視聴率低迷の紅白歌合戦 どう生き残るのか

　1963（昭和38）年の第14回では平均視聴率81.4%をマークし8000万人が観たと言われるほど隆盛を極めた紅白も、今は昔。看板が大きいだけに変革も難しいのだろう。しかしそれでも、ネットの配信など視聴スタイルが多様化する中でなお30%を越える視聴率をマークするのだからまだまだ「関心度の低い番組」というわけでもない

>紅白歌合戦　過去最低の視聴率３４・３％　ＳＮＳ世代狙うも“目玉不足”

1/3(月) 5:59配信/2022

https://news.yahoo.co.jp/articles/89ba7503a9fc6388a695ded627f213e1214b754c

　2021年大みそか放送のNHK紅白歌合戦の視聴率が低迷している。80年代の昔から紅白の視聴率低迷は何かと話題にのぼるようになったが時代の流れには抗えないということか。

黎明期の紅白　最初はラジオ番組として産声

イメージ写真（2011年撮影）

　紅白歌合戦が始まったのは1951（昭和26）年。第二次世界大戦の終結から約6年後ということになる。ただしこの時はテレビジョン放送ではなくお正月のラジオ番組だった。テレビ番組としてのスタートは1953（昭和28）年の第4回からで、放送日も大みそかとなった。会場は日劇（日本劇場）だった。 　

その後、紅白は国民的番組として着々と回を重ねていく。1954（昭和29）年の第5回には美空ひばりや春日八郎が初出場。美空はやはり初出場の雪村いづみ、2度目の出場の江利チエミとの三人娘が話題となった。翌1955（昭和30）年の大みそかには民放（ラジオ東京テレビ＝TBSの前身）が負けじと同時間帯に男性軍・女性軍の男女対抗形式とした歌番組「オールスター歌合戦」を生放送するなど、テレビの世界自体がどんどん盛り上がっていく。1956（昭和31）年には紅白の出場歌手が50組となり、最初の黄金時代が到来した。

レコード大賞と共存共栄　テレビ黄金時代の紅白

　1960年代から70年代にかけては高度成長の勢いとシンクロするようにテレビが一家に一台普及していきカラー放送もスタート、テレビ番組が完全に芸能の主役にのぼりつめた。大みそかの紅白も、まさに一年間の歌謡界の総決算といえる大イベントとして定着した。この時代に少年期を過ごした筆者も学校が冬休みになり大みそかの一家団欒のメインイベントとしての紅白の存在の大きさを体感してきた一人だが、この時代は今ほど娯楽に多様性もなく老若男女を問わずその年のヒット曲を共通して知っていた。子どもはじめ若い世代が応援するアイドル歌手、親や親以上の世代が応援するベテラン歌手や演歌歌手、そして誰もが知るその年のヒット曲が紅白を構成していた。だからこそ出場歌手がそれぞれのその年の持ち歌を歌う“歌合戦”が盛り上がったのだろう。 

　そして日本の芸能界、歌謡曲といえば、もう一つ落とせないのが1959年に始まった日本レコード大賞だ。最初のうちはそれほど注目を受けなかったが、70年代に入ると紅白と並ぶ大みそかの国民的番組となった。いわば共存共栄の関係にあり、レコード大賞に出演した歌手が番組終了後に大急ぎで紅白の会場へ向かう様は年末の風物詩だった。

潮目の変わったバブル以降　紅白の迷走始まる

　70年代の終盤から80年代にかけての日本は経済発展の結果物質的にはある程度満たされたため、人々の関心は徐々に心の豊かさやゆとりある生活を求める方向へシフトしていく。

 　この80年代には日本はバブルへと向かっていくが、テレビは一家に一台というより一人に一台でも驚かれない時代となり、娯楽の好みも大みそかの過ごし方も“個人化”が進んだ。大みそかに家族みんながテレビを前に勢揃いして料理をつつきながら一年の思いを語らい同じ番組を観る、という「絵」はまさに絵に描いた餅になっていった。好景気と反比例するかのように日本レコード大賞への関心は低下、歩調を合わせるように紅白も次第に迷走を始める。

 　昭和から平成へと移り変わった90年代には年末の賞レースから紅白へという流れは求心力を失い、逆に賞レースや権威的なものを意識せずに音楽活動をするアーティストがどんどん増えていった。ミュージシャン系のアーティストは紅白に出場するより辞退するほうがイメージに合っている、という時代に突入した。“歌謡曲”は若い世代の間では半ば死語となりJ-POPが取って代わる。この頃からすでに昭和感覚での歌合戦は時代に合わなくなっていた感は否めない。

