18年にもなりますか

感じた事、出来事、いろんなこと書き綴ってます。

クルマの未来

2019-11-06 13:07:00 | 社会・経済
どうしても書きたくなったので書く。


自分が小学生、5年生ぐらいのころ。家にはラジカセがあった。
当時は、主に歌謡曲ばかりを聴いていた。
でっかいラジカセで満足は満足だったが、これが極小化してもちだせたらなぁと夢みたいなことを考えていた。

当然知識などないけど、機械や電気は好きだったし、絵を描いたり何かを作ったりは父の影響もあって好きだった。

だから、動力源は無視して、最小限の「ヘッド部」と「駆動部」だけのプレーヤーを紙に書いてたことがある。
外装ケースすらなく、カセットテープを挟み込むような形のものだ。


その後、ソニーがウォークマンを発売。その夢見てた頃の6年~7年後だ。



また、こんなことも考えていた。一枚の板に音楽がたくさん入れられて、差し込むプレーヤーの性能が音質を左右する。
メモリースティックとシリコンオーディオのようなものといえばわかるだろうか?

音楽の「楽譜情報」がデータ化されていて記録されている板の情報を読み取って再生機がきれいな音楽を再生してくれる。
まさにデジタルオーディオの世界。


そんな夢を見ていた時、どうやって?は全く考えていない。当然だ。小学生だもん、知るわけない。いや知っていたらそんな発想はできない。



簡単な疑問だ。「電源どうするの?」


自由な発想、ブレイクスルーはこのように子どものころのような何の制約もつけない、ただこんなのがあったらいいなぁから始まると思っている。

だから、話が行き詰まったとき、あるいは八方塞がりに思えたとき、何を捨てるべきかを考えれば、案外解決できたりする。





ここで自動車業界の話をする。

近年、自動車業界ではCASEという言葉が注目されている。


CはConnectのC

Aは、AutonomousのA

Sは、ShareのS

Eは、ElectricのE


次世代の自動車を考えるとき、このキーワードはどうやら欠かせないというわけだ。


日本では、モータリゼーションの時代があった。一家に一台。デートにはクルマでという時代。
好きなクルマをかって、ドライブにでかける。そんなシーンが一つの憧れだった。

しかし、いま、若者を中心にクルマ離れが激しい。
当然だ。お金がかかりすぎる。


都内の駐車場代、1ヶ月4万円なんてざら。年間50万円、ただクルマを止めるだけのために払えるのは、
そこそこいい給料をもらえるようになってから。いや、そこそこいい給料をもらっても、家族や子どものことを考えれば、控えたい出費だ。

さて、そんな、クルマが売れない中でも、やはり人は移動する。公共交通機関以外の移動手段が必要だ。これをモビリティと名付ける。

近所数百メートル先の店に買い物に行く、有名な観光地を訪れるなど、人はなんだかんだと移動する。

だから、クルマのようなもの、モビリティはかかせない。
しかし、日本では高齢化が進み、高齢者による事故が増えている。
世界的に、環境保護の立場からCO2削減が厳しく言われている。

よってこれまでのようなクルマは売れなく(売ることができなく)なる。


そこで自動車メーカーはHVやPHV、EVの開発へとシフトしてきている。
衝突軽減ブレーキなど、不安定な運転による事故を防ぐ「自動運転」や「運転支援」機能がつけられている。


しかし、これはこれまでのクルマの延長線上でしかない。極端に言えば一時しのぎだ。







キーワードにCASEと歌いながら、次世代モビリティではない。

AとEには具体性があるが、CASEが一体になったものではない。



豊田章男社長もおそらくそう感じているのだろう。トヨタほどの研究開発費(年間一兆円)もあれば、いくらでも次世代のクルマはだせるはずなのに、「違う」と直感が言ってるんだろう。その焦燥感が、マスコミでの発言のたびに強まっているのがわかる。




直接会えるなら、冒頭の小学生時代話でもしたいものだ。

そう考えていて、ふと頭に浮かんだことをここに書く。これがこのブログエントリーに書いた、書きたいことだ。










自動車メーカーにとって、EVのバッテリーまで含めて開発するのは、ガソリンを入れたクルマを作ろうとしているのに等しい。

それ、多分違う。

おもちゃのクルマ。モーターで動くクルマは乾電池がなくなれば電池をいれかえて走る。くるまはそう作るべき。電池の規格をさっさと決めて、ガソリンスタンドに行けば、小型フォークリフトみたいなもので、バッテリーユニットだけ入れ替えるようにすればいいはず。



こんな感じで。


これ、小学生の発想だけど、考えるべきブレークスルーの一つ。 電池はなくなれば入れ替えればいい。






また、CASEといいながら、コネクトも、シェアもしてないのはどうか?


