中国潜水艦、南シナ海で火災か…海南島へ曳航 (読売新聞) - goo ニュース
中国海軍の潜水艦が南シナ海で潜行中に事故を起こし、航行不能になり、海南島に向けて曳航されたという。事故を起こしたのは、「明」級潜水艦である。１９７０年代に建造されたディーゼル型潜水艦で、１９８７年からは改良型（全長７６メートル、排水量２１１３トン、速力は水上で１５ノット、水中で１６ノット、乗組員は通常５７人）が建造配備されているという。原因は、火災とみられているが、「案の定」という感じである。
これは、「大陸国家」（ランドパワー）である中国が、「海洋国家」を目指す「覇権行動」が、北京政府にとっては「図らずも」バレてしまったということである。何のことはない。中国共産党一党独裁の北京政府が、「靖国神社」を「対日宣伝謀略」の道具とし、日本国民の目をくらます「煙幕」に使ったいることが、これではっきりしてきたと断言してよいだろう。この北京政府の「対日宣伝謀略」から日本国民は、一刻の早く、目を覚まさなくてはならない。 ３０日、ＴＢＳ番組「ニュース２３」に出演したアメリカのアーミテージ前国務副長官が、筑紫哲也キャスターのインタビューに、「小泉首相の靖国神社公式参拝問題」を聞かれ、「日本は主権国家であり、内政干渉である。中国が干渉するなら参拝しなければならない」と断言していた。アメリカ側から見ても、北京政府は、明らかにおかしいのである。狂っている。
中国海軍の第１の目的は、南沙諸島などの南シナ海領有権問題（海底の石油・天然ガスを争奪）や台湾防衛の観点から、中国にとっての重要な戦略的拠点の確保である。
第２の目的は、台湾有事の際に米軍の空母戦闘群の台湾支援の阻止である。
第３の目的は、ＡＳＥＡＮ諸国に対する「覇権拡大」を海から実現可能にすることである。中国海軍がマラッカ海峡を押さえれれ、日本は「シーレーン」の最重要海域であり、日本生命線ともいうべき石油輸送の最短距離を脅かされる。
第４の目的は、太平洋を「庭」の最先端としているアメリカをＡＳＥＡＮ地域から閉め出し、「華僑覇権」の確立を確実にすることである。
（５月３０日のＴＢＳ「ニュース２３」に出演したアメリカのァーミテージ前国務副長官は、筑紫哲也キャスターのインタビューのなかで、「東アジア共同体構想」について聞かれ、「アメリカを排除しようとする意図があり、認められない。アメリカは警戒している」と中国の覇権主義的行動に不快感を示す発言をした）
第５の目的は、さらに「海洋国家」として、中近東、中南米、アフリカへの「海路」を確保することである。蒙古が建国した「元」が宿願としていた「海のシルクロード」を中国共産党一党独裁の北京政府が実現することになる。
しかし、中国は、元来、海軍力は弱体であった。日清戦争の際、北洋艦隊が大日本帝国海軍に敗れて、壊滅し、米ソ東西冷戦中も、「海軍力増強」は、実を上げることができなかった。しかも、潜水艦隊となると、誠に貧弱な戦力にすぎず、日米からも「脅威」とは感じられなかったのである。
それは、長い大陸棚という海底の状況が、中国海軍には、マイナスであったからである。水深が浅く、海中深く潜って「隠密行動」する潜水艦には向いていなかったため、潜水艦隊が発達しなかったのである。水深が浅いところで行動してると、直ぐに敵の駆逐艦や哨戒艇などに発見されてしまう。爆雷を投下されれば、海中で撃沈されかねないのだ。
どちらかと言えば、「ポンコツ」に近い中国海軍の潜水艦が、いつか海中で事故を起こして、沈没するか、沈没しないまでも浮上して曳航されるような事態が起こるのではないかという予想は、以前からあった。
しかし、海上自衛隊のような高度な潜水艦救難艦も持っていないだろうから、大惨事になるとも予想されていた。
平成１５年には、今回と同じ中国海軍の「明」級潜水艦「３６１号」が、黄海で訓練中に「機械故障」による事故を起こし、７０人の乗組員ら全員が死亡しているという。もちろん、中国共産党一党独裁の中国のことである。中国海軍も、北京政府も公表はしておらず、正確なことは不明ながら、艦内の酸素が急激に減ったのが、事故原因と推測されている。
この点、アメリカ海軍の潜水艦隊はもとより、歴史と伝統を誇る日本の海上自衛隊は、世界最高水準の潜水艦探索能力を持ち、旧ソ連海軍からも恐れられてきた。
