ことわざに「後悔先に立たず」というものがあります。
また、「過ぎたるは及ばざるが如し」というのもあります。
これこそが、我が日本が世界に向けて、中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で教訓とすべき点だと発信すべき事でしょう。
何故ならば、先月の２月の時点では欧米だけではなく、中国や南北朝鮮の「特亜３国」までもが日本の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策を無能だ、有効性が低い、など根拠の無い誹謗中傷で散々にこき下ろしてきました。
それが今や、どうでしょうか？？
欧米各国は競って日本のゼロ金利政策と同じ手法で景気下降に対処し、今更ながらに日本の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策は優れている、等の「手のひら返し」をしています。
Ｆｏｂｕｓ Ｊａｐａｎ がＷＥＢにて、３月１９日２０時００分に「日本で新型コロナが「感染爆発」しない理由」の題で次のように指摘しています。
『3月11日、ドイツのメルケル首相は、「ドイツ国民の60％から70％が新型コロナウイルスに感染する可能性がある」と警戒を呼びかけた。
こんなことが本当に起こりえるのだろうか？
これが現実になった場合、感染者のうち1～2割が重症化し、入院治療が必要になること考えると、医療崩壊は免れないだろう。しかし、私はそうはならないと考える。その理由は新型コロナの感染拡大パターンにある。
新しい感染症が入ってくるとどうなる？
メルケル首相の言葉は、新しい感染症に対する基本モデルに基づいている。
ある感染者がその感染症に対する免疫を持たない集団に入ってきた場合、かなりの勢いで広がっていく。しかし、集団免疫という考え方がある。
感染から回復し免疫を得た人々が「免疫の壁」として立ちはだかるようになり、未感染者が感染者から感染するのを阻止する形となるのだ。すると、一定の未感染者を残しながらも、感染拡大は停止する。ウイルスの感染力が弱まって感染拡大が止まるわけではない。
60％から70％が感染のカラクリ
ある感染者がその感染症に免疫を全く持たない集団に入ったとき、感染性期間に直接感染させる平均の人数を「基本再生産数」と呼ぶ。これが1より大きければ感染は拡大し、1であれば感染は定常状態となり、1未満になれば感染は終息に向かう。
新型コロナ、インフルエンザ、SARS の基本再生産数はだいたい2～3といわれている。
計算式に当てはめると、基本再生産数が3のとき、集団免疫による感染拡大停止までに67%が感染することになる。
メルケル首相が、「国民の60％から70％が新型コロナウイルスに感染可能性」を示唆した背景には、この計算があるのだろう。しかし、これは集団が新型コロナに対して全く免疫を持っていないという仮定に基づいている。
私たちは新型コロナウイルスへの免疫を持っている？
2009年にパンデミック化した新型インフルエンザを思い出してほしい。基本再生産数が3だったとしても国民の6～7割が感染するようなことはなかった。季節性インフルエンザに対する免疫が、新型インフルエンザにもある程度有効だったと私は考える。
そもそも「新型」ではない「コロナウイルス」は、主に子供の風邪のウイルスとしてありふれたものである。これは「新型コロナウイルス」とは別物であり、多くの人が年に1,2回は感染している。
そのため、子ども、子育て世代、小児科医などは新型コロナに対しても免疫を持っているかもしれない。
また、新型コロナは8割が軽症である。無症状で経過する人も相当数いる。日本には春節前から多くの中国人が訪れていた。あくまで推測の域をでないが、既に日本人の多くが自分でも知らない間に感染しているかもしれない。そうであれば、先に示した集団免疫の作用で感染爆発は起こり難い。
（中略）
エアロゾル感染のリスクは「換気」で減らす
3月9日の専門家会議の記者会見で「みなさまにお願いしたいこと」として以下の点が指摘された。
1. 換気の悪い密閉空間、2. 多くの人が密集、3. 近距離（互いに手を伸ばせば届く距離）での会話や発声 という3つの条件が同時に揃う場所や場面を予測し、避ける行動をとってください。
これを多くの市民が実施できれば、クラスター発生を予防でき、国が強権を発動せずとも感染は終息に向かうであろう。実際、諸外国と比べて日々の感染者数は数十人で収まっている。
ただ、人は同じ説明を聞いても、何も気にせず日常生活を送れる人もいれば、家から一歩も出られない、仕事にも行けない人まで様々であろう。レストランで外食したり、会社で仕事をしたりというのは上記1・2・3にあてはまるからだ。
そこで、人々の不安を少しでも解消し、対策の一助になればと思い、感染のメカニズムを解説したい。
