2019.08.19(liverty web)
アメリカで、エクソシスト(悪魔祓い師)のニーズが高まっています。
8月4日からの5日間、イリノイ州のセント・メアリー大学で、毎年恒例の「エクソシスト養成講座」が開かれました。主催は、アメリカで聖職者を悪魔祓い師へと養成するために設立された、独立非営利組織の「教皇レオ13世研究所」。今年の講座は、『霊的生活における悪魔の役割』を著したクリフ・アーマティンガー神父の講演が中心となりました。
講演内容は、「神の力によりもたらされるインスピレーションと、悪魔によるものとを見分ける方法」や「霊的生活の各段階において、悪魔がどのような戦略をとるのか」といった、「実践的」なテーマが中心です。
米調査会社ギャラップによれば、悪魔の存在を信じるアメリカ人の割合は、2016年に61%。1990年の55%から増えています。
2019.08.18(liverty web)
日本人の健康寿命は世界一。今世紀後半にも、100歳まで生きることが一般的になると言われています。
「老後資金2000万円」などの問題がささやかれている中で、年を重ねても輝いている人生の先輩が、日本にはたくさんいます。
本欄では、7月末発刊の本誌9月号記事「『大人の夢』の描き方 ──人生100年を戦略的に生きる」に掲載しきれなかったエピソードも含め、75歳の時に、パキスタンで技術指導をした松岡浩史さんの「70代で海外に挑戦した男の奮闘記」を4回にわたり紹介します。今回は、第1回です。
(聞き手 飯田知世)
◆ ◆ ◆
子供のころから船乗りに憧れていたので、商船大学に入って、船の機関士になりました。最初の10年ぐらいは、世界各地を回る船(外航船)に乗って、その後は25年間、国内を行き来する大型カーフェリーに乗船していました。
昔の船は、エンジンの故障が多かったので、その都度修理しないといけませんでした。それこそ、太平洋の真ん中で修理したこともあります。そういう時代はとても大変でしたが、技術が進歩すると、エンジンが壊れにくくなったので、待機している時間も増えました。
もちろん、船長は海難事故を起こしてはいけないので、大変です。でも、私は機関長でしたから、比較的自由な身だったんです。だから、待機している時間に勉強して、技術系のいろんな資格を取りました。半分趣味だったんですけどね。乗船するときに本をたくさん持って行くので、「何しに行くの?」と家内から言われることもありました(笑)。
ある時、資格を取ろうと決意したきっかけがありました。動機は、船長に対するコンプレックスでした。
定年前、私は機関長まで出世させていただきましたが、社会的にも、機関長より船長の立場は上ですよね。私が卒業したコースでは、船長にはなれませんでした。
でも、それをきっかけにして、「どこでも通用するような一流のエンジニアになってやろう!」と志を立てたんです。30代の時です。
最初に目指したのは「特級ボイラー技士」の資格でした。一流のエンジニアをめざすという志を立てたからには、中途半端は嫌なので、合格率が当時5%くらいの、難関資格を選びました。
ところが、初年度はもちろん、2回目、3回目、4回目と不合格が続き、あきらめかけた5回目(5年目)にようやく合格。
しかしそれ以降は、難関試験に挑戦しても、大概、一発で合格するようになりました。要は、勉強の蓄積が効いたんでしょうね。試験の内容は違いますが、やっているうちに、「自分が出題者だったら、この問題出すだろうな」というのが見えてくるんですよ。勉強が面白くなって、いろんな資格の試験を受け続けました。
定年になるころには、30個ぐらいの資格を取っていました。定年後も取り続けて、60代後半ぐらいまでに40個ぐらいの資格を取りました。あきらめようと思ったのは、後にも先にも、最初の資格に挑戦した時くらいです。
振り返ると、劣等感で終わらせずに、そこから志を立てたのがよかったのかなと思います。
私の時は、55歳から年金が出ていたので、58歳で定年退職しました。そこから20年くらいが経ちますが、人生こんなに長くかかるのかと……(笑)。
でも、技術系の仕事でしたし、それに加えて資格も取っていたので、定年後も職にはほとんど困りませんでした。
60代半ばまでは、ビルメンテナンスの会社で働いて、今はビルメンテナンス関係の資格講座の講師をしています。受験対策の本も書いているんですよ。今年の2月にも新しく出版しました。自分で言うのも変ですが、結構売れているんです。
そういった仕事をしながら、4～5年前だったかな。政府開発援助(ODA)などをやっている国際協力機構(JICA)からご縁があって、「パキスタンに行かないか」という話が来たんです。75歳の時でした。(続く)
【関連記事】
2018年5月11日付本欄 92歳のマレーシア元首相が返り咲き「90代現役」で働く成功者の共通点とは?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=14442