簡単ですよ。



まず、自動車メーカーは、コネクトする先となるネットワークサービスインフラを作る。このサービスインフラは当然自動運転を制御するもの。いわば、透明で見えない線路のようなもの。そして、自動車側には、これに呼応する共通ユニットがある。どんな形状のクルマでもこのユニットを乗っければ、自動運転に必要な情報と制御が行える。
また自動車メーカーはこれらのユニットと連動できる、いわゆるプラットフォームを用意する。ここでいうプラットフォームとは、シャシー、操舵、車輪、モーターをいう。


プラモデルでいえば、座席とかボディ(側)がない状態。モーターが乗っかってて、操舵部があって、タイヤがついてる。
こんな風に。


(C)田宮模型


自動車メーカーはそれをOEM供給する。

もちろん自社でつくってもいい。


ガソリンスタンドがなくなり、バッテリースタンドができあがり、電気が減ってきたクルマは、バッテリーを積み替える。
ネットワークインフラとユニットは一人乗りモビリティにも適用される。


たとえば、足腰が弱くなっている老人でも、フル自動運転で目的地まで安全にゆける。具合がわるくなったらかかりつけの病院に行き先変更してくれる。




幹線部の交通は、ネットワークインフラによってフル制御されて、事故も渋滞もなくなる。予定時刻通りに目的地にたどり着くことができる。

非幹線部の交通は、自動運転でカバーする。




小学生が考えそうなゆめのような世界だけど、案外そんな未来がまっているかもしれません。



人間が想像できるものは実現できるから。









































トヨタ自動車の豊田章男社長がしきりに社内外に危機感を発信しているのは、いずれいまの自動車メーカーのあり方によるビジネスモデルは通用しなくなると考えているから。








自衛隊

2019-08-18 23:49:00 | 社会・経済
前回のブログエントリーで、国際問題解決のために武力は用いませんと書いた。

一方で、ホルムズ海峡を通るタンカーを守るべきという動きの中で、自衛隊を派遣することに異論を唱える声が多い(とマスコミがいってる)ニュースがある。


まず、「国際問題を解決する為に武力は用いません」は、言うまでもなく趣旨を説明したもので、、憲法原文では以下の通りである。


第9条
日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。



まず、戦争、武力による威嚇、武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。

ここまでなら、国際紛争を解決する為には、武力による行使も威嚇もしないし、戦争もしないとわかる。
憲法学者らは、これをどう解釈するか様々な議論を戦わせているのでお任せして、庶民の考え方といsては、「紛争」は国語辞典的には「もめ事」なので、戦になってなくてももめ事レベルも対象と理解していい。
だからもめ事を解決する為に、武力は使わないし、戦争もしないと言い換えられる。

続く条文には、陸海空軍その他の戦力は保持しないし、交戦権も認めないとまで書いている。




これまずい。このままだと自衛隊は憲法に違反している。




憲法に違反していても罰条がないから、そのままなのだろうけども、アウトなパターンですね。

話はそれるが、だから安倍政権では9条を改正して、自衛隊について条文を追加したいと言ってる。
そりゃ、政府ならそうしたいでしょう。


    こんなことを書いていて一つ気づいたことがある。
    よくニュースで弁護士団体らが一票の格差が憲法違反だと裁判をやっているが、
    自衛隊は憲法違反だと、弁護士らがなぜ運動を起こさないんだろう。
    どっかの政党に雇われた弁護士じゃダメ。政治的となるから。
    弁護士会も立ち上がるべきでしょ?
    なぜやらないのだろう・・・疑問。


話を戻すと、憲法9条では。

もめ事は武力、戦争を用いて解決するような行為は永久に放棄と言っている。

たとえ殴られても、たとえ火をつけられても、たとえ親戚や知り合い、家族が蹂躙されてもである。

加えて、自衛隊は違憲。交戦権も放棄なので、領海侵犯しても、不正上陸しても、不正に特定の島を「自国」と叫んで当該国の国旗をはったりしたとしても、政府間の話し合いでしか解決を求めないとも言っている。



めちゃくちゃでしょ?

