てんかんと言えば、薬でって感じに思ってきている人は多いと思う。しかし、今や、脳外科的な治療で治す施設が、日本で既に５０カ所余もあるとのこと。 それによって、意欲や記憶力が低下気味になったりする副作用が見られることもあるが、普段の生活がかなり改善される為に、朗報とのこと。
昔は、てんかんと言えば、皆の前でパタッと倒れて、大変だった。中学・高校の時にも、同じクラスにそんな人がいて、普段は全く普通にしていたので、何か信じられない感じになっていた。
てんかんの数自体には、昔も今もあまり大差はないが、今は、いいお薬が出来て、そのコントロールが上手くできる様になっている。
小児がけいれんを起こす場合、どんな治療をするべきかは、どうしても患者さん側の理解が不可欠だ。
薬は対症療法にしか過ぎないし、年に起きる回数が少ないし、それに座薬のけいれん止めでけいれんが防げるので、けいれん止めを常時服用したくないと言う人が多くなっている。しかし、中には、遠くにて直ぐに病院に来れないし、今まで何度も起きて難儀しているので、もう起きない様に薬をあげたいと言う人もいる。
医者も、試行錯誤の感じで治していることも多いのです。
（以下は、東京大学脳神経外科のサイトからの内容です）
小児てんかんにおける外科的治療適応判断の特殊性
小児に対して外科的治療の適応を考慮する場合には、成人とは別の視点が必要になります。乳幼児期にてんかん発作が頻発すると、脳組織の正常発達が妨げられ非可逆性の精神運動発達遅延の原因となりえます。したがって発作そのものが日常生活に及ぼす支障のみならず、精神運動発達に対する考慮が必要なのです。外科的治療は発作を抑制するだけでなく精神運動発達にも好影響をもたらしうることが明らかとなり、欧米では乳幼児の難治性てんかんに対して外科的治療が勧められるケースが非常に増えています。一方、日本では未だ小児難治てんかんに対する外科的治療の認知度が充分高いとは言えない状況で、早期に外科的治療を行えば予防できたかもしれない精神運動発達の遅延が、いたずらに内科的治療に時間を費やしたために、回復不能な脳障害を残した例に遭遇することも多くあります。
小児に対する外科的治療が躊躇されやすい理由としてAicardiは、致死的な疾患でないにもかかわらず脳を切除することに対する文化的・心理的な反感の他に、小児てんかんでは自然寛解が多々あること、1950年代の先驅的外科治療の結果が思わしくなかったこと、小児重症てんかんの多くが全般てんかんであること、小児では頭蓋内留置電極記録など侵襲的検査が困難であることなどを挙げ、これらのほとんどは既に克服された問題だと記しています。すなわち、ビデオ脳波記録の導入によりてんかん症候群分類が発展し、手術の対象とならない良性小児てんかん症候群は明確に定義・診断されるようになりました。また画像診断技術の進歩により器質的異常がより正確に高頻度に診断されるようになり、非侵襲的な局在診断技術も進歩してきています。更にこれまで全般てんかんとみなされてきた疾患群の中にも局在関連のものが多く含まれていることが明らかになってきました。半球切除術などでは手術手技そのものが進歩し、手術に伴う危険性が大きく低下しています。さらに、乳幼児期の脳は可塑性が高く、それぞれの半球がともに優位半球となりうる潜在的能力を備えています。また、運動神経も片側支配が確立する前であれば、一側の運動野が障害されても、片側半球の両側支配により高度の代償が可能です。したがって、乳幼児の外科的治療では、てんかん焦点に対して、より根治的な手術を目指すことが可能で、この点も近年の小児てんかん外科症例の増加の背景となっています。
小児手術例に対する松坂らの後方視的研究によれば、頻発発作が7ヶ月以上持続すると発達指数が低下しています。更に発達指数の低下が出現してから3ヶ月以内に手術を行った場合には術後に発達指数の回復がみられましたが、10ヶ月以上遅れて手術を行った場合には、術後もその回復は困難であったということです。したがって、小児難治性てんかんでは、発作が薬剤で比較的容易にコントロールできる場合を除いて、早期の外科的治療を常に念頭におく必要があります。特にMRIやCTなどの画像診断により、切除可能な病変が見つかった場合には、てんかん外科専門施設への早期の紹介が勧められます。
