国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測。シャンティ・フーラによる記事の引用・転載は禁止。

柔道に見る日本的戦略:敵の力を利用して敵を制し、小さな者が大きな敵を倒す

2007年07月20日 | 日本国内
●柔道|日本文化いろは事典

柔よく剛を制す
相手の力を利用して相手を制する。そうすれば小さい者でも大きな者を倒すことができる。これが柔道の基本理念です。オリンピックのような大きな大会でも小さな日本の選手が大きな海外の選手を投げ飛ばす姿を見ることがあります。まさに基本理念を体現した結果です。
http://iroha-japan.net/iroha/C02_sports/05_judo.html






●エンロン元会長ケネス=レイ死去は殺人?パウエル元国務長官も負傷?

しかしながら、米軍の指導者達には世界戦争でイスラエルを支持する以外の選択枝は許されていない。彼らがイスラエルを支持しないという失敗を起こせば、イスラエルのモサドが埋め込んだ核爆弾によって多くの米国の都市や重要な港湾が直ちに灰燼と化するからだ。 米軍の指導者の多くにとって、これはロシアや中国の計画的な行動よりもより”現実的”な脅威である。米軍の分析官の中には、ロシアや中国の行動が米国との核の対決に発展することはあり得ないと考えるものも存在する。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/8acdab43cdea659c1f74d16901be2768






●7月17日からのニューヨーク市の停電はイスラエルが仕掛けた核爆弾の時限装置を止める為?
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/0a8e4a4fcdb3a8d67d340b1e5b6434cb



●日本が地震兵器によって脅されている可能性について考えてみる
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7243466e2d93cbaffc510b72a440e7d4





【私のコメント】
私は武道・格闘技に関しては素人であり、この記事を書く資格がある人間ではない。しかし、最近になって柔道という武道が戦略論に応用されていることに気付いた。

日本の国技である相撲が基本的に「押し」の力で攻めるのに対して、柔道は基本的に「引き」の力で敵を自分に引き寄せることにより攻めるという違いがあると言う話を聞いたことがある。また、柔道は小さい者が大きな者を倒すことを至上とし、相手の力を利用して相手を制するという特徴がある。例えば大きな敵が自分に接近してきた時、敵の接近する力を利用した上で自分が敵を引き寄せることで、自分の小さな力でも敵を動かすことが可能となる。この柔道の精神が20世紀の戦争(外交戦争や国家内部の権力闘争などの広義の戦争を含む)の幾つかに応用されていることに気付いたのだ。いずれも、国際金融資本という余りに巨大で強力な敵、しかも自国内部にまで深く根を張った敵に対抗する為の戦いである。具体例を挙げてみよう。

1.第二次大戦時に国際金融資本がガス室でのユダヤ人600万人虐殺という犯罪行為を捏造する

→その捏造に対してドイツは徹底的に謝罪し補償を行い、否定する言論を法で罰することで、犯罪行為を捏造した国際金融資本は「あれは実は嘘でした」とは言い出せなくなり、逆に追い込まれる。


2.第二次大戦後に米ソ二超大国による冷戦という枠組みが国際金融資本によって演出される

→共に反国際金融資本の立場にあったケネディ米大統領とフルシチョフソ連書記長は、冷戦の対立をキューバ問題で極端に深刻化させ、核戦争一歩手前に至るという劇を演出した。その後に反動として緊張緩和を作りだした。(ケネディ暗殺は国際金融資本が緊張緩和による冷戦の終焉を恐れたため?)

→ケネディ大統領がベトナム戦争を開始、同じく反国際金融資本の立場であるニクソン大統領が米ソ代理戦争としてのベトナム戦争を激化させることで米国の経常赤字を増大させ、ドルの国際基軸通貨としての地位に致命的打撃を与えることに成功する。また、ベトナム戦争で敗北することにより、米国の世界覇権国としての威信にも大打撃を与える。これらは米国を支配する国際金融資本に致命傷を与えるための「肉を切らせて骨を断つ」戦略とも見ることができる。


ドルと金の交換が停止された時点で国際金融資本は既に致命傷を負っており、国際政治の主導権は反国際金融資本陣営に移った。しかし、次なる世界システムの見通しが立たないため、一時的にドルを国際基軸通貨として延命させることで反国際金融資本陣営が国際金融資本と同意し、その枠組みとして先進主要国首脳会議(サミット)が結成されたのかもしれない。