会話やくしゃみで飛沫が飛び散る。大きな飛沫は放物線を描いて地面に落ちる。しかし、目に見えないくらいの小さな飛沫粒子、いわゆるエアロゾルは数時間室内を空気のように浮遊する。
大きな飛沫による感染は（3）の近距離での会話や発声に対応する。これは、お互いにマスクをしていれば予防できるし、マスクがない場合には1～2メートルなど距離を開ければ解消できる。
エアロゾルによる感染は（1）の換気の悪い密閉空間に対応する。新型コロナウイルスは1時間で半減するものの、数時間は感染性を保ったままエアロゾルとして空中を浮遊することが最近アメリカの研究チームにより報告された。これは窓を開けて空気を入れ替えれば、解消される。外であれば、まず問題にならない。
人数が数十人、数百人と多くなればなるほど、その中にウイルスをもった人がいる確率があがる。（2）の多くの人が密集というのは、このことを指している。しかし、新型コロナの発生がほとんどない地域では気にしなくてもよいかもしれない。
「3つの条件が同時に揃う場所」を言い換えれば「1つの条件が解消されていれば避ける必要はない」ということである。例えば十分な換気をはかれればよいことになる。また十分な換気ができなければ、マスクをするか、距離をとればよいことになる。
今後の日本は如何に？
2月後半、1日の報告件数が10人、20人と増えだした。これに対して、日本政府は在宅勤務の推奨、大型のイベント自粛、休校を要請した。
患者数の推移を海外と比較すると、日本は地域を封鎖したり、移動制限や外出自粛を強要したりすることもなく、何とかよく持ちこたえていると思う。これは政治決断の効果でもあり、日本人1人1人ができることをやっている成果であるとも思う。
今後は、患者数の推移を慎重にみながら、屋外や換気を十分するといった条件で、社会活動を少しずつ再開してもよいのではないだろうか。とはいえ、大規模イベントや、今までクラスターのあった場所での活動の再開は慎重にするべきである。
危機管理の基本は、初動において厳しい対応をして、様子を観ながら徐々に緩めるのが鉄則だ。』
この寄稿は東京慈恵会医科大学教授の浦島充佳がされています。
この内容に沿う形での日本政府の対応、つまり重度の症状が出た感染者を優先的に治療するやり方等は感染症対策の理に適うものです。
一方、中国の武漢ウイルス、中国ウイルスとも言われる新型コロナウイルスによる爆発的な感染拡大は多数の軽症患者や検査を求めて殺到した人達が病院等に集まり、集団感染したと専門家ですらそのような見解をされています。
それにも関わらず、韓国やイタリア、そして米国でも「ドライブスルーによる血液検査検診」を実施してしまい、集団感染や感染者増加を助長したと指摘されています。
ですから、中国では武漢での感染者がゼロになった云々の発表は信頼性が限り無くゼロです！！
３月１９日２３時４０分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「中国当局、肺炎警告の医師への処分撤回 家族に謝罪」の題で「新型コロナ」の特集にて、次のように中国の異常な情報隠蔽体質を批判しました。
『【北京＝西見由章】中国国家監察委員会は１９日、新型コロナウイルスへの警鐘を早期に鳴らした湖北省武漢市の眼科医、李文亮氏を地元の公安当局が訓戒処分としたことについて「法執行の手続きが規範に沿っておらず不当」だとする調査報告書を公表した。監察委は李氏がＳＮＳに投稿した内容について「公共秩序を乱す意図はなかった」と指摘した。
公安当局は同日、処分を撤回し、李氏の家族への謝罪を表明した。１月３日に李氏を処分した警察官２人をそれぞれけん責、警告処分とした。
李氏は昨年１２月３０日、同僚医師が投稿した検査結果の写真などを基に「７人が重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）と診断された」などと医師同士のグループチャットに投稿するなどし、処分を受けた。その後、新型コロナによる肺炎で２月７日に３４歳で死去。国内ではウイルス対応より情報統制を優先させたとして当局への批判が高まっていた。』
そして、中国の情報隠蔽体質を米国のトランプ大統領も激しく批判しています。
３月２０日１２時５１分に同メディアが同特集項目にて、「トランプ氏、武漢の新規感染ゼロに懐疑的「本当か誰がわかる？」」の題で次のように伝えました。
『【ワシントン＝黒瀬悦成】トランプ米大統領は１９日の記者会見で、中国政府が新型コロナウイルスの感染源となった湖北省武漢市で「過去２４時間に新たな感染者が確認されなかった」と発表したことに関し「本当であることを望みたい。（真実かどうか）誰がわかるというんだ」と述べ、懐疑的な見方を示した。
