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テキーラ何杯分? ストロング系アルコールのアルコール量を計算

2021年08月02日 23時41分56秒 | いろいろな出来事

右肩上がりなRTD市場

 少子高齢化による人口減少により、ビール市場は縮小しています。そんななか大ブレイクしているのがRTD市場です。RTDは「ready to drink」の略で、そのまま飲めるお酒という意味です。缶チューハイを中心に、缶のハイボールや瓶入りのカクテルなどが含まれます。 

 なかでも爆売れしているのが、ストロング系のアルコール飲料です。アルコール度数が9%で、レモンなどのすっきりした味わいの缶チューハイです。350ml缶なら120円程度、500ml缶なら170円程度で買えます。特保のお茶よりも安いくらいです。  

飲みやすく安価で酔えるので、幅広い層に受入れられています。自宅で飲むお酒としてビールやワイン、焼酎を押さえて第1位となっています。 

 そのためRTD市場は、12年連続右肩上がりで成長し、2018年と2019年は2桁成長。今年も大きく伸びると思われます。そのなかでも、レモンフレーバーのRTDは2018年から爆発的に増え、2020年には9600万ケースも出荷される見込みです。 


レモン味のRTDが大人気です。

写真は「-196℃ ストロングゼロ〈ダブルレモン〉」(サントリースピリッツ)500ml缶


 ちなみにレモンだけ特別なのは、圧倒的に売れているからです。サントリーが行ったアンケートによると、よく飲むフレーバーでは54.1%がレモンと過半数を超えています。2位のグレープフルーツは13.7%、3位は3.9%しかいません。  
   

ストロング缶500mlのアルコール量はテキーラ換算で……
  ストロング缶は酔います。それは、単純にアルコール量が多いからです。  実際に計算してみましょう。500mlのストロング缶に入っているアルコール量は500×9%で45mlです。例えば、アルコール度数40%のテキーラに換算すると、なんと3.75杯となります。 

 例えば、テキーラのカクテルをBARで4杯注文したら、2時間くらい楽しめます。料金も数千円かかります。それが、ストロング缶なら200円以下で済みます。しかも、ゆっくり飲んでも1本20~30分で飲んでしまうでしょう。これを効率が良いと感じるなら、ちょっと考え物です。お酒は酔うことよりも楽しむことを重視したいものです。



酒税法改正で2026年までにビール、発泡酒、新ジャンルの酒税が一緒に!

  ビールを作っているメーカーは、長年死力を尽くして商品を開発してきました。酒税が高くなれば発泡酒を作り、その酒税も高くなったら新ジャンルを作りました。今度は、その新ジャンルも増税されようとしています。最近また酒税法が改正され、2026年までにビールと発泡酒、新ジャンルの酒税が統一されます。  


ビールは350mlあたり77円から70円に引き下げられますが、新ジャンルは28円から38円に税率アップです。段階的に調整され、2026年には350mlあたり55円になります。発泡酒もこの時点で増税になります。  

一方、RTDは350mlあたり28円で据え置きになります。これは強力な追い風になります。2026年には増税されますが、それでも35円になるだけです。  


メーカーとしては、手間のかかるビールを作っても税金でいじめられるなら、やってられないでしょう。手間も原価もかからないストロング缶のほうが税金も安いというなら、そのほうがラクです。しかも、消費者にも受入れられています。筆者としては、せっかく世界的に飲まれている日本のビール文化を育てる方向の税制にしてほしいなと思います。  

大人気のRTDですが、余りの飲みやすさに急ピッチで飲んでしまい、体調を崩したりトラブルを起こしたりするという話題がSNSにたくさん投稿されています。もちろん、どんなお酒でも飲み過ぎれば泥酔して自己コントロールを失います。継続して飲み続ければカラダを壊します。  

お酒を飲み慣れていない人でもストロング缶は飲めてしまうので、コントロールが利かなくなってしまうことがあります。ストロング缶を飲むときは、アルコール量が半端ではなく多いことを認識するようにしましょう。



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官邸の“守護神”が“疫病神”に転落>この方は今?>

2021年08月02日 23時00分01秒 | 日々の出来事

永田町や霞が関で「官邸の守護神」と目されてきた黒川弘務東京高検検事長が、突然、辞職に追い込まれて大騒動となった。緊急事態宣言下の大型連休中などに、大手新聞社の懇意な記者らと、都内のマンションの一室で「3密」そのものの賭けマージャンをしていたことを、週刊誌に暴露されたためだ。  