これからの紅白　どう生き残っていくか

　紅白も手をこまねいていたわけではなく、海外のアーティストを中継で参加させるなどその時々でさまざまな手は打ってきた。今回は若者寄りにシフトしたというが視聴率の低迷を打開するには至らなかったようだ。 

　1963（昭和38）年の第14回では平均視聴率81.4%をマークし8000万人が観たと言われるほど隆盛を極めた紅白も、今は昔。看板が大きいだけに変革も難しいのだろう。しかしそれでも、ネットの配信など視聴スタイルが多様化する中でなお30%を越える視聴率をマークするのだからまだまだ「関心度の低い番組」というわけでもない。今後どのような工夫が見られるか。紅白がどう生き残っていくのか見守りたい。 （文・志和浩司）

https://news.yahoo.co.jp/articles/e6d74cee98aa097d82db51000889c77d1dd006a5

【速報】東京都で新たに151人感染、２０代が５９人、３０代が３７人、６５歳以上の高齢者は６人

【速報】東京都で新たに151人感染、２０代が５９人、３０代が３７人、６５歳以上の高齢者は６人

＜新型コロナ・4日＞東京都で新たに151人の感染確認　1週間平均で前週に比べ2倍以上に                     

2022年1月4日 16時47分 

2022/01/04(火) 17:03:09.

東京都は４日、新型コロナウイルスの新たな感染者１５１人を確認したと発表した。１００人を上回ったのは２日連続。死者の発表はなかった。

現在入院している重症患者は２人。１週間平均の新規感染者数は９０．７人で、４日時点で前の週に比べて２２８．５％と２倍を上回った。

 感染者は２０代が５９人、３０代が３７人、４０代が１６人、５０代が１５人などで、６５歳以上の高齢者は６人だった。 

https://www.tokyo-np.co.jp/article/152338

ついに始まる東京「オミクロン株」感染爆発…年末年始の人出とUターンラッシュで一気加速

年末年始をふるさとや行楽地で過ごした人のUターンラッシュが3日、ピークを迎えた。飛行機の国内便や新幹線の上りは終日、混雑。年末年始の人の移動により、オミクロン株が一気に広がった可能性がある。

これまでオミクロン株の市中感染が少なかった東京で感染爆発する恐れが出てきた。 コロナ第6派はやってくるのか？ 上昌広氏は「岸田政権が同じ失敗を繰り返す恐れ」と警鐘 

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東京の3日の新規感染者数は前週の月曜から3倍増え103人。100人超えは昨年10月8日以来だ。年始の影響なのか、検査件数（3日間平均）はわずか2144件。実際の感染者は何倍もいるはずだ。 

　東京の優勢株はいまだデルタ株とされる。ネット上では〈デルタでこれならオミクロンが広がったらもっと加速してしまう〉との声も上がっている。 

　小池都知事は3日、オミクロン株の感染者が新たに25人確認されたと明らかにした。うち、11人が市中感染とみられ、都の市中感染は計15人になった。 　年末年始の人の移動により、オミクロン株の感染は全国に広がっている。 　

例えば、3日、大分で38日ぶりに感染が確認された20代の男性会社員は、年末に県外に帰省し、感染したとみられている。オミクロン株の疑いがある。1カ月以上感染者ゼロだった高知や香川でも県外から持ち込まれたとみられるオミクロン株の感染が確認されている。

試算では「1人から最大36人にうつる」

新春に、東京・浅草寺に初詣に訪れた人々（Ｃ）ロイター／SOPA Images

　この先、Uターンラッシュの人の大移動を機に首都圏でオミクロン株が広がる恐れがある。西武学園医学技術専門学校東京校校長の中原英臣氏（感染症学）が言う。 

「ちょうど、オミクロン株が市中に広がるタイミングで年末年始を迎えました。1年前に比べて、帰省した人数も増え、行楽地も混雑していたようです。各地に感染が広がった可能性があります。帰省先で感染した人が東京にUターンし、感染を広げるケースもあるでしょう。これまで首都圏のオミクロンの感染確認は低水準でしたが、この先、一気に増えてもおかしくありません」 

　1人のオミクロン陽性者から最大36人に感染させるとの試算もある。

各地の人混みにオミクロン株の感染者がいれば、次々と感染が広がりかねない。 　

元日の全国の初詣の人出は昨年に比べ大幅に増えた。1日午後1時時点を比較すると、明治神宮（東京）は98％、伊勢神宮（三重）は172％、熱田神宮（愛知）は253％、太宰府天満宮（福岡）は214％も人出が増えている。 

　ワクチン接種が進んでいる欧米では、オミクロン株の流行により、過去の波の2～3倍の新規感染者数が確認されている。昨年夏、デルタ株が蔓延し、東京の感染者数は6000人に迫った。欧米のようにオミクロンが猛威を振るえば、2万人近くの感染者が出てもおかしくないのだ。