トランプ氏はまた、中国共産党体制が武漢市での感染発生を知りながら何カ月も隠蔽していたことに関し、中国が適切な対応をしていれば「感染を発生場所だけに封じ込めることができていたはずだ。中国の情報隠蔽で世界は非常に大きな代償を支払っている」と痛烈に批判した。
米国家安全保障会議（ＮＳＣ）は１８日、「中国共産党は中国ウイルス（新型コロナの別称）に関する初期報告を握りつぶし、（ウイルスの存在を指摘した）医者やジャーナリストらを処罰した。そのせいで、中国および諸外国の専門家は地球規模のパンデミック（世界的大流行）を食い止める重要な機会を喪失した」と非難した。』
正に、トランプ大統領の批判は正しい！！
日本は中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で優秀点、中国の真似をしたイタリアや韓国等は０点！！
中国の情報隠蔽体質を批判する、３月２１日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
新型コロナウイルスへの警鐘を早期に鳴らした湖北省武漢市の眼科医、李文亮氏の死去と中国当局の対応を批判する、２月８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
本ブログの記事等に関する内容などへのご意見、ご希望等をコメント欄などに書き込んで頂ければ幸いです。
皆様に有用で有効な情報等を随時お届けします！！
Amazonランキングの3部門で1位を獲得！！
この貴重な機会をあなたに！！
【お金持ちへの挑戦は100円から】電子書籍プレゼントキャンペーン
書籍表紙画像
出典：Amazon．com
下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。
日本は中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で優秀点、中国の真似をしたイタリアや韓国等は０点！！
と思う方は以下をクリック！！
↓
防衛・軍事 ブログランキングへ
人気ブログランキングへ
くる天 人気ブログランキング
有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局 ※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。
定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む 有料の記事を読むには？
また、「過ぎたるは及ばざるが如し」というのもあります。
これこそが、我が日本が世界に向けて、中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で教訓とすべき点だと発信すべき事でしょう。
何故ならば、先月の２月の時点では欧米だけではなく、中国や南北朝鮮の「特亜３国」までもが日本の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策を無能だ、有効性が低い、など根拠の無い誹謗中傷で散々にこき下ろしてきました。
それが今や、どうでしょうか？？
欧米各国は競って日本のゼロ金利政策と同じ手法で景気下降に対処し、今更ながらに日本の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策は優れている、等の「手のひら返し」をしています。
Ｆｏｂｕｓ Ｊａｐａｎ がＷＥＢにて、３月１９日２０時００分に「日本で新型コロナが「感染爆発」しない理由」の題で次のように指摘しています。
『3月11日、ドイツのメルケル首相は、「ドイツ国民の60％から70％が新型コロナウイルスに感染する可能性がある」と警戒を呼びかけた。
こんなことが本当に起こりえるのだろうか？
これが現実になった場合、感染者のうち1～2割が重症化し、入院治療が必要になること考えると、医療崩壊は免れないだろう。しかし、私はそうはならないと考える。その理由は新型コロナの感染拡大パターンにある。
新しい感染症が入ってくるとどうなる？
メルケル首相の言葉は、新しい感染症に対する基本モデルに基づいている。
ある感染者がその感染症に対する免疫を持たない集団に入ってきた場合、かなりの勢いで広がっていく。しかし、集団免疫という考え方がある。
感染から回復し免疫を得た人々が「免疫の壁」として立ちはだかるようになり、未感染者が感染者から感染するのを阻止する形となるのだ。すると、一定の未感染者を残しながらも、感染拡大は停止する。ウイルスの感染力が弱まって感染拡大が止まるわけではない。
60％から70％が感染のカラクリ
ある感染者がその感染症に免疫を全く持たない集団に入ったとき、感染性期間に直接感染させる平均の人数を「基本再生産数」と呼ぶ。これが1より大きければ感染は拡大し、1であれば感染は定常状態となり、1未満になれば感染は終息に向かう。