3.レーガン米大統領と当時のソ連首脳は共に反国際陣営の立場にあり友好関係にあったが、レーガン大統領がソ連を「悪の帝国」と呼ぶことで冷戦の対立を激化させた後に劇的な米ソ和解を演出、ペレストロイカ路線による共産圏崩壊の演出に協力した。



4.ブッシュ大統領はイラン首脳と共に反国際金融資本の立場にあり友好関係であったが、イランを「悪の枢軸」と呼ぶことで対立激化を演出していると私は想像する。近い将来に米国とイランの劇的な和解が演出され、その後に1989年の共産圏崩壊に類似した米国崩壊が演出されると予想する。また、イランはクルディスタン、アフガニスタン、タジキスタン、パキスタン西部の非農耕地帯などに拡がる広大なペルシャ系民族居住地域を併合して巨大なペルシャ民族国家を作り出すことになると想像される。

ペルシャ民族と並ぶ中近東の一大勢力であるアラブ人に対しては、国際金融資本の手先であるフセイン政権の転覆、イラクの三分割に加えてイスラエルを滅亡させてパレスチナをアラブ人の手に返還する意図ではないかと想像する。ペルシャ民族、アラブ民族の希望を叶えることと引き替えに、米国は両地域の産油国に対して保有する米国国債の一部放棄等の支援を希望しているのではないかと推測される。



5. 米国の主要都市や主要港湾には国際金融資本によって核爆弾が設置されており、米軍はその脅迫故に国際金融資本の言いなりになるしかないという説がある。日本についても同様の脅迫が行われている可能性はあり得る。また、核爆弾以外にも、気象兵器、地震兵器などの未知の兵器が存在する可能性も完全には否定できないだろう。

1995年の阪神大震災の後、日本政府は人為的に金融危機を悪化させて多くの金融機関を国際金融資本に安値で売り渡している。これらは何らかの脅迫によりやむなく実行されたものである可能性がある。ただ、逆に言うと国際金融資本は日本経済の中心である首都圏で多くの資産を手に入れた為、首都圏に対してもし核兵器・気象兵器・地震兵器などによる攻撃を行うならば自分自身が大きな打撃を受けてしまうことになると想像される。国際金融資本の本拠地である米英両国が資産バブルによりかろうじて生き延びている現状では、首都圏での大災害による打撃は国際金融資本に致命傷になってしまうため、彼らは日本を脅迫することが困難になっているかもしれない。これも「敵の力を利用して敵の攻撃を封じ込めている」のかもしれない。なお、首都圏以外でも、浜松市や豊田市近郊、更に京阪神地区の工場の集積はかなりの重要性を有していると想像される。




<地震兵器の存在する可能性について>
地震兵器が存在するという確たる証拠は全くない。しかし、1995年の阪神大震災以降に日本国内で何度か大きな地震が起きているものの、南関東や東海地方、近畿地方では大地震は発生していない。それどころか、約70年の周期を持つマグネチュード7クラスの小田原地震(220年周期でより震域の広いマグネチュード8クラスの大地震となる)は前回の地震から既に84年経過しており、起きるはずの地震が起きていないことになる。万一地震兵器と言うものが存在し、それを利用して人為的に起きるべき地震を起こさない(例えばゆっくり地震の様な被害を出さない方法で地震エネルギーを解放させる)ことが出来るのならば、国際金融資本は小田原地震やそれに続いて起きるとされる東海大地震の被害にすら耐えられないほど脆弱であるために、地震を起こさないことにしたのかもしれない。実際に 東海地方や房総半島などではゆっくり地震が最近何度か観測されている
 
地震兵器については、ベンジャミン・フルフォード氏が7月2日に自分のブログで取り上げて論議になったばかりである。また、16日の中越沖地震後にはメールマガジン 国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」でも取り上げられている。これらは真偽不明の情報であり、決して信頼できるソースではない。しかし、私は1995年の阪神大震災の経緯から、このような兵器が存在する可能性は否定できないと考えている。第4回日米都市防災会議は1995年1月17日に大阪国際会議場で開催されており、前日までに来日していた米国人地震学者達は会議出席を止めて17日朝に大阪のホテルから神戸の地震の現場に直行したのである。これは果たして偶然なのだろうか?このようなことが偶然に起きる可能性はどのぐらい高いのだろうか??

