脳梗塞は野菜・果物、乳製品でリスク減 卵は脳出血を増やす？ 欧州で42万人調査

脳梗塞は野菜・果物、乳製品でリスク減 卵は脳出血を増やす？ 欧州で42万人調査

　食習慣と脳卒中の関連性は過去にも複数の研究データが報告されています。しかし、脳卒中といっても、脳の血管が詰まって発症する脳梗塞と、脳の血管が破れて発症する脳出血があり、両者の病態は大きく異なります。これまでに報告された研究の多くが、脳梗塞と脳出血を区別なく検討しており、特に脳出血に関するデータはほとんどありませんでした。

　そんな中、欧州循環器学会誌に食事と脳卒中の関連性を、脳梗塞と脳出血に分けて解析した研究論文が２０１９年４月２４日付で掲載されました。

　この研究では欧州９カ国に在住の４１万８３２９人が対象となっています。被験者に対して食品の摂取状況に関するアンケート調査を行い、食品ごとに摂取量当たりの脳梗塞および脳出血リスクが検討されました。なお、研究結果に影響しうる年齢、飲酒・喫煙状況などの因子について、統計的に補正を行い解析しています。

　平均で１２・７年にわたる追跡調査の結果、脳梗塞リスクは野菜・果物が１日２００グラム当たり１３％、食物繊維が１日１０グラム当たり２３％、牛乳が１日２００グラム当たり５％、ヨーグルトが１日１００グラム当たり９％、チーズが１日３０グラム当たり１２％、統計的にも有意にリスクが低下しました。他方、脳出血は、卵が１日２０グラム当たりで２５％のリスク増加が示されました。

　この研究では果物・野菜、食物繊維、乳製品の摂取で脳梗塞の発症リスク低下が示されています。もちろん、これらの食品を積極的に摂取している人はそもそも健康的な生活習慣に配慮している可能性があり、もともとリスクの低い人たちなのかもしれません。卵についても直接的な因果関係は不明確ではありますが、やはりさまざまな食品をバランスよく摂取することが大切です。

（青島周一／勤務薬剤師／「薬剤師のジャーナルクラブ」共同主宰）

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200309-00000006-nkgendai-hlth

新型コロナ「政府、国民は冷静になるべき」 手洗い、換気で対策を 生物資源研究所の根路銘国昭さん

新型コロナ「政府、国民は冷静になるべき」　手洗い、換気で対策を　生物資源研究所の根路銘国昭さん

名護】新型コロナウイルスの感染拡大が世界規模で進む中、旧厚生省や世界保健機関（ＷＨＯ）で感染症の研究や対策に取り組んだ経験を持つ根路銘国昭・生物資源研究所所長（８０）＝名護市＝に５日、新型コロナウイルスの特徴や対策などについて聞いた。

　―新型コロナウイルスについての分析を。

　「中国政府の分析では新型コロナウイルスとして入院した人のうち、実際にウイルスに感染していたのは約３～４割だった。ＰＣＲ検査（遺伝子による検査法）で新型コロナウイルスでない別種のコロナウイルスを拾っていたのではないかと懸念する」

　「新型コロナウイルスだけを検査できる正確で信頼できる検査体制が必要だ。遺伝子的には新型コロナウイルスは４種の系統があり、他国では同時進行的に４種類が流行している」

　―季節性インフルエンザなどと比較してどうか。

　「現在（取材時）、新型コロナウイルスでの日本国内の感染者は千人規模で死者は数人だ。季節性インフルエンザでは流行すると死者は数千人規模、大流行すると１万人以上になる。季節性インフルエンザに比べると流行規模・死亡者数は小さい」

　―学校の休校などについてはどう考えるか。

　「国民や政府はもう少し冷静になるべきだ。新型コロナウイルスを怪物化しておびえている。３月は学校にとって締めくくりの時期だ。学校や文化活動を休止することが妥当か胸に手を当てて考えるべきだ」

　―感染対策や県民が気を付けることは何か。

　「せっけんできちんと手を洗うことや、家庭内で感染者が出た場合には空気を湿らせること、換気を十分にすることなどが必要だ。季節性インフルエンザも含めた対策になる。ウイルスから逃げることはできないので、個人も政治もどう向き合うかを考えていかないといけない」

