチンに過度の期待


ワクチン接種は重症化予防に効果はあるが…(C)共同通信社

 デルタ株の感染力は想像以上だ。1人の感染者が平均して何人に感染させるかを示す基本再生産数について、英保健当局は5~7人と発表しているが、CDCは水疱瘡に匹敵する8~9人と指摘している。従来株の2.5人の3倍超だ。 

 西武学園医学技術専門学校東京校校長の中原英臣氏(感染症学)は言う。 「河野大臣が言う通り、ワクチンだけではデルタ株に太刀打ちできません。ところが、菅首相は相変わらず、ワクチンに過度の期待を寄せるあまり、ワクチン以外の感染対策がおろそかになっている。緊急事態宣言を拡大・延長してもインパクトのある新たな対策はありませんでした。ワクチン接種によって、重症化を防げるとしても、日本の場合、現在2回接種は約3500万人程度にとどまり、感染すれば重症化するリスクは依然高い。このままでは、感染爆発を抑えられず、ワクチン未接種者を中心に重症者が増えかねません」 

「ワクチン接種だけでは難しい」と語った河野大臣が呼び掛けたのはマスク着用や手洗いなど感染対策の徹底にとどまった。アイデアが浮かばないのだろう。まさに、白旗である。デルタ株がますます大暴れすることになるのか。


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北風の河原で>ときはすぎて

2021年08月03日 17時00分58秒 | いろいろな出来事
風が吹くと、寒いですね🍀



1・16・2021
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まもなく、日没です

2021年08月03日 16時00分20秒 | いろいろな出来事
日は、確実に長くなりますね🍀


1・16・2021
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コロナショックで「住宅ローン破綻」大量発生か

2021年08月03日 15時00分02秒 | 社会のことなど
コロナショックで「住宅ローン破綻」大量発生か

停滞する競売手続き

新型コロナウイルスの感染拡大で、世界同時株安や通貨安、原油安など全方位的なリスクオフ(リスク回避)が突発的に発生し、いまだ先の見えない波乱の展開が続く。投資分野の中では比較的動きが遅い不動産市況もその例外ではなく、取引事例自体が数を減らしているようだ。

競売の動向に目を向けてみても、各裁判所が入札スケジュールの取り消しを行うなど、競売や執行に関する手続きが停滞を余儀なくされている。競売物件情報サイト「BIT」をみると、例えば東京地裁本庁の競売スケジュールは7月15日開札分までがすでに取り消しになっている。

各裁判所が裁判や執行の延期・期日の取り消しに踏み切った理由。それは、コロナの影響で支払いを滞らせることになってしまった人々が急激に増加する中で、彼らへの「人道的配慮」を考えたという面がある。

相談件数は2カ月で60倍

住宅ローンを扱う住宅金融支援機構によると、住宅ローンの支払いに関する相談件数は2月の約20件から3月は約200件、4月は約1200件と激増している。担当者によると、「直接金融機関に相談している人を含めれば、数はこれより相当多いのではないか」とのことだった。

同機構は解雇や収入減で返済が困難になった人に対し、返済期間を最長15年延長するなどの対応を進めている。4月末時点で、返済期間の延長やボーナス返済の見直しなど返済方法変更の承認件数はおよそ200件に上るといい、担当者は「緊急事態宣言が延長されたことで、今後さらに数が増えていく可能性がある可能性がある」と話していた。

不動産投資家目線でこの現状を語るのであれば、競売市場に築浅で条件の良い物件が出回る可能性もあるにはある。ただ、市場自体が適正価格を見出しにくい状況である上に、集合住宅では債務者が滞らせた管理費・修繕積立金といった滞納金、さらには罰則金利も落札者に引き継がれるものであることを忘れてはならない。

延期や期日の取り消しはあくまでも「先送り」で、滞納に対する金利も罰則金利も止まることなく日々積み重なっているのだ。

一部記事を引用しました。

楽待不動産投資新聞 2020.5.12

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