 「日本でも欧米並みに流行するかは分かりませんが、大きな感染拡大を前提にワクチンのブースター接種を進め、有効な治療薬を提供することが必要です」（中原英臣氏） 　とにかく、3回目接種を急がなければならない。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b2f73b9e7012020c0a9f30b08801595470d9d437

喉の痛みあった女性・友人と飲食した男性…岐阜でオミクロン市中感染

岐阜県は３日、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の「市中感染」が県内で初めて確認されたと発表した。昨年１２月２９～３０日に新型コロナの陽性が判明した２０歳代の男女３人で、いずれも過去２週間の海外渡航歴はないという。県内でオミクロン株の感染者が確認されるのは、同月４日に成田空港から入国した男性に続き４人目となった。 

【図表】知っておきたい…オミクロン株の特徴

1/4(火) 9:55配信

　県によると、３人は変異株の種類を選別する「スクリーニング検査」で同３１日、デルタ株でないことが判明し、遺伝子解析を進めていた。いずれも発熱や頭痛などの症状があり、県内の医療機関に入院中だという。

　３人のうち、岐阜市の２０歳代女性は県外在住者で、喉の痛みがあったが、年末に県内の実家に帰省。岐南町の２０歳代男性は、年末に県内外の友人と飲食を繰り返していた。多治見市の２０歳代女性は、県外に出たことがなく、感染経路が不明だという。いずれもワクチンは２回接種済みだった。

　県によると、３人の濃厚接触者は家族や友人計１７人で、うち３人は同変異株に感染した疑いがあるとして、遺伝子解析を進めている。

　古田肇知事は３日に記者会見し、「これから仕事始めだが、ワクチン接種済みの方も含め、発熱などの症状があれば出勤は控えてほしい」と注意を呼びかけた。

新規感染は９人

　県内で３日に発表された新型コロナウイルスの新規感染者は９人。これで、県内の感染者は計１万８９５１人となった。新規感染者が５人以上となるのは昨年１１月１２日以来。２日現在の入院患者は６人、宿泊療養施設の入所者はゼロとなっている。県が発表した居住地別の新規感染者数は次の通り。

　高山市４▽岐阜市３▽多治見市２

https://news.yahoo.co.jp/articles/1485a9f1c011e7909fa839028c7b2547ecf35bac

3年以内に「介護破産」…母親の老人ホーム利用料に苦しんだ一人娘の大失敗

2022.01.04

# 年金 # 介護

3年以内に「介護破産」…母親の老人ホーム利用料に苦しんだ一人娘の大失敗

在宅介護を選ぶ意外すぎるメリット

                  

鈴木恵子さん（仮名・55歳）の母・初江さん（87歳）は、5年前に急に倒れて介護が必要になった。必死に探し回ってようやく近隣の手頃な有料老人ホームに入れることになったが、そこは入居者を1人で食事させておくような劣悪な施設。しかも運営母体が経営破綻したことで、閉鎖の危機に追い込まれたことは、【前編】『82歳の母親を「入居金0円」の老人ホームに入れて、大後悔した一人娘の悲劇』で説明した通りだ。

なんとか別の事業者が引き継ぎ施設は存続すると決まったものの、安堵する恵子さんを待ち受けていたのは「第二の地獄」だった…。

Photo by iStock

一時金「300万円」に愕然

「ほっとしたのも束の間で、施設維持のため料金値上げの要請が来たのです。値上げ額は、月額利用料5万円、くわえて一時金300万円を徴収するというものでした。

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/90937?imp=0

残っていた900万円の貯金から一時金300万円を払うと、残りは600万円。初江さんが倒れてから半年で100万円も費用がかかっていて、さらに月5万円の利用料の値上げが重くのしかかる。合計して半年で130万円もかかるとなると、残りの資産では3年ともたないことになる。

「どう考えても、払いきれない。半年以内に他の施設に転院するしかない」

恵子さんの結論はそれしかなかった。

「介護破産」していたかもしれない

失意と不安の恵子さんに、「朗報」が届いた。初江さんの要介護度が「3」に上がったのだ。

「母親の要介護度が上がって喜ぶなど、不謹慎ですが、あの当時の私は完全に追い込まれていました。どうやって母親の面倒を見ていくか、毎日そのことで眠れませんでした。息子に大学進学を諦めてもらうのか、自分が会社を辞めて、実家で在宅介護をするのか…」

「要介護3」の認定が出れば、特別養護老人ホーム（特養）への入居が可能となる。少し遠くてもよければ、空きがあると、ケアマネージャーからも連絡がきた。恵子さんはすぐに、電車で1時間ほどの特養に初江さんを転院させた。一時金はなし、月額料金は12万5000円に下がった。