 　（聞き手　塚崎昇平）     

琉球新報社

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200309-00000009-ryu-oki

コロナ感染、なぜ日本と韓国とイタリアだけ「対応が遅れた」のか…？中国からの入国規制をしなかった

コロナ感染、なぜ日本と韓国とイタリアだけ「対応が遅れた」のか…？中国からの入国規制をしなかった

入国規制と「政治的配慮」の現実

3月5日夜、新型コロナ感染症対策本部において、安倍晋三総理は「今が正念場であり、機動的な水際対策についても躊躇なく断行していくことが不可欠だ。
積極果敢な措置を講じる」と述べ、中国・韓国からの入国を3月末まで大幅に制限する方針を表明。入国者に対して、宿泊施設や医療施設などに2週間の待機を要請した。

新型コロナ、「マスク売り切れ」騒動だけじゃすまない「日本の大問題」

さらに、短期ビザの効力を停止し、航空便の到着を成田と関空に限定。
また、韓国やイランなどの一部地域を入国拒否の対象に追加(テロリストを対象とした入管法5条1項14号を根拠)した。
日本と韓国がなぜもっと早くこれを行ってこなかったのか、疑問に思った人は多かったものと思う。

中国では武漢・湖北省以外の感染は終息しつつあると報じられている。
規制するのであれば、米国が中国全土からの入国を規制した1月31日の時点で入国禁止すべきであったろう。

どの人の入国を認めるかは各国の主権事項であり、世界各国は、防疫が絡んだ問題では、政治的配慮は抜きにして規制をかけている。

新型コロナの発生地である中国でさえ、ウィルスの再流入を防ぐ立場から、規制をかけており、2月以降は日本からの入国者に対する検疫措置を段階的に引き上げている。

北京、上海市では日本からの入国者に14日間、自宅や指定施設での隔離外出制限義務付けている。それに、重慶や広東省も追随している。
日本は感染症の蔓延している武漢を含む湖北省に限定その後浙江省を追加しただけであった。

コロナ感染、なぜ日本と韓国とイタリアだけ「対応が遅れた」のか…？

イタリアとイランの失敗

中国からの入国禁止措置を遠慮したのは習近平国家主席の国賓訪日が控えていたという事情があるにせよ、防疫の問題では最大限の措置を取るのが世界の流れではないであろうか。

さらに中国からの入国禁止を躊躇したもう一つの理由は、インバウンド観光への影響である。

昨年中国からの訪日客は960万人、香港を加えると1200万人に達する。さらに、韓国からの560万人を加えると訪日客全体の55％である。
ちなみに、中国人の消費額は大きく、19年は1.8兆円と訪日客全体の4割弱に達している。

しかし、中国からの入国禁止を躊躇したため、日本で感染が拡大し、世界各国で日本からの入国後の自宅待機などの制限を取っている国・地域が5日午前10時時点で53ヵ国地域に達してしまった。

確かに中国人訪日客を禁止すると日本経済への影響は大きいが、感染が拡大すればその影響は一層大きくなることは不可避である。

中国からの入国規制をしなかった国がどうなっているか。その典型的な失敗例が、イタリアとイランである。

イタリアでは2500人以上が感染、死者は100人を超えた。政府は学校と大学を3月15日まで休校とすることを決めた。
さらに感染拡大を防ぐため、キスや握手の禁止も検討しているという。

イランは2月19日シーア派の聖地コムで2人が初めて感染判定を受け死亡し、27日中国人の入国を禁止したが、5日現在感染者は3513人に達し、死者も前日より15人増えて107人になっている。

一体一路の「核心地域」である

何故このように急拡大したのか。両国とも中国の一帯一路の核心地域であるからである。

イタリア(中国人移民が工場や店を運営)は19年1月基準で30万人が移住し、工場や店を運営している。

イランも17年輸出の31％、輸入の37％を中国に依存し、中東における一帯一路の中心的事業を行っているからである。

日本が2月の初めころ、中国からの入国禁止措置を取っていても感染の拡大を抑えられたか、確定的なことは言えない。

しかし、札幌雪祭りでの感染など影響がなかったとは言えないだろう。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200309-00070924-gendaibiz-int

米国クルーズ船が全員下船・検査の対応に「日本の対応が良くないと思ってるから、日本と違う対応をとるということ

玉川徹氏、米国クルーズ船が全員下船・検査の対応に「日本の対応が良くないと思ってるから、日本と違う対応をとるということ

９日放送のテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜・前８時）では、新型コロナウイルスの感染拡大について特集した。

【写真】 テレビ朝日・玉川徹氏「極めて不適切でした」と謝罪

　番組では、２１人から新型コロナウイルスの陽性反応が確認された米国・カリフォルニア沖のクルーズ船について、乗客・乗員合わせ約３５００人を下船させ全員検査を行うことを紹介。

