在宅勤務に向いている業務であれば、通勤時間分が「うく」ので在宅勤務は推奨されて良いと思う。
ただ、本当に家から一歩も出ないというのは健康上大丈夫なんだろうか?
スマホの歩数記録を見ると、歩数が3桁。
せいぜいトイレと昼食分しか歩いてない。
通勤は、時に痛勤だが、体には良いのかもしれない。
在宅勤務に向いている業務であれば、通勤時間分が「うく」ので在宅勤務は推奨されて良いと思う。
ただ、本当に家から一歩も出ないというのは健康上大丈夫なんだろうか?
スマホの歩数記録を見ると、歩数が3桁。
せいぜいトイレと昼食分しか歩いてない。
通勤は、時に痛勤だが、体には良いのかもしれない。
買ってから、ずっとなやまされてきた不思議な現象。
いろいろ検索していると、結構ヒットするので、同じ悩みの人も多いのかもしれない。
HPノートパソコンでの勝手に再起動しちゃう件。
これめっちゃ厄介。
Windowsからちゃんとシャットダウン(電源オフ)操作しても、再起動する。
シャットダウンして画面を閉じて、鞄にいれようとしたら、ん?ファンの音?
え?
ちゃんとシャットダウンしたよな。
と、ふたを開ける。
画面ついてるし。
何かのタイミングでシャットダウンしても再起動しない。
恐る恐る画面を閉じる。
けどいつの間にか電源オンしちゃってるから、バッテリー残量がゼロに。
色々調べてもわからない。わからない、わからない。
BIOS設定でWAN経由での起動もDISABLEDなのに。
いちど、ENABLEDにしてからDISABLEDにしてみようかと、ふと思い立ってやってみようとBIOS画面を開く。
設定画面に、それまで気づかなかった項目が目に入る。
BIOSのConfigurationの画面にある、Virtualization Technology。
なんか気になって、この項目をDISABLEDにしてみた。
そしたらなんと。
再起動しない!!!
まじか。
これが原因?
確認の為に、もう一度BIOS設定画面で、ENABLEDにした。
そしたら、やっぱり起動しやがる。
このVirtualization Technologyは、Windowsでの仮想マシンを走らせるためにあるみたい。
Intel Proceccorの場合とAMDの場合は設定が若干違うみたい。
詳しくはわからないけど、おそらく仮想マシンは使ってないから、まあいいかとDISABLEDで行くことにする。
念のため説明は以下の通り。
BIOS Virtualization Technology enables you to emulate other operating systems, such as Android™ or Linux, on your PC. By enabling virtualization, you can run more applications and install additional software. If you’ve upgraded your PC from Windows 10 to Windows 11, the following steps can help you enable virtualization:
Access UEFI (or BIOS):
Enable Virtualization:
Activate Virtual Machine Platform in Windows:
Remember that many Windows 10 PCs and all PCs pre-installed with Windows 11 already have virtualization enabled, so you might not need to perform these steps. Always check your device’s model and manufacturer information before starting this process1.
多分問題なく使える。表面上は何もない。いやそれどころかめっちゃレスポンスよくなった。
びっくりするぐらいの速さでEdgeやOfficeが立ち上がる。
お困りの方、試してみてください。
ちなみに自分のENVY x360は AMD RYZENです。
正直大変なことになっているダイハツ工業の様々な問題。
検査偽装とだけ書けば済むものじゃないことが恐ろしいし、情けなく残念。
ところで、なぜ検査が必要なのか?
言うまでもなく、出来上がった製品が消費者に不利益を与えることがない事を示す為である。
消費者への不利益とは?
例えば強度不足による車体のゆがみ、骨格の亀裂で一定以上の速度で走行中に車体が破壊され人命を危険にさらすこと。
例えば、事故を起こした場合の乗員の安全確保であったり、また例えば、燃費を偽装していたり、大量の窒素酸化物や二酸化炭素を排出することであったりというもの。
ダイハツがやったことは、これらの趣旨を全く無視したもの。
わかりやすく言えば、試験合格となるように試験用に特別に処置を施して試験に臨んだ。つまり替え玉受験である。
また、やってもない試験をやったように試験報告書に記載した、いわゆるコピペである。
これ、一般には合格取り消されるでしょ。
国土交通省は、その定めた試験に合格すれば型式認定をする。つまり合格の印を押すのだが、これらは取り消されても仕方がない行為をダイハツ工業はやっていたということ。
ダイハツは、相当に深刻な局面を迎えることになる。
いま、とある企業の業務改革をサポートするチームにオブザーバーとして関わっている。
業務改革が必要で、そのためのチームが立ちあがるっていうこと自体は素晴らしいこと。
企業規模の大小に関わらず、会社組織って存在は、社会から必要とされる”何か”を供給することで存続できるわけなので、その”何か”が、社会から全く必要とされないか、別の誰かが自社に変わって”何か”を供給し、需要を満たしてしまうと、自社の出番がなくなり、存続が危うくなってしまう。
飲食でも、アパレルでも、工業製品を提供する会社でもこれは同じ。
企業規模が小さいから、競争に弱いというわけではなく、小さいなら小さいなりの機動力を生かして生き残る、あるいは勝つことができる。
小さい企業はその経営の舵取りをする人が、変化を機敏に察知して、さっさと動くことができる。組織も小さいから、一旦経営が方向を示し、具体的な方策を示せばすぐに方向転換できる。財務体制が弱ければなかなかこの舵取りも難しいから、小さい企業ほど内部留保が必要だし、普段からの融資元との付き合いも重要である。
一方大企業が安心かといえば、真面目にやってる限り、屋台骨を揺るがすようなことは起こらないと見ていい。東芝のような役員連中が不正の中心になってしまうようでは、解体も仕方がないし、シャープのような”先を見誤った結果、財務的に影響を与えてしまうことはあるが、おおよそ重厚長大企業は潰れることはないと見ていい。
が、しかしそれだけ大きい分、何をするにしても”遅い”のである。”のろま”をはるかに超える”敏捷”という言葉を辞書から抹消したのではないかと思えるほど全てが”遅い”。これはその企業がそのようなやり方を”正”として、積み重ねを繰り返し、日に日に遅さが増した結果であると言っていい。過去30年40年の蓄積の結果だから、おおよそ全ての社員はその遅さが”標準”で、何の疑問も持っていないのである。
高い付加価値を持つ製品を世に出すことこそが正しく、そのためには”議論”を繰り返してきた。
その結果、何ができたか?
