
塾にも、いろいろあり、どうしても学校の授業に付いて行けない場合に、やむなく、そこで補う目的では、理にかなっているとは思うが、又、日本の将来を変えることを目的として、大きな理想で素晴らしい教育がそこで行われているのであれば、それなりに素晴らしいと思うが、現実には、その殆どが、受験を目的としているもの。
有名校に何名とか、大きく張り出して、如何にも自分の所の教育が凄いかを鼓舞せんが為に。それが、ある私立高校までもが、そんな感じになりつつある。
学校では出来ないこと、例えば、ピアノとか絵とか、書道とか、スポーツとか、そんなことは、別である。
学校でしているのに、それを又、塾でする。こんな非能率なことに慣れてしまっていること自体が異常である。
自分が中学生、高校生の時は、その学校の(数学や英語の)先生が、帰って塾を開いていたが、今は、そんなことは出来なくなっているはず。しかし、今でも、現に、後で塾で教わったらいいとか、塾を紹介している現役教師までいるらしい。
こうなってしまったのは、社会に出ての有名大学のメリットがあったから。
しかし、今は、本当にそうだろうか?一部は、確かに、認めざるを得ない。官僚などは。
医師になるのに、有名大学に入っても、それで将来が全て保証される訳ではない。それを得る為に失ったものを、その後、長期に渡って悟って行くだろう(有名校を目指していた人程、それで、無意識的に他人を評価しようとする傾向にある)。
それに、入学した時に、疲れ切ってしまって、他のことを積極的にやる気が起きなくなっている例が多いと思う。
学校は、予備校ではない。美術や音楽や道徳を削っているのなら、それは、もう、学校ではない。
もっと、原点に戻るべきである。
以下は、今日の朝日新聞の内容。
「塾は禁止」 教育再生会議で野依座長が強調
2006年12月23日22時55分
政府の教育再生会議の野依良治座長(ノーベル化学賞受賞者)が8日に開かれた「規範意識・家族・地域教育再生分科会」(第2分科会)で、「塾の禁止」を繰り返し主張していることが、同会議のホームページに掲載された議事要旨でわかった。しかし、再生会議が21日にまとめた第1次報告の原案には「塾の禁止」は盛り込まれていない。
野依良治座長
議事要旨によると、野依氏は「塾はできない子が行くためには必要だが、普通以上の子供は塾禁止にすべきだ。公教育を再生させる代わりに塾禁止とする」と再三にわたって強調。「昔できたことがなぜ今できないのか。我々は塾に行かずにやってきた。塾の商業政策に乗っているのではないか」と訴えた。
JR東海会長の葛西敬之氏は「日本の数学のレベルは学校ではなくて、塾によって維持されている、という面もある」と反論したものの、事務局側は「公教育が再生されれば、自然と塾は競争力を失っていく。結果的になくなる」と同調、国際教養大学長の中嶋嶺雄氏も「野依座長のおっしゃったように塾禁止ぐらいの大きな提言をやらないと」と野依氏に賛同するなどひとしきりの盛り上がりを見せた。
家庭教師の問題も、同じだと思う。その子のことを本当に考えているのなら、家庭教師に頼らずに、自分なりに頑張れる様に援助する程度に止めるべきで、何から何までしようとするのは、将来のことを考えるとマイナス。