黒川氏は前例のない定年延長閣議決定で2月の退官を免れ、7月の検事総長就任が噂されていた。ただ、「官邸による黒川氏の特別扱い」との批判も噴出。それを後付けするような内容の検察庁法改正案は、ツイッターデモと呼ばれるネット上の大規模な抗議活動などで、政府与党が今国会成立を断念した。

その直後の黒川氏辞職だけに、安倍晋三首相の政治責任も含めた政権への大きな打撃となり、首相周辺からは「結局、黒川氏は疫病神だった」との嘆き節も漏れる。  

急転直下の黒川氏辞職の引き金となったのは、いわゆる“”文春砲。5月21日に発売された週刊文春は、外出自粛や接触削減が求められていた5月1日と13日に、都内のマンションで黒川氏が賭けマージャンに興じていたことを、大々的に報じた。未明にマンションを出る黒川氏らの写真付きで、「言い逃れができないスクープ」(自民幹部)。しかも、他のメンバーは、取材で黒川氏と親しくなった産経新聞記者2人と朝日新聞社員の元記者だったという衝撃的事実も明かされた。  

このスクープ記事の概要は20日午前にウェブ上で公開され、すぐさま政界を駆け巡った。法務・検察当局は慌てて黒川氏から事情聴取し、同氏が賭けマージャンなどの事実関係を認めたことで、事態が急進展。翌21日夕には森雅子法相が首相に黒川氏の辞表提出と同氏を訓告処分としたことを報告、了承されるというドタバタ劇となった。首相の意向も踏まえた事実上の更迭とみられるが、東京高検検事長のスキャンダル辞職は、1999年4月に女性問題を月刊誌などに報道されて辞職した則定衛氏(現弁護士)以来の異常事態だ。


官邸の隙間風」も裏付け?
黒川弘務東京高検検事長の辞表提出について記者団の質問に答える安倍晋三首相=5月21日、首相官邸

 前代未聞の定年延長で検察ナンバー2に居座った黒川氏だが、今回の報道で検察首脳としての資質欠如を露呈し、即時辞職を余儀なくされた。その一方で、従来の政府解釈を変更してまで黒川氏を重用したとされる首相や菅義偉官房長官と、人事手続きを強引に進めた森法相への批判も爆発し、コロナ禍の中で内閣支持率の低下に喘ぐ首相には、手痛い追い打ちとなった。  


ただ、首相は野党の責任追及に「任命責任」は認めたものの「法務省の方針を了承した手続きは正当だった」と力説。「甘過ぎる」との批判が渦巻く黒川氏の訓告処分も、「法務省の方針を了とした」と、法務・検察当局への“責任転嫁”とも見える釈明に終始。官邸内からは「すべては検察トップの判断」と、一連の“黒川問題”は「稲田伸夫検事総長の責任」(政府高官)との声も相次いでいる。  


さらに、首相周辺は「黒川氏を頼りにしていたのは菅官房長官で、定年延長も菅さんの意向」とも指摘した。首相自身も「黒川さんとは2人で会ったこともない」と語ったことで、政界でささやかれている「官邸の隙間風」(自民幹部)を裏付けた格好でもある。その一方で、検察と大手紙記者の“癒着”も表面化して、メディアの体質も厳しく問われた。このため、今回の“黒川問題”では、政権、法務・検察、大マスコミがそろって国民の不信拡大を招く結果となっており、「今後の政治と司法と報道のなれ合い体質の抜本的見直しを求める、“ポストコロナ”時代に向けた警告」(自民長老)との声も広がっている。【


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コロナで病院に入院させる対象は重症者やリスク高い人、それ以外は自宅療養が基本

2021年08月02日 22時15分38秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
【政府新方針】 コロナで病院に入院させる対象は重症者やリスク高い人、それ以外は自宅療養が基本

政府は2日、首相官邸で新型コロナウイルス感染症の医療提供体制に関する関係閣僚会議を開き、
病院に入院させる患者の対象を重症化した人や重症化リスクの高い人とする方針を決めた。