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それから、約3年半。87歳を迎えた初江さんは今も、その特養で日々暮らしている。コロナ禍で会えない時期もあったが、今は、週に1度、土日のどちらかに会いに行けるようになった （緊急事態宣言中の2021年1月現在は、対面面会については一時中止・オンラインにて面会）。

原因は、最初の選択ミスだった

初江さんを介護施設に入れて、トラブルに見舞われた恵子さん。結果的に初江さんは特養に入居して穏やかな日々を送れるようになったが、一歩間違えば、母娘とも介護破産してもおかしくない状況だった。

こうしたトラブルは、誰にでも起こりうる。一見すると回避できないように思われるが、実は恵子さん自身の選択ミスが原因になっていたと言える。詳しく考えてみよう。

第一に、初江さんが倒れてすぐの恵子さんの行動に問題があった。恵子さんは、入院中の初江さんの容態を見て、「介護施設に入居させる」か「自分が引き取って介護する」の二択しかないと思い込んでしまった。

しかし実際には、初江さんは要介護1で会話などはできる状態で、リハビリテーションを続けて、少し歩けるようにもなっていた。もしかしたら、訪問介護やデイサービスを利用しながら、在宅介護で一人暮らしが続けられたかもしれないのだ。

実際に要介護1の場合、在宅介護を選択するケースが大多数を占める。生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、要介護1の人の介護を行った場所は「在宅」が77.5％、施設が22.5％となっていて、圧倒的に在宅が多いことがわかる。

公益財団法人生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」より

上の表で見てわかるとおり、要介護度が低いほど在宅介護の割合が上がる。もちろん、在宅を望む人が多いことも要因だが、最大の理由は費用にあると考えられる。

   

公益財団法人生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」より

 在宅介護と施設介護に分けて月々に必要な金額を見てみると、前者は4.6万円、後者は11.8万円と、圧倒的に施設のほうが、費用がかかることがわかる。

 

在宅介護というと、同居の家族が朝から晩まで、食事や排せつの世話をするイメージがあるが、デイサービスや訪問介護を組み合わせれば、そんなことはほとんどない。

「訪問介護なんて、どれだけ費用がかかるかわからない！」と思う人もいるだろうが、65歳以上で初江さんくらいの一般的な年金収入で生活している場合、自己負担は1割だ。「1割負担」が適用される「自己負担限度額」は要介護度によって違うが、要介護1だと、1カ月の限度額は16万6920円。

つまりその額までは介護サービスを1割で利用でき、本人負担は1万6692円となる。7時間のデイサービスを週に5日間利用したとしても、1ヶ月の費用は約14万円。これだけかかっても、支給限度額の範囲内だし、実際に支払うのはその1割だ。

こうすることで、施設に入って毎月30万円を払うよりずっと低コストで、なおかつ本人も住み慣れた家で暮らしていけるのだ。

意外と知らない国や自治体の制度

第二に会社員の恵子さん自身が、もっと制度を使い倒すことを考えてもよかった。初江さんが倒れて入院している期間は、その後の介護体制を整えるための重要なタイミングでもあったのだ。

ケアマネージャーが決まって、要介護認定も取れたら、利用できるサービスを調べ、退院後にはいったん実家で受け入れる準備をするとよい。寝たきりになった時に使う介護用ベッド、歩行器や自宅用車いすなどは、介護保険を使えば通常料金の1割でレンタルできる。

玄関や風呂場に手すりを設置したり、室内の段差を解消したりといった自宅の改修も、費用が20万円までなら工事費の9割分の補助が出るし、市区町村独自の配食サービス、移送サービス、外出介助サービスなどもある。

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そして、いざ退院となった時は、「介護休業制度」を利用して、とりあえず、初江さんの介護体制の構築に心血を注ぐべきだった。介護休業は育児休業と並んで、正社員に認められた権利だ。休業期間は最長3カ月、その間、賃金日額の67％が介護休業給付金として支給される。

初江さんが介護サービスを利用しながら一人暮らしができるのか。それとも自分が実家に引っ越して、介護しつつそこから会社に通うべきなのか。3カ月あれば、初江さんの状況を見極めながら、どういった介護体制がベストなのかゆっくり考えられる。その後、施設に入居するという道を選んでも遅くはない。

親の介護は突然やってくるものだ。介護に関する基本的な情報は簡単に手に入るが、自分の家族が直面するまで、誰も知ろうとしない。そのため予備知識や事前の準備がなく介護に突入し、誰もが慌ててしまい、気付くと恵子さんのように破産しかけてしまう可能性もある。悲劇を防ぐためにも、介護資金などについてあらかじめ親と相談するとともに、情報収集しておくことが重要だろう。