また、ウェブサイト「連山」でも7月16日の中越沖地震が人工地震である可能性を匂わせる記事が掲載されている。このサイトの責任者であるクロサキコウジ氏は昨年4月に閉鎖されたブログ「海外情報のプログ」の管理人koji氏ではないかと私は疑っているが、このブログでは「歴史は繰り返す。日本は大地震や核攻撃の被害を受ける。」といった内容の記事が書かれていた記憶がある。



<懸念される浜岡原発と東海大地震>
7月16日の中越沖地震では柏崎原発の事故が話題となったが、日本にとって最も重大な影響があるのは御前崎市の浜岡原発である。昭和46年に第1号機が着工され、現在は5号機まで増設されている。この原発は100-150年の周期を持ち前回の地震から153年を経過して何時発生してもおかしくない東海大地震(マグネチュード8クラス)の震源域の至近距離にある。東海地方は西風が卓越風であることを考えると、首都圏の風上に位置する浜岡原発の事故は首都圏全体に壊滅的打撃を与えかねないのだ。私としては、小田原地震が何故まだ起きていないのか、小田原地震やそれに続くと想像される東海大地震の震源域はどうなっているのかという点に強い関心がある。また、何故御前崎という周期的に大地震が起きることがほぼ確実な危険な場所に原発が建設されたのかという点にも興味がある。
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3 コメント

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柏崎リケン (chosei)
2007-07-21 07:35:30
リケンってご存知ですか?
柏崎に日本のピストンの特殊リングを100%まかなう工場が今、操業停止しており、日本の国内のすべての自動車産業が操業停止に追い込まれています。
トヨタの経費節減の為に出来上がった日本独特のシステムですが、それが世界一のトヨタを潰すことになるそうです。
世界のエコノミストはトヨタと柏崎のリケンの関係を良く知っています。
返信する
7月22日 (日本人の運命)
2007-07-21 14:20:20
http://my.shadow-city.jp/?eid=482351#comments
ロスチャイルド(原子力による世界征服)から資金援助をうけていた株式日記

ベンジャミンの告発(命をかけた講演会)
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/07/post-12.html
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/07/post-13.html
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/07/post.html
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/6745c063b8c4a48df655e05db8ccb5d5#comment
2007-07-21 14:15:31

航空派(水素エネルギー)と艦隊派(原子力エネルギー)に分かれた。

分散型エネルギーとしての航空母艦=連山とアラブオイルダラー
集中型エネルギーとしての大型戦艦=株式日記とロスチャイルド

大艦巨砲主義と原発安全神話
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/omnibus/cyberulshiwa.html

http://books.yahoo.co.jp/book_detail/31843475
目次
第1章 水素とは何か?
第2章 人類の暮らしとエネルギー消費の歴史
第3章 水素との出会い―ガス灯から宇宙旅行まで
第4章 燃料電池と水素エネルギー革命
第5章 水素を得る方法
第6章 水素社会のインフラ技術―水素を貯蔵し、運び、供給する
第7章 水素とともに暮らす21世紀の水素社会
第8章 水素社会に向けての内外の水素プロジェクト

http://www.teamrenzan.com/archives/special2/
実用化されている世界の水素システム

 2002年1月,米国はブッシュ大統領の新エネルギー政策を受けて,
FreedomCARプロジェクトを公表した。この FreedomCARでは燃料電池
自動車(FCV)の開発がメインテーマになった。一方,よく知られて
いるようにカリフォルニア州では1999年11月からCaFCP(California
Fuel Cell Partnership)プロジェクトが進んでいる。2002年9月の
時点でCaFCPに参加しているFCVの総走行距離は約10万km(6万マイル
)に達したという。また,サンフランシスコに初のサテライト水素
ステーションが完成し市内を走行する水素燃料電池バスを運行する
計画もあるという。ドイツではドイツ水素協会が2002年10月に水素
インフラ整備に向けたロードマップを発表している。2005年から20
10年の間に2,000箇所を超える水素供給ステーション整備をする。
http://www.iae.or.jp/publish/kihou/25-4/07.html

日本は原発主義で破れ震災と原発放射能で滅びるのだろうか?
既に世界一高い電気代で日本の製造業は悲鳴を上げている。
返信する
Unknown (Unknown)
2007-07-23 19:35:11
アメリカのヒラリー+中国共産党+日本民主党体制への道が確定する参議院選挙

西側との三度の戦いで、中国は二度勝ち、一度は引き分けに持ち込むという
恐るべき戦歴をもっている。次の問題は、この中国をブッシュがいかに評価
していたのかである。
台湾で米中衝突が不可避だとすれば、北京は覇権国家の道を進むだろう。
二〇二〇年までにGDPで米国を凌ぐ超大国になる可能性がある。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
株式日記より | 2007/07/23 7:29 PM
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