　コメンテーターで同局の玉川徹氏（５７）は「アメリカがクルーズ船の乗客をすぐに降ろすと決断したわけですよね。日本政府は降ろさなかったという決断が正しかったと言ってるんですけど、アメリカはそう見ていないということですよね。日本の対応が良くないと思ってるからこそ、日本と違う対応をとるということでしょうね、アメリカは」とコメントした。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200309-03090068-sph-soci

新型コロナで死亡する日本人は57万人」米著名シンクタンクが掲載する報告書の中身

新型コロナで死亡する日本人は57万人」米著名シンクタンクが掲載する報告書の中身

新型コロナウイルスで死亡する日本人は最悪のシナリオでは57万人。 

　世界では、最悪6800万人が死亡。 

　そんな恐るべき数字を伝える報告書「COVID-19が世界のマクロ経済へ与えるインパクト：7つのシナリオ」が、３月２日（米国時間）、アメリカの著名シンクタンク「ブルッキングス研究所」のウェブサイトに掲載された。 

　この報告書の著者は、オーストラリア国立大学教授のワーウィック・マッキビン氏とローシェン・フェルナンド氏。両氏は、新型コロナによる病気や死亡のため各国で減少する労働者数、消費者の商品嗜好の変化、製造網が受ける障害によるビジネスコストの上昇など世界経済に与える経済的ショックを分析、新型肺炎がパンデミックとなった場合に、適切な経済的判断が行われないと起こりうる７つのシナリオを紹介している。 

　この報告書によると、７つの中の最善のシナリオであっても世界のGDPは2.4兆ドル（約254兆円）も失われることとなり、最悪のシナリオでは世界のGDPは9兆ドル（約954兆円）も失われるという。 

　報告書には、７つのシナリオの下で「国々の人口に与えるインパクト」も分析されている。それによると、世界全体では最善のシナリオでは約1500万人が、最悪のシナリオでは6800万人が死亡するという。うち中国では、最善のシナリオで279万4000人、最悪のシナリオでは1257万3000人が死亡すると推定されている。 

　国別の推定死亡者数も下記のように表化されており、日本の場合、その数は最悪のシナリオで57万人、最善のシナリオでも12万7000人となっている。 

　ちなみに、アメリカの場合は、最善のシナリオで23万6000人、最悪のシナリオで106万人だ。アメリカでは毎年、インフルエンザで約５万5000人が亡くなっているが、それをはるかに超える数である。 

　なお、韓国の場合は最善のシナリオで６万1000人、最悪のシナリオで27万2000人、イタリアの場合は最善のシナリオで５万9000人、最悪のシナリオで26万5000人と日本より推定死亡者数が少ない。 

様々なシナリオ下での各国の死亡者数が推定されている。出典：The Global Macroeconomic Impacts of COVID-19: Seven Scenarios

　また、新型コロナウイルスによる死亡率も紹介されており、日本の場合は、最善のシナリオで0.1％、最悪のシナリオでは0.45％。 

　ちなみに、イタリアもそれぞれ0.1％、0.45％で、韓国はそれぞれ0.12％、0.54％、アメリカはそれぞれ0.07%、0.33％と分析されている。死亡率は、中国と比べた場合、経済先進国ではずっと低くなっている。 

様々なシナリオ下での各国の死亡率。出典：The Global Macroeconomic Impacts of COVID-19: Seven Scenarios

　今のところ、WHO（世界保健機関）は「パンデミック宣言」をしていないが、マッキビン教授は、 

「この報告書の執筆時点では、これらのシナリオが起きる確率は非常に不確かだが、新型肺炎が世界的パンデミックとなった場合、それにより生じる損失が急速に増大することを我々の分析結果は示唆している」 

と警告している。 

　また、マッキビン教授はこの報告書で、パンデミックにより損失が増大しないよう、政治家が適切な政策を行なう必要性を訴えているが、短期的政策としては「感染爆発が続いても中央銀行と財務省が経済を確実に機能させ続けること、ローコストな衛生習慣を広く普及させること、感染を低減すべく効果的対応をすること」を提案。 

　さらに、長期的には、各国が自国の健康福祉制度に投資し、また、世界が協力して公衆衛生に投資する重要性も訴えている。 

「富裕国は公衆衛生に莫大な投資をする必要性があるが、特に、人口密度の高い貧しい国々に投資する必要がある」 

　新型肺炎が世界的パンデミックになるのはもはや時間の問題となる中、日本政府も公衆衛生分野における投資や開発に、あらためて、目を向ける必要があるのではないか。 

https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20200306-00166303/