広報誌であった読売新聞が裏切り、国際金融資本の崩壊は間近

サーベラスの行動は西武に関するものではなく、地震兵器・生物兵器などの大量破壊兵器で日本政府を脅迫する目的ではないかと思われる。4月5日のTOB上限引き上げ公表は日本に対する脅迫で、4月6日の読売新聞の西武側に立った報道はそれに対する拒否声明である。国際金融資本の強い影響下に置かれて、米国独自のスポーツである野球を通じて精神面での日本の米国への服従を推進してきた読売新聞がこのような反国際金融資本的な報道を行うとは、私は自分の目を疑った。サーベラス・ジャパンの鈴木喜輝社長も裏では日本政府に通じており、サーベラス米国本社の極悪非道ぶりを日本国民に広く知らせる目的で行動しているのかもしれない。恐らく4月6日夜に安倍首相との会談を行ったジェラルド・カーティス教授は国際金融資本の対日政策最高責任者の一人で、TPPや地震兵器、化学兵器（地下鉄サリン事件）、日航123便撃墜事件、広島長崎の核兵器使用、さらにはイラク戦争や911事件など、過去の国際金融資本の数々の犯罪行為を巡って激しい論争が繰り広げられたのだと思われる。米国の大統領やFRB議長は国際金融資本の命令を実行する現場責任者に過ぎない。国際金融資本の命令に従って犯罪を繰り返すことを嫌がる米軍が恐らく自らを弱体化させて国際金融資本を滅亡させるために議会に働きかけて米軍の予算を強制的に削減しており、国際金融資本は米軍という実行部隊を失って危機的状態にあるのだ。4月7日の福田元首相と習近平国家主席が「アジアの共同発展」について会談したのは、国際金融資本が恐れる日本の「米国からの独立」と「大東亜共栄圏の推進」に他ならない。今後アジア大陸は日中露印＋イスラムの5極体制に移行し、それは日本が日米安保条約を破棄して上海協力機構に加盟することで完成する。 . . . 本文を読む