それ以外は自宅療養を基本とする。家庭内感染の恐れがある場合はホテル療養とする。

菅首相は会議で、「ワクチン接種の進行と、感染者の状況の変化を踏まえ、医療提供体制を確保し、
重症者、中等症者、軽症者が症状に応じて、必要な医療を受けられるよう方針をとりまとめた」と述べた。

新規感染者数や熱中症患者が増加する中で、医療機関の負担を減らす狙いがある。
 高齢者へのワクチン接種が進み、死亡・重症者数が以前より減っていることも背景にある。 

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菅首相 SNSでメダリストを祝福も感染爆発には“取材拒否”「総理辞めて」の大合唱

2021年08月02日 17時00分16秒 | 政治のこと
東京五輪が盛り上がりを見せるなか、感染爆発とも言えるほど新型コロナイウイルスの感染者が急増している東京都。27日の新規感染者数は2848人を記録し、ついに28日には3177人が報告され、2日続けて過去最多を更新した。また全国でも9559人の感染が確認され、今年1月8日に報告された7957人を大幅に上回ったのだ。 

【写真あり】“取材拒否”といった対応が物議を醸している菅首相

 急速な感染再拡大に不安が広がるなか、菅義偉首相(72)の“取材拒否”といった対応が物議を醸している。

 各メディアによると27日、感染拡大を受けて「デルタ株の割合も急速に増加しており、4連休の人出も含めて分析していく」と記者団に伝えた菅首相。そして28日夕方、西村康稔経済再生担当相(58)や田村憲久厚生労働相(56)ら関係閣僚と官邸で緊急協議を開いたという。


 しかし協議後、都に3000人の感染者が出たことについて記者団から「どう対応しますか?」「国民にメッセージを出す必要は感じませんか?」と問われた菅首相は、無言のまま官邸を後に。

さらに東京新聞によれば、官邸側は「本日はお答えする内容がない」と異例の“取材拒否”をしたというのだ。 

いっぽう同日開かれた衆院内閣委員会の閉会中審査では、政府分科会の尾身茂会長(72)が「医療の逼迫がもうすでに起き始めている」「人々に危機感が十分に伝わっていない」と警告。また菅首相や政府の対応について、「人々にしっかりと危機感を共有してもらえるメッセージの出し方と、効果的な対策を打つという2点に尽きる」とも求めたばかり。


 27日に「人流は減っている」述べ、東京五輪・パラリンピックの中止は「ありません」と言い切った菅首相。日本の五輪メダリストに祝福のツイートをするいっぽう、感染再拡大については沈黙――。

 国民への説明義務を疎かにするような対応に、“総理大臣辞めて“などと資質を問う声の大合唱が起こっている。

 《答える内容が無いと記者から逃げる一方、メダリストにはお祝いツイートするって。もう、びっくりだよ》 

《総理大臣が取材拒否って? 対策で忙しいから取材受ける時間が無いって言うならまだしも…。責任感なさすぎじゃない?》 

《今は緊急事態宣言下のさらなる緊急事態でしょう。「明日までに云々」とも言えないのか…。菅義偉氏に総理の資格なし。早く辞めて下さい》


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月経周期“年齢や季節に関係?”

2021年08月02日 16時00分54秒 | 医学と生物学の研究のこと
月経周期“年齢や季節に関係?”大規模調査


日本人女性の月経周期に関する調査が行われ、「40代前半は20代よりも周期が3日間短くなる」など、年齢と関係があることが分かった。

国立成育医療研究センターと女性の健康情報サービス「ルナルナ」は、日本人女性32万人を対象に、年齢や季節、居住地が、月経が始まってから次の月経がくるまでの日数に関係しているのか、初めて大規模調査を行った。

月経周期の平均値は25歳ごろに最も長くなり、45歳にかけて約3日間短くなることが分かった。その後、閉経に近づくと周期が長くなるという。月経周期が同じ25日でも、病気を疑う状況にあるのかは、年齢によって変化する可能性があるため、この調査結果は自身の健康チェックに役立ててほしいという。

センターは、正常範囲の周期とされているのは約60年前のデータで、年齢ごとに周期が異なることが分かったことから、これまでの基準を見直すよう訴えていきたい考え。





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