2016年11月18日付本欄 「遅咲き成功者」の人生から学ぶ「50代から成功する」ヒント
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12205
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.18(liverty web)
74回目の終戦の日を迎え、今年もテレビや新聞などは、さまざまに大東亜戦争を振り返りました。
韓国の反日行為が激しさを増していますが、大東亜戦争中や終戦後、韓国のために人生を捧げた日本人が存在しました。
今回は、7月の本欄で紹介した「【世界から尊敬された武士道】反日差別にも負けず、韓国で孤児院を運営し続けた日本人女性の姿」に続き、大東亜戦争に翻弄され、終戦後は韓国で朝鮮戦争の孤児を育てた日本人女性・望月カズの無私の人生を紹介します。
2019.08.17(liverty web)
《本記事のポイント》
周知の通り、香港では「逃亡犯条例」改正反対運動(以下「反送中」運動)と警察側との対立が激化している。香港政府は、すでに"機能不全"に陥っていると言っても過言ではない。
「反送中」運動の一部は、立法会に乱入したり、香港国際空港を占拠したりした。ボルテージは相当上がっている。
しかし、それを「暴徒」とみなして鎮圧しようとする警察側のやり方も、常軌を逸し始めている。
香港警察が発射した布袋弾(ビッグ弾)が、デモ隊の女子の右眼に当たり、失明させたと報じられている。また、香港警察の中には広東語を話せる本土の武装警察が紛れこんでいるという。
さらに、香港政府やそのバックに控えた中国政府は、香港マフィア(三合会)の「白シャツ隊」を使って、デモ隊を襲わせている(元朗事件)。
北京政府は、いつでも武装警察(あるいは人民解放軍)を香港に投入できるよう、隣接する広東省・深セン(土へんに川)に装甲車500台を集結させている。これは、デモ隊に対する"脅し"と取れる。
習近平政権は、中国国内でも人権派弁護士を一網打尽にしてきた。少数民族のウイグル人やチベット人も抑圧。同時に、国内のあらゆる宗教を弾圧している。これだけの"実績"を残しておきながら、今さら香港の混乱をこのままにしておくことは、面子にかけてもできないだろう。
さらに中国は10月1日、建国70周年記念行事を控えている。香港の混乱がそれまで続くようであれば、安心して式典を行えない。北京としては、早ければ8月中、遅くても9月上旬頃までには、この香港問題を収拾させたいはずだ。習近平政権は、遅かれ早かれ香港に武装警察、ないしは人民解放軍を投入するつもりなのではないか。
しかし北京政府は、大きなジレンマを抱えている。
仮に香港で「第2次天安門事件」を起こせば、30年前同様、欧米を敵にまわし、厳しい経済制裁を受けるだろう。
そうでなくても、中国は景気が悪い。7月の食料品価格は前年同月比9.1%も上昇した。明らかなスタグフレーションである。これ以上、中国経済が落ち込めば、習近平政権はもたなくなる。
国際社会はすでに、にらみをきかせはじめている。
米国はドック型輸送揚陸艦であるグリーン・ベイ号と、ミサイル巡洋艦であるレイク・エリー号を8月17日と翌9月に、それぞれ香港へ寄港させようとした。中国共産党による「反送中」運動弾圧をけん制するためである。
もっとも、習政権は米国の要求を拒否したというが(北京はアメリカからそのような要請はなかったと否定している)。
また、トランプ大統領は13日、自身のツイッターで「中国政府が香港との境に軍を移動させている、と米情報機関から我々に報告があった。誰もが無事であるべきだ」とつぶやいた。「誰1人として死傷者を出すべきではない」という意味であり、これもけん制だ。
さらに翌14日、ジョン・ボルトン米国家安全保障問題担当大統領補佐官は、「中国政府が香港で第2の天安門事件を起こすのは大きな間違いだろう」と北京に警告している。
また、英国ではドミニク=ラーブ外務・英連邦大臣も、香港市民に英国籍を与える方針を打ち出した。今後、香港市民が香港を脱出する必要が生じるかもしれないからである。1997年7月に香港が英国から中国に返還させる際も、ロンドンは多くの香港市民に英国籍を与えた。今度も、当時と似た状況になる公算が大きい。
台湾政府も、香港市民の受け入れ準備を始めた。実際、近年、香港から台湾への移住者が増えている。香港の未来に希望が持てないからだろう。
大部分の台湾人は、香港人の「反送中」運動を支持している。蔡英文総統としても、香港人を台湾に受け入れることは、来年1月の次期総統選挙においてプラスになるだろう。
現在、中国国民党の韓国瑜高雄市長や、結党したばかりの「台湾民衆党」の柯文哲台北市長も、来年の総統選に出馬予定である。
だが、香港で混乱が続く限り、中国と距離を置く民進党の蔡英文総統の再選は確実ではないか。ましてや、香港で「第2次天安門事件」が起これば、蔡総統の再選は間違いないだろう。
拓殖大学海外事情研究所