アメリカ海軍や海上自衛隊は、中国海軍の今回の事故により、中国海軍の戦略目標や戦術のほか、どこで隠密行動していたかをキャッチする絶好のチャンスに恵まれた。それでなくても、潜水艦が海中で行動できる海域、海溝は限定されている。そのなかで、中国潜水艦隊の「尻尾」をつかむことができたのは、思いがけない「戦利品」でもある。
潜水艦の事故といえば、昭和５０年代、旧ソ連の潜水艦が、東シナ海から日本海に向かう途中、突然、浮上して煙をはきながら、ウラジオストックに向けて航行するのが発見されたことがあり、その際、アメリカ海軍や海上自衛隊が、ソ連潜水艦の潜水航路を捕捉できたという事例がある。
それにしても、事故を起こした中国海軍の潜水艦が、いかにも古すぎるのがバレたのは、中国にとっては、大打撃だろう。
しかし、侮ってはいけない。中国海軍が、懸命に潜水艦隊の近代化に努めるのは、目に見えている。その費用を日本からの「ＯＤＡ（政府援助）」資金で賄うということもあり得るので、日本は、北京政府に対する資金援助は早々に止めた方がよい。バカを見るのは日本国民であるからだ。
中国に援助したカネで潜水艦をつくられるくらいなら、日本が、原子力潜水艦やミニ航空母艦を建造・保有した方が、はるかにマシというものである。
歴史家・草地貞吾先生（元関東軍作戦班長、元大佐）の「大東亜戦争正当論ー大東亜戦争は空前の人類革命」より引用。
〔大東亜戦争は絶好無二の時点に発動した〕
「その第二の理由は、予想大東亜戦場における敵方戦力の最低時であった。
あの当時は恰も欧州において、独・伊枢軸側と英・ソ連側が、第二次世界大戦ともいうべき死闘を続けていた。ために、英・ソ連合側の東亜に対する戦力の増強指向は自ら制限せられた。加えてわが国は、ソ連との間に、昭和十六年五月、不可侵条約を結び、対北方の危険性が緩和された。
反面、当時のアジア全地域は三百年来、白色帝国主義に完全支配され、ひたすら奴隷的桃源の甘夢をむさぼっている状態であった。 ただ、残された問題は米国であるが、米国太平洋艦隊の根拠はハワイを急襲成功すれば一年ぐらいの余裕が生じ、それまでの間に大東亜戦場の形勢は世界全戦場との関連において、何とかなるだろう程度の大本営判断ではなかったか。それ以上のことは、神様でも分かるものではない。
大東亜戦争を頭から無謀の戦争という連中が多いが、前述の桶狭間合戦や関が原合戦、また日清・日露戦争に比しても決して無謀などというに当たらない。それが売られたケンカなるにおいて特に然りである。
その第三は、台湾・海南島・仏印（インドシナ）にまで作戦面が延伸し、好適の前進基地が設定せられたことである。
大観すれば日露戦争以来の歴史の集積の結果であり、ここまで出ていなければ、白色人種東亜の牙城シンガポールを攻略奪取することは、当時の戦争手段では不可能であったからだ。
これを要するに、わが作戦発起地が仏印に推進せられざるかぎり、大東亜戦争の発動は無理であった。
その第四の理由は、関特演（関東軍特殊演習）として対北方準備陣を布いていたことである。
昭和十六年六月二十二日、突如として欧州東方戦線に独ソ戦が発生した。ためにわが国は北方情勢の急変に対処するため、七、八の両月にわたり約五十万に及ぶ兵力の大動員を行い、その主力を関東軍隷下に入れ、対北方警戒に遺憾なからしめた。これが、はしなくも大東亜戦争の総予備的戦力－－昔式に言えば後詰め、ということになった。
逆に言えば、適時に関特演の行われたこと自体、南方作戦発動の一つの引鉄的作用をなしたと言えないこともあるまい。
かつて、対南方作戦の下準備と心構えが着々と完成しつつあった時しも、ハル・ノートという不遜無法の最後通牒が寄せられたので、チャンスとばかり十二月八日の開戦となった。
その八日・九日・十日の七十二時間に、世界情勢は完全に一変した。そのことはほかならぬ英国首相チャーチルが告白しているのだから（前記）ウソとは申せまい。
すなわち、あの十二げつ八日という時点は、世界史に特筆大書さるべき記念日である。その意味から言えば、ハルなる人物は、日本に対して、この歴史的最大・最高・最良・絶妙の『時』を与えてくれた恩人と言えないこともない。恰も本能寺の変が、豊臣秀吉に天下人となる絶好の機会を提供してくれた如くに」 （つづく）