新型コロナ、インフルエンザ、SARS の基本再生産数はだいたい2～3といわれている。
計算式に当てはめると、基本再生産数が3のとき、集団免疫による感染拡大停止までに67%が感染することになる。
メルケル首相が、「国民の60％から70％が新型コロナウイルスに感染可能性」を示唆した背景には、この計算があるのだろう。しかし、これは集団が新型コロナに対して全く免疫を持っていないという仮定に基づいている。
私たちは新型コロナウイルスへの免疫を持っている？
2009年にパンデミック化した新型インフルエンザを思い出してほしい。基本再生産数が3だったとしても国民の6～7割が感染するようなことはなかった。季節性インフルエンザに対する免疫が、新型インフルエンザにもある程度有効だったと私は考える。
そもそも「新型」ではない「コロナウイルス」は、主に子供の風邪のウイルスとしてありふれたものである。これは「新型コロナウイルス」とは別物であり、多くの人が年に1,2回は感染している。
そのため、子ども、子育て世代、小児科医などは新型コロナに対しても免疫を持っているかもしれない。
また、新型コロナは8割が軽症である。無症状で経過する人も相当数いる。日本には春節前から多くの中国人が訪れていた。あくまで推測の域をでないが、既に日本人の多くが自分でも知らない間に感染しているかもしれない。そうであれば、先に示した集団免疫の作用で感染爆発は起こり難い。
（中略）
エアロゾル感染のリスクは「換気」で減らす
3月9日の専門家会議の記者会見で「みなさまにお願いしたいこと」として以下の点が指摘された。
1. 換気の悪い密閉空間、2. 多くの人が密集、3. 近距離（互いに手を伸ばせば届く距離）での会話や発声 という3つの条件が同時に揃う場所や場面を予測し、避ける行動をとってください。
これを多くの市民が実施できれば、クラスター発生を予防でき、国が強権を発動せずとも感染は終息に向かうであろう。実際、諸外国と比べて日々の感染者数は数十人で収まっている。
ただ、人は同じ説明を聞いても、何も気にせず日常生活を送れる人もいれば、家から一歩も出られない、仕事にも行けない人まで様々であろう。レストランで外食したり、会社で仕事をしたりというのは上記1・2・3にあてはまるからだ。
そこで、人々の不安を少しでも解消し、対策の一助になればと思い、感染のメカニズムを解説したい。
会話やくしゃみで飛沫が飛び散る。大きな飛沫は放物線を描いて地面に落ちる。しかし、目に見えないくらいの小さな飛沫粒子、いわゆるエアロゾルは数時間室内を空気のように浮遊する。
大きな飛沫による感染は（3）の近距離での会話や発声に対応する。これは、お互いにマスクをしていれば予防できるし、マスクがない場合には1～2メートルなど距離を開ければ解消できる。
エアロゾルによる感染は（1）の換気の悪い密閉空間に対応する。新型コロナウイルスは1時間で半減するものの、数時間は感染性を保ったままエアロゾルとして空中を浮遊することが最近アメリカの研究チームにより報告された。これは窓を開けて空気を入れ替えれば、解消される。外であれば、まず問題にならない。
人数が数十人、数百人と多くなればなるほど、その中にウイルスをもった人がいる確率があがる。（2）の多くの人が密集というのは、このことを指している。しかし、新型コロナの発生がほとんどない地域では気にしなくてもよいかもしれない。
「3つの条件が同時に揃う場所」を言い換えれば「1つの条件が解消されていれば避ける必要はない」ということである。例えば十分な換気をはかれればよいことになる。また十分な換気ができなければ、マスクをするか、距離をとればよいことになる。
今後の日本は如何に？
2月後半、1日の報告件数が10人、20人と増えだした。これに対して、日本政府は在宅勤務の推奨、大型のイベント自粛、休校を要請した。
患者数の推移を海外と比較すると、日本は地域を封鎖したり、移動制限や外出自粛を強要したりすることもなく、何とかよく持ちこたえていると思う。これは政治決断の効果でもあり、日本人1人1人ができることをやっている成果であるとも思う。
今後は、患者数の推移を慎重にみながら、屋外や換気を十分するといった条件で、社会活動を少しずつ再開してもよいのではないだろうか。とはいえ、大規模イベントや、今までクラスターのあった場所での活動の再開は慎重にするべきである。
危機管理の基本は、初動において厳しい対応をして、様子を観ながら徐々に緩めるのが鉄則だ。』
この寄稿は東京慈恵会医科大学教授の浦島充佳がされています。
この内容に沿う形での日本政府の対応、つまり重度の症状が出た感染者を優先的に治療するやり方等は感染症対策の理に適うものです。
一方、中国の武漢ウイルス、中国ウイルスとも言われる新型コロナウイルスによる爆発的な感染拡大は多数の軽症患者や検査を求めて殺到した人達が病院等に集まり、集団感染したと専門家ですらそのような見解をされています。