澁谷 司
(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏～2005年夏にかけて台湾の明道管理学院(現、明道大学)で教鞭をとる。2011年4月～2014年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。現在、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界新書)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。
【関連記事】
2019年8月13日付本欄 「一帯一路」のため、女子大生3人が男子留学生を"アテンド"!? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article.php?item_id=16131
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.17(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2019.08.16(liverty web)
《本記事のポイント》
イスラエルのネタニヤフ首相は15日、同国に批判的な米民主党の下院議員2人の入国を拒否すると発表した。
イスラエルへの入国を計画していたのは、ソマリア難民のオマール氏、パレスチナ系のトレイブ氏。ともにイスラエルに批判的な立場をとる議員として知られ、18日に入国し、イスラエルが占領する東エルサレムや自治区ヨルダン川西岸を訪れる計画だった。
トランプ大統領は、ツイッターで「彼らはイスラエルとユダヤ人を嫌っている。入国させたらイスラエルは弱腰だ」とイスラエルに圧力をかけていた。ネタニヤフ氏の措置を歓迎している。
イスラエルには、パレスチナ占領に抗議するボイコット運動(BDS)を支持する外国人の入国を禁止する法律があり、今回それが適用された形だ。
トランプ氏はネタニヤフ氏の肩を持ち、イスラエルに傾斜し続けているが、なぜこうしたことがまかり通るのか。
大きな原因は、メイン・ストリーム・メディア(大手メディア)による偏向報道が挙げられる。
フリージャーナリストで、現在は中東の真実を伝えるサイトを運営するジェームズ・ノース氏が情報操作のやり方を暴露しているので、いくつか紹介したい。
ヨルダン川西岸に入植しているユダヤ人の極右の声を紹介しない。彼らはすべてのパレスチナ人を追い出す野望を持っていることは明らかだが、ニューヨーク・タイムズの記者はヨルダン川西岸で取材せず、記事も掲載しない。
イスラエル人口の5人に1人がパレスチナ人だが、それを極力触れないようにする。イスラエルは“ユダヤ人の国家"であることを刷り込むためだ。
アイマン・オデ(Ayman Odeh)氏のような、非暴力を説く人格的に立派な議員がアメリカで講演を行っても、同紙は取材をせず、報道もしない。
イスラム組織ハマスは「二枚舌」であることを印象づけるため、預言者ムハンマドの事例を持ち出し、ムハンマドと同じように、ハマスは信頼できないと貶める記事をつくる。
イスラエルがヨルダン川西岸で行っていることは、「植民地」(colonies)だが、「入植」(settlement)という言葉を使う。その言葉を使うことで、人々は「思考停止」となる。
ヨーロッパでは、God(神)は「Deity」と訳されることがあるが、アメリカの新聞では「アッラー」と表記されることが多い。そのためアメリカでは、ムスリムの人たちがキリスト教徒とは違う神を信じていると誤解する原因となっている。
ノース氏が指摘する事例は枚挙にいとまがない。こうした偏向報道により、イスラエル寄りの「世論」が形成され、オマール氏やトレイブ氏のような議員が「反ユダヤ主義者」のレッテルを貼られる土壌ができあがってしまうのだ。
だが両議員は、ヨルダン川西岸の不当な拡張に反対する「反シオニスト」の立場である。トランプ氏のように、「反ユダヤ主義」とレッテルを貼り、言論を封じるのは行き過ぎだ。
イスラエルは、2014年の夏にガザ地区でパレスチナ人を虐殺したが、イスラエル議会では右派が多数を占めているため、このような殺戮行為を「虐殺」だと認めていない。そこでアメリカでは、イスラエルに圧力をかけるBDSを行う草の根運動も広がりつつある。
アメリカ議員の入国が拒否される原因となったBDSが起きているのは、アメリカの政策が親イスラエルに傾斜しすぎている点に、そもそもの原因がある。トランプ政権の中東政策は、中東での公平な仲裁者の役割を放棄しているようなものだ。
イランに対する対応を見ても、現代に「十字軍」が復活したかのような様相を呈している。そうしたなかで、日本はいかなる仲裁ができるのか。イスラム教とユダヤ・キリスト教の宗教的共存の実現に向けて、日本が果たす役割は大きい。