こんなのでどうやって国民や国を守る事ができるのか? 
ずっと米国の核の傘の下で、何かあったら米国に守ってもらうしか方法はない。



それでいいんでしょうかね。



日本が、せめて日本国民の平和と安全を「守る」為だったら、武力による威嚇ぐらいはいいんじゃないのか?

陸海空自衛隊は認めるのはいいんじゃないか。

交戦権は認めてもいいんじゃないか。



そうしないと、国民の生命・財産は守れないでしょ。




もし9条改正に反対している人がいたら、否応なしにとあるX国が日本に何の予告もなく上陸し、「今日からここは我が国の領土だ」と言い出したらどうしますかねと問いたい。しかもその土地には、あなたの家族が済んでいるとしたら?




竹島もあんな状況で上陸をゆるしてしまわざるを得ない例をみれば、憲法9条のおかげで日本という国が何も出来ないってわかるでしょ。




本当にいいんでしょうかね。




ホルムズ海峡のタンカーを守るのは「揉め事解決」とは思わないが、これも問題視する人も居る。



じゃあ、何もしないのか? それでいいのか。反対する人たちは「9条があるから仕方がない」と言う。


それ、結構無責任だし、他責、じぶんのせいじゃないんだもん感がいっぱいなんですけどね。
そんな、いつまでも子どもじゃないんだから、さっさと大人な国になりましょうよ。





あ、あともう一つ。


9条は平和憲法と言うレッテルを貼るのは自由だけど、消極的平和の条文ですよね。

積極的に平和を作ろうなんていう憲法じゃないのだから、平和憲法というのはちょっとな、レッテルだな。


個人的には、憲法から9条がきえてほしいと思っている。
















靖国神社

2019-08-18 08:40:00 | 社会・経済
いろいろといわゆる著名人らが、靖国神社参拝や靖国神社に祀られている第二次世界大戦の日本のA級戦犯について議論を交わしているが。

そもそも、この問題は海外からとやかく言われる問題ではないと考えるか、海外へ「配慮」すべきものなのかというところから議論が真っ二つになっている。

個人的には、海外諸国からとやかく言われる問題ではないと考えている。



なぜか? そもそも靖国神社という一つの神社の話であり、またそこに「東京裁判」という異例な国際裁判でA級戦犯だと「戦勝国」が勝手に決めた結果に左右された御霊が祀られている事に、なぜ海外、特に中国や韓国から言われなきゃいけないのか理屈がとおってないから。



日本は、二度と戦争はしません、国際問題の解決手段として武力は用いませんと、憲法に定めている。


これだけでも、国際的には異例中の異例な話。本来ならこれで日本という国がどれだけ戦争について反省しているかわかりそうなものである。



であるのに、内閣があるいは国会議員が靖国神社に参拝することについても文句をいう。

さらにやれ南京、竹島、日本海、やれ慰安婦、やれ尖閣と経済力を得た隣国は次々に文句を言い出した。




長い目で見ていれば、隣国たちは、結局「経済力」を傘にきて国際発言力を得たとし、歴史の検証を経ずあるいは無視して日本を辱め憂さ晴らしをしている様にしか見えない。



つまり、相手にするようなものではないというのが本質なのだと思う。



戦争を、軍力を笠に着ていた時期があったのは事実。それによって多くの命が犠牲になったことも事実。そこで得たことは戦争はだれも幸せにしないということ。「多くの犠牲」の代表例として戦死者が祀られている靖国神社に参り二度と戦争はしませんというのはもちろんだが、そこに眠る軍の指揮官らに日本は二度と戦争はしないと誓うことも意味があるのではないだろうか。それが我が国のメンタリティであり文化である。そこに対して文句をいうのは、拡大解釈からもしれないが我が国の文化に対する間接的な誹謗中傷でもあるように思う。