中国海軍の潜水艦が南シナ海で潜行中に事故を起こし、航行不能になり、海南島に向けて曳航されたという。事故を起こしたのは、「明」級潜水艦である。１９７０年代に建造されたディーゼル型潜水艦で、１９８７年からは改良型（全長７６メートル、排水量２１１３トン、速力は水上で１５ノット、水中で１６ノット、乗組員は通常５７人）が建造配備されているという。原因は、火災とみられているが、「案の定」という感じである。
これは、「大陸国家」（ランドパワー）である中国が、「海洋国家」を目指す「覇権行動」が、北京政府にとっては「図らずも」バレてしまったということである。何のことはない。中国共産党一党独裁の北京政府が、「靖国神社」を「対日宣伝謀略」の道具とし、日本国民の目をくらます「煙幕」に使ったいることが、これではっきりしてきたと断言してよいだろう。この北京政府の「対日宣伝謀略」から日本国民は、一刻の早く、目を覚まさなくてはならない。 ３０日、ＴＢＳ番組「ニュース２３」に出演したアメリカのアーミテージ前国務副長官が、筑紫哲也キャスターのインタビューに、「小泉首相の靖国神社公式参拝問題」を聞かれ、「日本は主権国家であり、内政干渉である。中国が干渉するなら参拝しなければならない」と断言していた。アメリカ側から見ても、北京政府は、明らかにおかしいのである。狂っている。
中国海軍の第１の目的は、南沙諸島などの南シナ海領有権問題（海底の石油・天然ガスを争奪）や台湾防衛の観点から、中国にとっての重要な戦略的拠点の確保である。
第２の目的は、台湾有事の際に米軍の空母戦闘群の台湾支援の阻止である。
第３の目的は、ＡＳＥＡＮ諸国に対する「覇権拡大」を海から実現可能にすることである。中国海軍がマラッカ海峡を押さえれれ、日本は「シーレーン」の最重要海域であり、日本生命線ともいうべき石油輸送の最短距離を脅かされる。
第４の目的は、太平洋を「庭」の最先端としているアメリカをＡＳＥＡＮ地域から閉め出し、「華僑覇権」の確立を確実にすることである。
（５月３０日のＴＢＳ「ニュース２３」に出演したアメリカのァーミテージ前国務副長官は、筑紫哲也キャスターのインタビューのなかで、「東アジア共同体構想」について聞かれ、「アメリカを排除しようとする意図があり、認められない。アメリカは警戒している」と中国の覇権主義的行動に不快感を示す発言をした）
第５の目的は、さらに「海洋国家」として、中近東、中南米、アフリカへの「海路」を確保することである。蒙古が建国した「元」が宿願としていた「海のシルクロード」を中国共産党一党独裁の北京政府が実現することになる。
しかし、中国は、元来、海軍力は弱体であった。日清戦争の際、北洋艦隊が大日本帝国海軍に敗れて、壊滅し、米ソ東西冷戦中も、「海軍力増強」は、実を上げることができなかった。しかも、潜水艦隊となると、誠に貧弱な戦力にすぎず、日米からも「脅威」とは感じられなかったのである。
それは、長い大陸棚という海底の状況が、中国海軍には、マイナスであったからである。水深が浅く、海中深く潜って「隠密行動」する潜水艦には向いていなかったため、潜水艦隊が発達しなかったのである。水深が浅いところで行動してると、直ぐに敵の駆逐艦や哨戒艇などに発見されてしまう。爆雷を投下されれば、海中で撃沈されかねないのだ。
どちらかと言えば、「ポンコツ」に近い中国海軍の潜水艦が、いつか海中で事故を起こして、沈没するか、沈没しないまでも浮上して曳航されるような事態が起こるのではないかという予想は、以前からあった。
しかし、海上自衛隊のような高度な潜水艦救難艦も持っていないだろうから、大惨事になるとも予想されていた。
平成１５年には、今回と同じ中国海軍の「明」級潜水艦「３６１号」が、黄海で訓練中に「機械故障」による事故を起こし、７０人の乗組員ら全員が死亡しているという。もちろん、中国共産党一党独裁の中国のことである。中国海軍も、北京政府も公表はしておらず、正確なことは不明ながら、艦内の酸素が急激に減ったのが、事故原因と推測されている。
この点、アメリカ海軍の潜水艦隊はもとより、歴史と伝統を誇る日本の海上自衛隊は、世界最高水準の潜水艦探索能力を持ち、旧ソ連海軍からも恐れられてきた。