(長華子)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『ハンナ・アーレント スピリチュアル講義「幸福の革命」について』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1169
【関連記事】
2019年7月26日付本欄 中東和平構想を売り込むトランプ大統領 アメリカの「平和構想」は失敗を運命づけられている?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=16086
2015年3月号 ユダヤ - スッキリわかる中東問題【後編】 Part2
https://the-liberty.com/article.php?item_id=9100
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.16(liverty web)
保守系の月刊誌「WiLL」は、参院選前後の2号にわたり、ユーチューブで幸福の科学の誹謗中傷を続ける大川宏洋氏の記事を掲載した。
それに伴い、大川隆法・幸福の科学総裁は7月末、同誌の立林昭彦編集長の守護霊霊言を収録。このほど、同霊言を収録した『「月刊WiLL」立林編集長リーディング』が発刊された。
東京スポーツ新聞(14日付)には、その書評が掲載され、見出しにこう記された。
2019.08.16(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2019.08.15(liverty web)
《本記事のポイント》
日本では、8月中旬はお盆、そして15日は終戦の日に当たる。
無神論者が増えたと言われる現代でも、終戦の日に靖国神社などに参拝した人や、お盆の期間に里帰りし、先祖を弔った人は多いだろう。しかし、「自分の供養が正しいかどうか」を考えたことがある人はどのくらいいるだろうか。
間違った供養を行えば、両親や祖父母、あるいは先祖は、まだあなたの近くで"さまよっている"かもしれない。そんなことにならないために、「正しい供養」とはどういったものかを考えたい。
霊的な真実を言うと、お盆の時期には、この世の多くの人が死者に思いを向けるので、あの世との交流が盛んになる。
先祖を供養するには本来、宗教修行によって得られる悟りの力(法力)が必要だ。そのため、供養の前提として「あの世の存在・霊的存在を信じる」ことが大事となる。
あの世の存在を信じず、自らの心を振り返り、「あの世の世界から、生前の生き方を見られたら困る」と思うような人は、正しい供養はできないだろう。
そういった意味では、「とりあえず供養を行う」という場合でも、故人や遺族が何らかの宗教や宗派に縁があった方が、死後、あの世での導きを得られやすい。
「ただ救われたい」という一念で、毎日先祖供養ばかりするのはおすすめできない。
また、先祖供養のやり方は次のように、天国に還った人と地獄に堕ちた人とに分かれる。
死後、天国に還った場合は「この世の修行を見事に完成して、卒業した」ということになる。死はこの世の「卒業式」であり、あの世へ行くことは「入学式」だ(ただし自殺の場合は、地獄に行きやすい)。
つまり本来、"死はおめでたいこと"である。遺された人たちは、故人を偲びながらも「この世での人生修行を見事に終えられ、おめでとうございます」と思うような姿勢が大切となる。
また、この世に生まれたことをはじめ、先祖からは物心両面でさまざまな恩を受けているはずなので、供養の際は「感謝の思いをもつ」ことが大事だ。子孫から「ありがとうございます」と感謝されることは、先祖に「徳があったこと」を意味する。
毎日行う必要はないが、年に1、2回は感謝をささげると、あの世にいる故人が周りの友人たちから、「あなたは子孫から非常に慕われていますね。生前ずいぶん徳があったのでしょう」と言われ、嬉しいものだという。
また、友人や知人が亡くなった場合も、地上の人が思い出してあげると、彼らはうれしくなることもある。反対に、誰からも供養してもらえないということは、遺族や子孫に見捨てられたか、生前、多くの人から嫌われていたことになる。
問題は故人が地獄に堕ちた場合だ。
もちろん地獄にいるかどうかの判定は難しいが、法事に来た人たちがしている噂話を聞けば、故人が天国的な人だったか、地獄的な人だったかは、ある程度分かるだろう。
遺族や知人が「あの人は無理だろうね」とか「絶対、天国に上がっていないだろうね」などと言うようであれば、だいたい当たっているはず。そういうときは「あの人が迷っているとしたら、なぜだろうか」というように原因を考え、「おそらく、ここが間違いだったのだろうな」ということが分かれば、それを思念として故人に伝える必要がある。
先祖が地獄に行っている場合は、障りがある可能性もあるので、何らかの正しい宗教と縁をつくり、あの世の天使や菩薩、神仏に救済をお願いすることがとても大切である。
この夏、正しい供養によって愛する人と心を通わせ、生きている家族も円満な家庭を築きたいところだ。