靖国に立つと、いまの日本は多くの犠牲によって成り立ってきた事を胸に、戦争放棄の精神は守っていくべきだと思う。




一方で、万が一にも家族が身内が何らかの理不尽な暴力で命の危険にさらされるならやはり戦わなければならないという価値観も有している。




一見矛盾しているように聞こえるかもしれない。だがこれは本音と建て前というものでは決してない。

共になくしてはならない精神的価値観の話である。

愛する者を守る、守るべき人、家族がいるなら立ち上がらないのはおかしいと思う。

これが最も自然な姿である。だからこそ、戦争は起こしてはいけない、戦争放棄という精神が必要なのだ。



内面への深い考察があればわかる話だが、多くの政治家は相手批判の道具としてこの話を用いる。だから矛盾が露呈しやすんだが・・・。




戦争により命をなくした人からもしあなたが「いま日本は幸せですか?」と尋ねられたら、戦争のない時代に生きる我々は何を大切にしなければならないかを考える事になるかもしれない。











第三者委員会ってなんだ?

2019-03-28 07:22:00 | 社会・経済
山口真帆さんへの暴行事件から、いまだに収束しないNGT問題。

延々と続いている理由は、NGT運営会社のAKSの役員の説明に虚偽があったという山口さん本人によるリアルタイムツイートが大きいだろう。

ここでは、その問題を論じるつもりはないが、今回の騒動について「第三者委員会」が調査したというが、運営会社側がこの報告内容を捻じ曲げたか、あるいは第三者委員会が何らかのバイアスを元に調査したかは大きな問題だろう。


そもそもなぜ第三者委員会が自ら発表しなかったか? 秘匿性の問題もあろうが、代表してだれかが、あるいは代理人の弁護士などを立てて第三者委員会自体が発表しなかった事には大きな疑問が残る。

もし、第三者委員会が自ら発表報告したいというのを、運営会社が抑え込んだとしたらもはや運営会社には、責任を取る体質そのものがかけているとしたいいようがなく、NGTが解散になったとしても避けようがないだろう。

AKSに問題があろうことは会見を見ても、第三者委員会が会見しなかった事を見ても、また今回の事件そのものを見ても明らかで、しかもどうやら自浄能力もなさそうである。





さて、一方で日産自動車の問題。ここでも第三者委員会が調査報告するようだが、はたしてこれもうまくいくのか甚だ心配である。なぜなら、2019年3月現在の日産自動車のHPによると、日産自動車には社外取締役が3名いる。それぞれジャンバプティステ ドゥザン、井原慶子、豊田 正和。ドゥザン氏は、元々ルノー出身、果たして「社外」と言い切れるのか疑問。井原氏は、レースドライバー、Love Driveという会社のCOOだが、製造業、販売業での経営や実務経験は乏しいと考えてもいいだろう。豊田氏は、元経済産業省官僚で明らかに会社経営の実績はない。果たしてこれで「社外取締役」としての仕事ができるのか疑問である。


第三者委員会でもそうだが、社外である以上、まず完全独立性と第三者的立場が確認されていることが何よりも重要で、親日産でもなければ、反日産でもない事が要件。また役員として会社経営に関する「疑問」を投げかける為には、少なくとも会社経営の実務経験、ガバナンス経験がなければいけない。


役員会自体を監視するのなら監査役がしっかり見ていればいいが、多くの日本の企業では監査役はそこまで存在感はなさそうである。


こういう事を受けてか、社外取締役の義務化が始まりそうだが、どれだけ実質的な社外取締役が生まれるのだろうか?















安心して働く

2019-01-23 11:31:00 | 社会・経済
ここ10年以上まえから、大企業が揺らいでいる。

バブルがはじけたときは、文字通り「バブル」が割れて消えていくように、経済が縮小し、お金が回らなくなり、いくつかの企業、特に金融関係や大企業でも営業外で資産運用損を出して傾きかけた企業が多くでた時代があった。

それはそれで、みんなが浮かれてしまった結果なんだけど、その後の失われた10年、20年の間に、中国や韓国という日本の隣国が経済力や技術力を得て、世界市場に出てきた。

この事は、経済地図が大きく変わったことを表していて、バブルがはじけたこととはわけが違う。


中国が徐々に開放政策を取り始めた1980年代前半。日本の多くの企業は、チャンスだとばかりにこぞって中国進出を試みた。なにせ当時7億人とも言われた人口。例えば割りばしひとつとっても、7億人分の市場があるわけだから、じっとしているはずがない。