まず一つ目が。議論の進め方のルール。
適当な議論は許されず、全ての議論項目を議論したのかをまず問われる。
議論の結果よりも、議論すべき項目を議論したかどうかを問われるものだから、議論すべき項目の洗い出しから始まり、その項目の裏付け資料を用意し、その議論結果もしっかり議事録としてまとめることが要求される。
議論の結果よりも、議論のプロセスが先に問われ、それに則っていなければダメと言われるのである。
二つ目が、決定者を決めないルール
議論をする人と、決定する人が別という異常事態が起きてしまった。議論の進め方のルールに基づいて議論する人が、しっかり議論していればその議論の結果は正しいと考えたのだろう。議論の結果を、決裁者は書面の内容を見て決裁する。決裁者は、議論がルールに基づいて行われたからおおよそ”正しいだろう”と考える。なぜなら、ほとんどの場合決裁権を持つ人は、数年現場の業務から離れ管理職として業務を優先するから、議論一つ一つに目を通す時間が与えられず、”とりあえず”決裁を下す。
この二つが大きな負債となる。
決裁者は、決裁という”事務処理”上の責任は持つが、”議論の内容”についての責任は”持たない”のである。
議論する人は、本質的な議論よりも早く結論めいたことを決裁申請し、議論の時間を早く切り上げたい。
決裁者は、議論が十分かどうかの判断ができないから、決められた議論のステップをふんだかだけを重視する。
決裁者に、真にその議論結果に対する責任を求めず、また議論者にも本当に必要な結論を考えさせることもない。
この”負債”を抱えた状態で、何かの業務が始まって、その途中でなんらかのトラブルが起きたら、その決裁を受けて実施している業務は途端に破綻する。
何せ、かたちだけの決裁、形だけの議論なのだから。
表現をかなり大袈裟にしているが、多かれ少なかれ大企業ではこのようなことが起きている。
誰が見ても「やばい」状況である。形だけの組織である。給料をもらうために組織に所属していると言っていい。
企業活動の何たるかなどはどうでもよく、言われたことを言われた通りに行う。
自分たちに「非はない」ことが重要で、成果責任などないという感覚である。
議論のために議論し、決裁のために決裁しているのだから当然そうなる。
さらにそこに拍車をかけるのは、それでもその会社は「潰れない」のである。
大企業の社員である。有名大学を出ている優秀な頭脳を持っているはずである。
全く脳みその無駄遣いと言っていい。
そんな状況を、言葉を変えていうと。
「難しい方程式を解く頭脳はあるが、簡単な方程式すら立てられない」
ということだ。
日本の経済を支えている大企業ではあるが、かれらの未来は明るいのだろうか?
故安倍元総理が暗殺されてから、旧統一教会と自民党、自民党国会議員との関係が連日ニュースで報道されている。
この問題を、宗教と政治という組合わせで語って欲しくない公明党に加担するわけではないが、
マスコミは旧統一教会とあまり強調しすぎるのは良くないと思う。
問題は、宗教法人であれ、社団法人であれ、”社会的に問題を起こしている団体”と付き合っていること。
であるから、全政党、全国会議員は、社会的に問題を起こしている団体との付き合いはしません!と決めればいいだけ。
宗教団体であれ、NPOであれ、団体として政党を支援したり政治家を支援することを法的に制限することはできない。
政治信条や信仰などについて自由が保障されているからだ。
しかし、その団体があやしげな活動をしていたり、繰り返し訴訟の対象となっているなら、それは政治信条や信仰の自由よりも
国会議員としての信頼、政治政党のあり方の面からNGでしょう。
極端にいえば、例えなんの要求も見返りも無くても、暴力団、準暴力団組織、詐欺とおぼしことで訴訟を受けている団体と付き合うようなことは、
政党として、政治家として「いたしません」とすべきなだけ。
旧統一教会がはたしてどこまでこれらの団体の行動に性質的に近いかは知らないが、少なくとも訴訟が起きていることはたしかなのだから、
付き合いは致しませんとすべき。
そして、
宗教法人であろうがなかろうが関係なく、政党や政治家は、支持してくれる団体や団体の関連企業についてまずはすべて明らかにすべきでしょう。
宗教法人や宗教団体だけに議論を絞るのは、正しい事とは言えない。
追求はもちろん結構だが、マスコミはことさら”旧統一教会”と強調するなかれである。