(福山瑞希)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『正しい供養 まちがった供養』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1811
幸福の科学出版 『霊的世界のほんとうの話。』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=105
【関連記事】
2017年8月15日付本欄 葬儀業界のIT化で「読経ロボット」「ネット葬儀」が話題 葬式の本来の意味とは?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13383
2018年7月28日付本欄 お盆前に知っておきたい 近年の地獄は、病院、ワンルームマンション!?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=14718
2015年11月号 「0葬」ガチンコ対談 宗教学者・島田裕巳氏 × 本誌編集長・綾織次郎 「お寺が消える時代」に考えたい 本当に安心できる「終活」 Part2
https://the-liberty.com/article.php?item_id=10216
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.15(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2019.08.14(liverty web)
毎月発刊されるフリーペーパー「Chalo」。店舗や商品紹介のみならず、「使える!! インドの会計・財務の豆知識」など、幅広い記事が掲載されている。
ユニクロやココイチもインド進出を発表し、ビジネスにおける日印の距離は縮まる一方だ。一方、多くの日本人にとって今なお遠い"不思議の国"であることも事実。
インド初となる日本人向け月刊誌「Chalo(チャロー)」を創刊した新舎春美(しんしゃ・はるみ)さんに東京都内で、インド生活のリアルを聞いた。
◆ ◆ ◆
──なぜ、インドで日本人向けのフリーペーパーを発刊されようと思ったのでしょうか。
新舎春美さん(以下、新): 一言で言うと、インドにないからつくったという感じです。
30歳の時に会社を辞めて世界一周をしたんです。その時は、周りの人たちから「あなたにはインドはまだ無理だ」と言われ、行くのを諦めました。ただ、世界一周をしている途中で、当時インドで会計士として働いていた今の主人と出会いまして。それが、インドとの縁になりました。
直接的なきっかけは、二人でベトナム旅行に行った時です。手に取った日本人向けフリーペーパーがとても充実した内容で。主人に「インドにこういう雑誌はないの?」と聞いたら「ない」と答えたので、「じゃあ、つくろうか」と。当時まだインドに行ったこともなかったのに、インドに移り住んで雑誌をつくると決めました(笑)。
──インド駐在の日本人で「Chalo」を知らない人はいないと聞きます。実際、インドでどの日本料理店に行っても「Chalo」が置いてありましたが、どのようにしてネットワークを築かれたのでしょうか。
新: お店に雑誌を置いてくださいとお願いして断られたことが、実は一度もなくて。
インドに住んでいる日本人って、お互いに助け合おうとする絆がとても強いんです。「Chalo」も、そうしたつながりの中で、助け合いの道具の一つとして使っていただいている感じですね。
例えば、日本人がインドで輸血しなくてはならない状況になったとします。インドで身元不明の血を輸血するのは抵抗がありますよね。血を売ってお金を稼いでいるインド人もいますし。そんな時、Face bookで「何型の血液が足りません」と呼びかけがあると、日本人が集まって献血するんです。
そのような日本人ネットワークの前提があるからこそ、数多くの日本人に「Chalo」を読んでいただけています。
──インドでビジネスをするにあたって、会計や法律関係を担当してくれるインド人パートナーが重要かと思います。雑誌の創刊にあたっては、どのようにパートナーを見つけられたのでしょうか。
新: 主人がインドの会計事務所で働いていた時の同僚に、パートナーになってもらいました。すでに12年間の交友関係があり、とても信頼できる方です。インド人従業員を雇う際にもそのパートナーの奥さんを採用したので、給料でもめたりすることもありませんでした。
もともとあった人脈を辿ったので、パートナー選びや従業員の採用など、一般によく言われる苦労をあまりしていないんです。
──現地法人をつくる際の「パートナー選び」で苦労される日本企業も多いと聞きます。新舎さんから見て、成功している人と失敗する人の違いは何でしょうか。
新: 日本から来られて、一回目の視察で「いい人が見つかりました」とおっしゃる方がけっこういらっしゃいますが、うまくいかないことが多いようですね。