つまり中国は日本にとって格好の市場という認識だった。まだまだ成長できる、日本国内の5倍ほどの巨大市場が飛行機で1時間ほどのところにあるとなれば、だれだって狙う。


しかし、いまはどうか?世界の工場だった中国が、世界を市場にした巨大企業が居並ぶ国になった。

携帯電話の生産台数など、億単位である。かたや日本の携帯電話メーカーたるや、いまや京セラ、シャープ、ソニーだけである。しかもかれらの総生産台数を合わせても、中国のメーカーの1か月分程度の規模である。


さてそんな風に経済環境が激変したこの30年ほどを背景にして考えると、日本人が安心して働ける環境も大きく変化しているのは間違いない。


大企業に就職すれば定年まで安心、銀行に就職すると一生安泰などと言ってたことが本当だったのかと思ってしまうほど、多くの日本の大企業は弱体化している。


いま何とか世界の列強と肩を並べられているのは、自動車産業ぐらいだろう。




そんな中で、どうやって一生安心して働けるのか?




働く人達も大きく考え方を変える必要がある。




一つの極端な例を挙げれば、どんな企業に就職しても10年以内に成功する転職をする。




という考え方がある。





もう、企業に依存しない。言われるままの「従順な社員」で定年までいても、定年後つかいものにならないような働き方はやめるべきだろう。





仮に大企業でも、中小企業でも就職したらまずは、その分野でどこでも通用するスキルや経験、人とのつながりを作ることに専念すべきだろう。社内・社外の人との出会いを大切に維持する。可能な限り広い範囲の業務について知識を得て、場合によっては社内の他部門に出かけて頻繁に人と接触するなど、とにかく積極的に顔を売り名前を売る。

だれの為でもない、10年後の自分の転職の為である。


もちろん仕事も率先する、さまざまな経験を積む、人がやりたがらないクレーム処理や難題の解決に携わる。それも自分の為である。



事情が分からない周囲からすれば、「なに猛烈社員やってんだ」と揶揄されるかもしれない。


でも、そうやっていくうちに、会社という組織の中では確実に目立つ。いや注目されるし、いくつか実績を残せば、それこそ若いうちであればあるほど一目を置かれる。

そうやってだんだんと周囲の人を見方につけると、やっかむ人間もいるだろう、理不尽な命令を受けることもあるだろうが、そんなのはお構いなしである。


そして、もっと長くいてもいいなと思ったらそのまま長く居ればいい。

でも、同じ環境で長く居ても、実力が付かないと考えたり、世間の様子の方が気になるのであれば、とっととやめればいい。


例えやめたとしても、出来上がった人間関係は消えない。得たスキルや知識、経験は間違いなく役に立つ。


新しく働く環境を見つける場合でも、やってきたことを客観的に伝えるだけで、どんな人物かを理解してくれる。


バイタリティの問題でもないし、やる気の問題でもない。


単に自分自身の価値を上げる為だけの努力。どこに行っても通用するスキル。経験を身に着ける為の努力。




ひと昔まえ、ふた昔前では、40代になると転職は難しいと言われていた。いまでも楽ではない。50代の転職なんてそれこそいまでもかなり難しい。


しかしゼロではない。


ではどういう人が転職出来ているのかといえば、広く業界の事を知っていて、ある特定分野では非常に深い経験があり、かつコミュニケーション能力が高い。そこにもし人的ネットワークがあれば鬼に金棒である。



多くの大企業では、いまでも従順な社員が評価される。でも一旦外にでれば、その評価が絶対ではない事が分かる。わかってからでは遅い。



成功した話や苦労した話を経験として語っても評価してくれない。あなたがどれくらいの問題を見つけ出す力、見つけた問題を解決する手段を構築する力、構築した手段を実行に移す為のチームを編成し、メンバーのモチベーションを上げるちからがあるか話せないと魅力的に映らない。



就職した会社で、先輩や上司から言われた通りの仕事をしているだけではそんな話はできない。
多くの大企業の30代の社員たちは、みんな結構従順に仕事をしている。その様子を見ていると、年齢があがって会社にしがみつかなきゃいけない予備軍に見えて仕方がない。



あなたの人生の責任を会社はとってくれない。
一生面倒を見てくれるわけでもない。引っ張り上げてもらうなんて期待するより、自ら頭一つだけ飛び出せばいい。



10年、20年たって、後悔しないために。安心して働くために、自ら整えて置く事がとても大事。