アメリカ海軍や海上自衛隊は、中国海軍の今回の事故により、中国海軍の戦略目標や戦術のほか、どこで隠密行動していたかをキャッチする絶好のチャンスに恵まれた。それでなくても、潜水艦が海中で行動できる海域、海溝は限定されている。そのなかで、中国潜水艦隊の「尻尾」をつかむことができたのは、思いがけない「戦利品」でもある。
潜水艦の事故といえば、昭和５０年代、旧ソ連の潜水艦が、東シナ海から日本海に向かう途中、突然、浮上して煙をはきながら、ウラジオストックに向けて航行するのが発見されたことがあり、その際、アメリカ海軍や海上自衛隊が、ソ連潜水艦の潜水航路を捕捉できたという事例がある。
それにしても、事故を起こした中国海軍の潜水艦が、いかにも古すぎるのがバレたのは、中国にとっては、大打撃だろう。
しかし、侮ってはいけない。中国海軍が、懸命に潜水艦隊の近代化に努めるのは、目に見えている。その費用を日本からの「ＯＤＡ（政府援助）」資金で賄うということもあり得るので、日本は、北京政府に対する資金援助は早々に止めた方がよい。バカを見るのは日本国民であるからだ。
中国に援助したカネで潜水艦をつくられるくらいなら、日本が、原子力潜水艦やミニ航空母艦を建造・保有した方が、はるかにマシというものである。
歴史家・草地貞吾先生（元関東軍作戦班長、元大佐）の「大東亜戦争正当論ー大東亜戦争は空前の人類革命」より引用。
〔大東亜戦争は絶好無二の時点に発動した〕
「その第二の理由は、予想大東亜戦場における敵方戦力の最低時であった。
あの当時は恰も欧州において、独・伊枢軸側と英・ソ連側が、第二次世界大戦ともいうべき死闘を続けていた。ために、英・ソ連合側の東亜に対する戦力の増強指向は自ら制限せられた。加えてわが国は、ソ連との間に、昭和十六年五月、不可侵条約を結び、対北方の危険性が緩和された。
反面、当時のアジア全地域は三百年来、白色帝国主義に完全支配され、ひたすら奴隷的桃源の甘夢をむさぼっている状態であった。 ただ、残された問題は米国であるが、米国太平洋艦隊の根拠はハワイを急襲成功すれば一年ぐらいの余裕が生じ、それまでの間に大東亜戦場の形勢は世界全戦場との関連において、何とかなるだろう程度の大本営判断ではなかったか。それ以上のことは、神様でも分かるものではない。
大東亜戦争を頭から無謀の戦争という連中が多いが、前述の桶狭間合戦や関が原合戦、また日清・日露戦争に比しても決して無謀などというに当たらない。それが売られたケンカなるにおいて特に然りである。
その第三は、台湾・海南島・仏印（インドシナ）にまで作戦面が延伸し、好適の前進基地が設定せられたことである。
大観すれば日露戦争以来の歴史の集積の結果であり、ここまで出ていなければ、白色人種東亜の牙城シンガポールを攻略奪取することは、当時の戦争手段では不可能であったからだ。
これを要するに、わが作戦発起地が仏印に推進せられざるかぎり、大東亜戦争の発動は無理であった。
その第四の理由は、関特演（関東軍特殊演習）として対北方準備陣を布いていたことである。
昭和十六年六月二十二日、突如として欧州東方戦線に独ソ戦が発生した。ためにわが国は北方情勢の急変に対処するため、七、八の両月にわたり約五十万に及ぶ兵力の大動員を行い、その主力を関東軍隷下に入れ、対北方警戒に遺憾なからしめた。これが、はしなくも大東亜戦争の総予備的戦力－－昔式に言えば後詰め、ということになった。
逆に言えば、適時に関特演の行われたこと自体、南方作戦発動の一つの引鉄的作用をなしたと言えないこともあるまい。
かつて、対南方作戦の下準備と心構えが着々と完成しつつあった時しも、ハル・ノートという不遜無法の最後通牒が寄せられたので、チャンスとばかり十二月八日の開戦となった。
その八日・九日・十日の七十二時間に、世界情勢は完全に一変した。そのことはほかならぬ英国首相チャーチルが告白しているのだから（前記）ウソとは申せまい。
すなわち、あの十二げつ八日という時点は、世界史に特筆大書さるべき記念日である。その意味から言えば、ハルなる人物は、日本に対して、この歴史的最大・最高・最良・絶妙の『時』を与えてくれた恩人と言えないこともない。恰も本能寺の変が、豊臣秀吉に天下人となる絶好の機会を提供してくれた如くに」 （つづく）