これは、インド人の気質に関係するのかもしれません。「提携しましょう」と話を持っていって、最初から断るインド人はあまりいません。というのも、インド人の多くが「ノー」と言うのは相手にとても申し訳ないことだと考えているのです。なので、道を聞かれた時に、例えその場所を知らなくても「分からない」とは言わず適当に道を教えてしまう人もいます(笑)。
そうした国民性の違いもあって、行き違いが生まれるようです。視察に来た日本人が相手の言葉を真に受けて、「いいパートナーが見つかりました」と本社に報告するも、細かい話を詰め始めると向こうから「そんな気はない」と断られることがあります。
また、インドで難しいのが、他のアジア諸国ほど「日本人へのリスペクト」がベースにないところかと思います。むしろ距離的に近いヨーロッパへの憧れが強く、アジア諸国にあるような日本人や日本商品に対する無条件の高評価はそこまで強くありません。
中国駐在を経験した上でインド駐在をされた方々にもお会いしましたが、一様に「全然勝手が違う」とおっしゃっていました。本社からすれば、「どっちも同じでしょ」という感じですが、インドの方が難しいようですね。
アジア諸国と同じような想定でいると、つまずくかもしれません。
──インドで雑誌を発刊するにあたって、一番困難だったことをお聞かせください。
新: この質問はよく聞かれるのですが、ないんですよね(笑)。小さなトラブルはたくさんありますが、発刊ができなくなるような大きな問題は経験しませんでした。
あっても、インド人が書いていたボリウッド映画のコラムが、日本人の方が執筆されていたコラムの丸パクリだった事が判明したとか(笑)。
最初のころは印刷でもいろんな問題が起きました。表紙の紙の上に薄いラミネート加工が施してあるのですが、ある時、このラミネートと紙の間に水が入ったのかブヨブヨの状態で送られてきまして。印刷所に怒鳴り込みに行ったら「雨だからしゃあない」と鼻で笑われたことがあります。他にも、一冊一冊の雑誌がつながっていたり……。
そういった小さなトラブルはいくらでもありますが、そこまで大きな困難というのは今までありませんでしたね。
インドでよく見る手押し車の青果販売(画像はイメージ写真)。
Dmitry Chulov / Shutterstock.com
乗り合いのオートリキシャ(画像はイメージ写真)。
RaksyBH / Shutterstock.com
──インドでの生活についてお聞きしたいと思います。新舎さんはどちらにお住まいでしたか。
新: 今は娘を出産した関係で日本に帰ってきていますが、インドにいたころはデリーとグルガオンの間にあるマンションに住んでいました。4、5階建てで、ミドルクラスのインド人が住むような普通のマンションです。
家の下には手押し車の八百屋さんがあって、近くにスーパーなんかないので、肉を買いに行く時などは別の場所に買いに行っていました。
メトロも走っていないところだったので、バスや乗り合いのオートリキシャに乗って買い物に行っていました。
乗り合いのオートリキシャが便利でよく使っていたのですが、ショートパンツを履いて乗った時に痴漢に遭いまして。運転手の横しか空いていなかったので、そこに乗ったのですが、途中から運転手が太ももをまさぐり始めて……。
降りてすぐその場で運転手と車のナンバーの写真を撮って、「こいつが今痴漢した!!」と力いっぱい騒ぎたてました。そしたら、その運転手が500ルピー(日本円で800円ほど)を渡してきて、「これでなかったことに」と言ってきたんです。ふざけんなと突き返しました(笑)。
その後、警察が無事捕まえてくれました。ただ、私が出張の最中で犯人を捕まえても裁判所に行けなかったため、「裁判を起こさない代わりにボコボコにするからそれでいいか」と警察官に言われ、「じゃあそれでお願い」と。翌日、警察から電話がきて「今から殴るから!」と事前に報告がきました(笑)。
あとは、オールドデリーを歩いていた時にすれ違いざまに痴漢をされたこともありました。その時は後ろからとび蹴りをしました(笑)。
──さまざまなご経験をされているのですね……。女性がインドに住むとなると、男性以上に困難が伴うかと思います。
新: 見知らぬ人の車に乗らないとか、知らない人に声をかけられてもついて行かないとか、最低限、他の国でも気をつけるようなことに気をつける必要はあります。
例えば私は、絶対に夜の一人歩きはしませんでした。警備の整った高級マンションの敷地内などでない限り、たとえ数百メートルでもオートリキシャに乗るなどして一人歩きを避けた方がいいと思います。そしてオートリキシャに乗った後も、ずっと電話で誰かと話していました。電話口で乗っている車のナンバーを英語で言ったりして、運転手に変な気を起こさせないようにしていましたね。
