中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス感染拡大は世界にお金・健康・人間関係の変革を迫る！！

中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大にはホトホト参りました、参りました。

店頭にマスクが無い、消毒液や消毒シートが無い。
あっても消毒液や消毒シートを入れるケースや容器が無い。
マスクがたとえ売っていても「雀の涙」しか入手出来ない。

これのような事で嘆いておられる方々も、筆者の住む地域だけではなく、今や広く日本中や世界中に多くおられるでしょう。

それだけではありません。

中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス感染拡大は世界にお金・健康・人間関係の変革を迫るものなのです！！
勿論、地域関係や国家間の国際情勢すら大きく変化し始めている以上、大激動の時代が来ているのです！！

そして、本ブログで何度も指摘させて頂いていますが、中国をはじめとする特亜３国の嘘つき詐欺隠蔽体質が今回の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルウスの世界的流行を招いたのです！！
徹底的に糾弾しなければなりません！！

３月２０日１９時０６分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「北京大院長、「感染ゼロ」圧力を批判　異例の論文発表」の題で「経済・新型コロナショック」の特集項目にて、次のように中国政府の対応を批判しました。

『京大の姚洋国家発展研究院院長は２０日までに、中国で新型コロナウイルス感染症への対応に関し、中央集権の強権統治の下、圧力を感じた地方の当局者が「新規感染を１例も出してはならない」と萎縮していると批判する論文を発表した。同研究院は権威あるシンクタンクで、体制内の専門家からこうした指摘が出るのは異例。

　姚氏は経済の専門家で、公表は１５日付。感染が最初に拡大した湖北省では１８～１９日に新たな感染者が確認されず、他の地域では最近、渡航者以外の感染が１例もない日も多い。政府系メディアが「ゼロ」を宣伝する中、会員制交流サイト（ＳＮＳ）では地方政府が感染発生を隠すのではないかとの懸念も出ている。

　習近平指導部は企業活動の正常化を急ぐよう要求。だが姚氏は「ミスを許容しない」中央の姿勢を受け、新規感染が出た際の処罰や失職を恐れて、地方当局者が経済復興に取り組めないと指摘。地方行政に自主性と実権を与えるよう訴えた。（共同）』

正に、中国政府の公然の秘密を厳しく糾弾しています！！

そのような中、３月２２日２２時２５分に同メディアが「４万３千人以上を統計に含めず　中国、無症状者除外と報道」の題で「新型コロナ」の特集項目にて、次のように中国政府の捏造隠蔽を批判しました。

『【北京＝西見由章】香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（電子版）は２２日、中国政府の機密データを根拠に、２月末時点で新型コロナウイルス感染者のうち、約３分の１の４万３千人以上が発熱やせきなどが出ない無症状者だったと報じた。検査で陽性となりながら、統計では感染者に含まれていなかった。

　中国政府は２月、無症状者は感染者に含めない方針を発表していたが、無症状者の数は非公表だった。
　統計で２月末の中国本土の感染者は約８万人。これに無症状者を加えると１２万人を超えることになる。

　中国や韓国などは、感染者との濃厚接触者について症状の有無に関わらず検査し、無症状の感染者を割り出して隔離している。このため有症者のみを検査対象としている他国に比べ、感染の拡大を抑制できたと同紙は分析している。』

つまり、中国政府が公開している中国の新型肺炎の感染者数など、信用が出来ない、という事です！！

一方、治療薬や治療方法の研究も進んでいます。
３月２１日１７時４３分に同メディアが「既存薬の転用加速…新型コロナ治療薬、開発は手探り」の題で次のように伝えました。

『新型コロナウイルスの感染拡大を受け治療薬の開発が本格化している。早期の実用化を目指して既存の薬を転用する動きが加速しており、症状が改善したケースも出てきた。半年後には実現への道筋が見えてくると期待する声もあるが、さらに多くの症例を集めて慎重に検討する必要があり、まだ手探りの状態だ。

■対エボラ、エイズ、インフルから
　新型コロナウイルスは治療法の確立が緊急の課題になっている。政府や企業が急いでいるのは、別のウイルスによる病気を治すために開発された薬の転用だ。ウイルスが体内で増殖する仕組みは共通点が多く、新型コロナにも使える可能性がある。国の承認を既に得ている薬なら、安全面での信頼性も比較的高い。

　政府が注目しているのは、米国の企業が開発したエボラ出血熱の治療薬「レムデシビル」とエイズ治療薬「カレトラ」、富士フイルム富山化学が開発した新型インフルエンザ治療薬「アビガン」の３つだ。

　レムデシビルとアビガンは、細胞内でウイルスが増殖するために行う遺伝子の複製を阻止。カレトラはウイルスの増殖に必要な物質の働きを妨げ、症状の悪化を抑える。いずれも国立国際医療研究センターが中心となり、治療効果などの検証に入った。

　レムデシビルは国が使用を認めていない未承認薬だが、既に人道的な観点で重篤な患者に投与され、一定の効果が出たようだ。米国でも承認されておらず、同センターは月内に米国との共同治験を始める。

■治験終了に数カ月かかる可能性
　治験データの検証には、投薬の条件や有効性の判断基準といった評価手法を細かく決める必要があり、対象患者も通常は２０人程度が必要だ。患者の協力が得られるかは不透明で、治験の終了までに数カ月かかる可能性もある。

　カレトラやアビガンは国内で患者への投与が始まった。ただ、症状が改善しても併用した他の薬の影響や、自然に回復した可能性は否定できない。アビガンは胎児に悪影響を及ぼす恐れがあり、妊婦の使用は禁じられている。

国の専門家会議で委員を務める川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「まだどの薬が特に有効か判断できる段階ではないが、全国の医療機関などが協力して知見を集め、評価する必要がある」と指摘する。
　藤田医科大は今月から、無症状や軽症の患者計約８０人を対象にアビガンの投与を始めた。土井洋平教授は「ウイルス量を減らすことで重症化を防げるかなどを調べたい」と話す。

■新薬開発…実用化には長い期間
　海外の治験データも貴重な判断材料だ。中国政府はアビガンの有効性を確認したとして治療に使う方針を示した。米国の企業が独自に治験を行う計画もある。同センターの大曲貴夫国際感染症センター長は治療薬が実現する見通しについて「海外の事例も含め、半年ぐらいで見えてくるだろう」と話す。

　このほかマラリアなどの治療薬「プラケニル」が国内患者に投与されたほか、東京大などは急性膵炎（すいえん）治療薬「フサン」を使った臨床研究を月内にも始める。

　ただ、医療関係者は「既存薬の転用が承認されない事態も想定し、他の候補も常に考える必要がある」と話す。そこで武田薬品工業などは新薬の開発を目指す方針だが、一般に新薬は安全性が未知数で審査がより厳しく、実用化までには長い期間が見込まれる。（小野晋史）』

冒頭でも指摘させて頂きましたが、中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス感染拡大は世界にお金・健康・人間関係の変革を迫るものなのです！！
逆に申し上げるならば、良い方向にあなたのお金（経済・収入）や、健康に維持の方法、そして人間関係の再構築が出来る絶好の機会が、今、訪れているのです！！

マスク、消毒液等の衛生商品の話題であれば、今なら誰もが関心を寄せています。
会話も弾むでしょう。
お金（経済・収入）でも激変している情勢ですから、その点の会話やビジネス系の討議でも情報交換、経済関係の強化、そして人間関係すらも強化できます！！


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この機会を逃すな！！


３月１８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


新型コロナウイルス感染の予防策を伝える、３月１８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


追伸：

世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。

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