サブプライム住宅ローンとは、さほど収入のない、つまり信用度の低い人たち向けの住宅ローンです。
つまり危険な融資ですが、そのサブプライム住宅ローンを証券化し、世界各国の投資家に売り、その証券を組み込んだ金融商品も広く販売しました。
当初は住宅価格の上昇に伴い、そうした証券や金融商品の値段もどんどん上がって人気となり、さらに高値で売買されていました。
もともと信用度の低い人たちを対象にしたローンですから、金利は高く設定されていましたが、景気がよくて給料も上がり、購入した住宅の担保価値が上がっているうちはなんの問題もありませんでした。
ところが、バブルがはじけて景気が悪化すると、たちまち庶民の収入が減って、その高利のローンが払えなくなる人が続出しました。住宅を売ってローンを消そうとしても価値が下がっていますから、とても借金を払いきれません。
その結果、サブプライム住宅ローンの証券はたちまち紙屑(かみくず)同然となり、それを組み込んでいた金融商品の価格も下落して、市場では投げ売り状態となりました。
そしてご存じのように、2008年9月に大手投資銀行グループの「リーマン・ブラザース」が倒産したことを引き金に世界的な金融危機「リーマン・ショック」が発生して、世界中が極めて大きな被害を受けました。
以来、世界の経済は冷え切ったままになっています。しかし、それに対してアメリカの謝罪は一切ありません。なにしろ、自由経済至上主義なのです。
「どんな金融商品をつくろうが、それで世界中がどれほど損害を受けようが、すべては自己責任だ。自分たちに責任はない」ということなのでしょう。
---owari---
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