ただ、インドより韓国の方が婦女暴行は多いと言いますし、どこの国でもそうした事件はゼロではないので、インドがとりわけ危険というわけではないのかなと感じます。インドの悪いイメージが先行しがちですが、落とした財布を誰かが拾ってくれて手元に返ってきたという話も聞きます。そうしたインド人の温かさも、ぜひ知っていただきたいです。
──これから、インド進出をする日本の中小企業がますます増えると予測されます。そうした方々へのアドバイスをいただけますか。
新: まずは実際に現地に人を送り込んで1年くらいインドを体感させてみるとか、短期的な利益ではなく長期的スパンで戦略を考えるとか、具体的なポイントはたくさんあります。
ただ、その中でも一番大切なのが、インドでビジネスをさせていただくと決めた以上、インドやインドの人々に対する尊敬の心を持つということだと思います。
もちろん、文化も考え方が違うので嫌なことも経験します。そうしたことを織り込んだ上で、インド人とどう付き合うかをポジティブに考える。それが、インドでビジネスをする基本だと考えています。ぜひ、もっと多くの日本人にインドで活躍していただきたいですね。
【関連記事】
2019年8月3日付本欄 インドで日本語雑誌を発刊する日本人が語る 「エース級を送らないと、インドでは太刀打ちできない」
https://the-liberty.com/article.php?item_id=16106
2019年8月号 現地ルポ - 「日本式勤勉」で駆け上がるインド 「働かない改革」で日本は大丈夫?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15922
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.14(liverty web)
国から地方交付税をもらわずに財政的に自立している自治体「不交付団体」の数が、伸び悩んでいます。2019年度は86となり、前年より増加していますが、リーマンショック前の140という数までは回復していません。
地方交付税とは、「大都市に人口が集中し、税収も集中する中で、地方自治体に財源を分配する」ための制度です。国税として集められた所得税や法人税、消費税などの一部が、地方交付税となります。
地方の財政のあり方については、近年「地方分権」の議論が進み、注目が集まっています。
2019.08.14(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2019.07.29(liverty web)
2019年9月号記事
国際政治局
Interview
アーサー・ラッファー博士
トランプ大統領経済ブレーンであるアーサー・ラッファー氏に、
アメリカ経済好調の理由を聞いた。
(取材・編集 藤井幹久・幸福の科学国際政治局長)
経済学者
アーサー・B・ラッファー
プロフィール
(Arthur B. Laffer)1940年生まれ。イエール大学を卒業後、スタンフォード大学で博士号を取得。経済調査とコンサルティングのラッファー・アソシエーション会長。レーガノミクスの元となったサプライサイド経済学の父。大統領選挙中よりトランプ氏の経済政策顧問を務める。著書に『増税が国を滅ぼす』(日経BP社)などがある。
トランプ政権の経済政策顧問を務めるアーサー・ラッファー博士が、6月に、大統領自由勲章を受賞した。この表彰は、アメリカ市民として最高の栄誉とされ、トランプ大統領がメダルを授与する姿が全米で報道された。ラッファー氏は、サプライサイド経済学を代表する伝説の経済学者であり、80年代にアメリカ経済を復活させたレーガノミクスの立案者となった。
「減税をすれば、景気がよくなり、税収が上がる」ことを指摘したラッファー曲線の理論が知られている。
大統領自由勲章の受賞後に、トランプ大統領と笑顔で握手をするラッファー氏。写真：AP/ アフロ。
──ニューヨーク・ダウ平均株価は、2万7000ドル台の史上最高値を更新しています。(2019年7月現在)
株式市場は、最高の未来予測です。いまの株価は、アメリカ経済のさらなる繁栄を予測しています。税金を安くした国には、資本が移動していくのです。これが現在、アメリカで起きていることです。
──オバマ前政権の経済政策は、正反対でした。
2008年大統領選では、オバマ当選が近づくにつれて、株価は下落していきました。大増税政策により、景気の悪化が予想されたからです。オバマ勝利の見通しが、まさに株式市場の崩壊の原因になったのです。オバマは、自由市場を理解する大統領ではありませんでした。
──ケインズ政策の何が問題なのですか?
需要サイドの経済学では、「政府支出が景気を刺激する」と主張します。しかし、政府支出とは、課税なのです。この事実が意識されないのは問題です。
日本の政府も、これまで財政支出が景気をよくすると考えてきました。経済学者のポール・クルーグマンもそうです。しかし、財政支出は解決策ではなく、それ自体が問題なのです。
──政府支出では景気はよくならないということですか?