それにも関わらず、韓国やイタリア、そして米国でも「ドライブスルーによる血液検査検診」を実施してしまい、集団感染や感染者増加を助長したと指摘されています。
ですから、中国では武漢での感染者がゼロになった云々の発表は信頼性が限り無くゼロです！！
３月１９日２３時４０分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「中国当局、肺炎警告の医師への処分撤回 家族に謝罪」の題で「新型コロナ」の特集にて、次のように中国の異常な情報隠蔽体質を批判しました。
『【北京＝西見由章】中国国家監察委員会は１９日、新型コロナウイルスへの警鐘を早期に鳴らした湖北省武漢市の眼科医、李文亮氏を地元の公安当局が訓戒処分としたことについて「法執行の手続きが規範に沿っておらず不当」だとする調査報告書を公表した。監察委は李氏がＳＮＳに投稿した内容について「公共秩序を乱す意図はなかった」と指摘した。
公安当局は同日、処分を撤回し、李氏の家族への謝罪を表明した。１月３日に李氏を処分した警察官２人をそれぞれけん責、警告処分とした。
李氏は昨年１２月３０日、同僚医師が投稿した検査結果の写真などを基に「７人が重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）と診断された」などと医師同士のグループチャットに投稿するなどし、処分を受けた。その後、新型コロナによる肺炎で２月７日に３４歳で死去。国内ではウイルス対応より情報統制を優先させたとして当局への批判が高まっていた。』
そして、中国の情報隠蔽体質を米国のトランプ大統領も激しく批判しています。
３月２０日１２時５１分に同メディアが同特集項目にて、「トランプ氏、武漢の新規感染ゼロに懐疑的「本当か誰がわかる？」」の題で次のように伝えました。
『【ワシントン＝黒瀬悦成】トランプ米大統領は１９日の記者会見で、中国政府が新型コロナウイルスの感染源となった湖北省武漢市で「過去２４時間に新たな感染者が確認されなかった」と発表したことに関し「本当であることを望みたい。（真実かどうか）誰がわかるというんだ」と述べ、懐疑的な見方を示した。
トランプ氏はまた、中国共産党体制が武漢市での感染発生を知りながら何カ月も隠蔽していたことに関し、中国が適切な対応をしていれば「感染を発生場所だけに封じ込めることができていたはずだ。中国の情報隠蔽で世界は非常に大きな代償を支払っている」と痛烈に批判した。
米国家安全保障会議（ＮＳＣ）は１８日、「中国共産党は中国ウイルス（新型コロナの別称）に関する初期報告を握りつぶし、（ウイルスの存在を指摘した）医者やジャーナリストらを処罰した。そのせいで、中国および諸外国の専門家は地球規模のパンデミック（世界的大流行）を食い止める重要な機会を喪失した」と非難した。』
正に、トランプ大統領の批判は正しい！！
日本は中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で優秀点、中国の真似をしたイタリアや韓国等は０点！！
中国の情報隠蔽体質を批判する、３月２１日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
新型コロナウイルスへの警鐘を早期に鳴らした湖北省武漢市の眼科医、李文亮氏の死去と中国当局の対応を批判する、２月８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
本ブログの記事等に関する内容などへのご意見、ご希望等をコメント欄などに書き込んで頂ければ幸いです。
皆様に有用で有効な情報等を随時お届けします！！
Amazonランキングの3部門で1位を獲得！！
この貴重な機会をあなたに！！
【お金持ちへの挑戦は100円から】電子書籍プレゼントキャンペーン
書籍表紙画像
出典：Amazon．com
下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。
日本は中国発の武漢ウイルス・新型コロナウイルス対策で優秀点、中国の真似をしたイタリアや韓国等は０点！！
と思う方は以下をクリック！！
↓
防衛・軍事 ブログランキングへ
人気ブログランキングへ
くる天 人気ブログランキング
有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局 ※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。
定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む 有料の記事を読むには？
アクセス
トータル
ランキング