政府支出は、課税であると同時に、再分配です。豊かな人に課税して、貧しい人にお金をあげる。すると、貧しい人がたくさん増えて、お金持ちはいなくなります。しかし、貧しい人を底上げすべきで、豊かな人を引きずり降ろすべきではありません。
政府には富の創造はできず、富を再分配するだけです。政府支出のための課税は、経済を破壊します。だから、「景気をよくするために財政支出を」というのは、「悪い経済学」なのです。
──日本政府は、10月に消費増税を予定しています。
日本では、1989年4月に消費税が導入されました。当時の日経平均株価は、3万8900円台(1989年末)までありましたが、現在、株価は2万円台です。この30年のあいだに、大不況が起きたことを意味しています。
──トランプ大統領の経済政策の成果は?
トランプは、職業政治家ではなく、企業経営者でした。おかげで、アメリカの株式市場は好調です。そのどこが悪いのですか? トランプは、大統領として素晴らしい仕事をしています。私は、減税、規制緩和、自由貿易、政府支出の削減という政策が正しいと考えているからです。
しかし、まるで「世界の終わり」のように批判する人もいます。レーガン大統領の顧問をしていた頃も、同じように言われたことを、思い出します。
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
2019.08.13(liverty web)
最近、中国の山東大学に存在する怪しげな制度が、ネット上で暴露された。
それは、「学友」制度と呼ばれており、男子留学生1人に対し、中国人女子学生3人を「学友」として"アテンド"させるというものだ。
もちろん、留学生は語学の壁もあって、中国で友人をつくるのは容易ではない。そこで大学が留学生のために「学友」を振り分けるというのは、大学側の配慮として理解できる。
しかし、なぜ男子留学生1人に対し、3人もの中国人女子大生を「学友」としてつけなければならないのか。それも、「女子留学生に対し中国人男性3人をつける」という逆パターンの話は聞かない。
この制度、「学友」といえば聞こえは良いが、本来の目的はご想像の通り、「男子留学生に3人の"女友達"をつける」制度なのだ。
「学友」として大学側から選抜された女子大生は、比較的スタイルが良く、裕福でない家庭の出身者が多いという。大学側が貧しい彼女たちに奨学金などを与え、留学生の「学友」になってもらうのだろうか。
当然、この制度下では、男子留学生と中国人女子大生が容易に仲良くなる。飲み会などで親しくなり、2、3カ月後に、複数の女子大生が妊娠し、堕胎したと報告されている。
一部の華人系マスメディアは、これを現代の「慰安婦」制度と厳しく非難している。そのため7月12日、山東大学は「学友」制度実施を謝罪した(ちなみに、南京大学、中山大学、ハルピン工業大学なども、同じ制度を採っていた)。
山東大学は、中国(当時は清国)で2番目に創立された名門大学の一つである。若干データが古いが、2012年の「中国大学ランキング」(山東省高等教育評估所版)では、第11位にランクインしている。
なぜ名門大学が、このような制度を採用したのだろうか。無論、山東大学といえども、中国共産党の管理下にある。何らかの国策の延長線上にある可能性は高い。
この「学友」制度の対象となる留学生だが、主に中東系やアフリカ系の男子留学生に限られているという。中東やアフリカといえば、中国共産党が描く「一帯一路」構想において、鍵を握る地域に他ならない。習近平政権は、中東・アフリカからの留学生をできるだけ多く採用するようにしており、彼らのために「シルクロード奨学金」といったものも設けている。
中国共産党は「一帯一路」構想を実り多きものにするため、中東系やアフリカ系の男子学生を懐柔しようとしている。そのために、女子大生を利用したのではないだろうか。あるいは、女子大生に男子留学生の子供を産ませ、世界中に中華系の血統を増やすという、遠大な目標を抱いているのだろうか。
いずれにせよ、中国共産党は覇権拡大のためにはあらゆる手を使うのだと、改めて驚かされる。
拓殖大学海外事情研究所
澁谷 司
(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏～2005年夏にかけて台湾の明道管理学院(現、明道大学)で教鞭をとる。2011年4月～2014年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。現在、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界新書)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。
【関連記事】
2019年4月9日付本欄 中国の化学工場が"また"大爆発 「チャイナ・ボカン」は独裁の弊害【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15620
2019年3月20日付本欄 中国警察、学生デモを「棍棒で殴る」などして弾圧【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15527
2019年2月18日付本欄 失速する中国経済 当局も"認める"泣き所とは? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15414
「自由の創設」のために報道を行っていきたいと考えています。1口1万円からご支援いただければ幸いです。
