日本、理工系女性大卒者比が最低 OECD調査、加盟38カ国中

日本、理工系女性大卒者比が最低　OECD調査、加盟38カ国中 ｜ 共同通信

理工系女性大卒者の比率が他国に比べて低いのが問題かどうかなのですが、さほど影響は無いのかと思います。

例えばポーランドの理工系が女性が多くてその結果良い点があるならそれも検討する価値があるのでしょう。

低いのは低いのでその影響がないとは言いませんが、それで結果が良くならないと無意味です。

これは正しいのか分かりませんが、仮に東欧の国がまだ理工系の成長段階でその仕事が評価されるなら女子でも志望者は多いのかと思います。

日本だとこの前まで海外生産移管で国内での新規社員もそれ程活発に採用されなかったかと思います。

その上、工場内やまして秘密が多い事務所などは公開されない為、勘違いが多いのかと思います。

かなりやろうとすれば綺麗な状況になります。

実験室とかがどつも業務優先になってしまう傾向ではありますが、それも管理職次第できちんとさせられます。

なのに厳しいのだけはどうにもならないのも問題かと思います。

無茶振りが多く、出来ないと言うな！的な所でしたから。

また、人間関係も相当に難しいのは文系と同じで元々人員が多く雇用出来ないのが改善されていないかと思います。

理由はコスト削減を強いられるような市場と日本独特の経営陣だからです。

創業家の人がジャニーズ事務所のようにトップだと思いきり利益重視になっても止める人が居ないとかあるのでしょう。

結局、仕事そのものに価値を付けないと女性が入ってくる確率は上がらないのです。

特化した開発に従事するような現場だとまだ理屈も有効ですが、下手すれば理屈よりも経営状況が優先と言った話になってしまい兼ねない理不尽さはついて回ります。

赤字なのにブラックと言う笑えない状況がそれですから。

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米軍オスプレイは１４日にも奄美空港（鹿児島県奄美市）と新石垣空港（沖縄県石垣市）で、それぞれ２機が緊急着陸した。いずれも同県宜野湾市の米軍普天間飛行場所属の機体だった。

そうでなくても音の大きいのです。

そこへもって来て故障する恐れから緊急着陸しているのだすれば不安でしかありません。

ただ、2023年4月6日に沖縄県宮古島市沖で発生した陸上自衛隊のヘリコプターの航空事故があったので、それよりは緊急着陸して貰った方がいい訳です。

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検出された値は

６カ所で１リットル当たり０・６８～１・１ベクレルを検出した

それに対して基準は

世界保健機関（ＷＨＯ）の飲料水基準は１万ベクレル。

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Yahoo!の同じ記事のコメント欄は大甘でせっかく皆んなでやって来たのにとか、

大阪や福島のように寛大とかとても企業倫理が分かっていない人が多いようです。

残念ながらＸの投稿もそんなものでした。

ほっておけば直ぐにでも潰れる管理ポストに入れられた状況なのに理解していないのが痛いと思えてきます。

おそらく、若いと言うか幼い人の同情やファン心理なのかと思います。

しかし、このままなら八方塞がりでCM、テレビ出演、ローカルアイドルの指定、著作物の著作権料等も減って行く事になります。

まして公共施設を利用したコンサートに対する使用禁止などが出て来たらそう言う収入も絶たれてしまいそうです。

なので社会的にはジャニーズ事務所の経営者の交代、名前の変更が出来ないなら独立か移籍を選んだ方が賢明です。

株に例えて管理ポストと言いましたが、戦後の大きな事件だと浅間山荘で包囲されたのに近い状況です。

降参するしかないのに中の誰もその改革へと踏み切れる人が居ないようにしか見えないのです。

ジャニーズ記事のミスマッチ

下記のような記事を書いていらっしゃるのですが、おそらく世間のニーズとはかけ離れているのでしょう。

「CM更新ナシ」だけでなく“番組スポンサー撤退“でテレビから「ジャニーズタレントが消える日」（FRIDAY） - Yahoo!ニュース

ジュリー氏が東山紀之に"片想い"の過去…「なんでも聞いてくれるヒガシ」が逃れられない創業家の呪縛（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース

理由は何かと言えば、世間はそんな事に興味ないのです。

昭和なら芸能記事で取材しない記事でもおそらく暇で読むような、またはその記事を利用した番組を見るような人がいました。

しかし、令和ともなるとそんなに関心があっても不幸にさせるような記事を誰が読むのかです。

それもなんの根拠も無いに近い憶測記事ですよね。

経営者の事など眼中に無いのが現役活躍アイドルのファンでその人達でジャニーズの動きが成り立っています。

そもそものモヤモヤは故人がその殆どの問題があったのにその人無しに話を進めても法的には捗らないのです。

それなのに国際的に未成年への加害を問題視して基準さえ見えてきません。

再発防止を言うにしてもしないのを防げと言うのは丸で悪魔の証明が如く難問です。

そのモヤモヤがピークに達してジャニーズ事務所で無ければ良いのだろう的な発想に暴走しています。

ところがその結果は当事者の会が指摘したように資産がなくなり賠償不可能になるだけです。

中には酷い話で倒産させて賠償逃れと言う根も葉も無い話が流れています。

判断の甘いテレビ局や報道機関による許容が後々まで被害を増やしたのです。

それと同様にスポンサーも多数派に追従するような流れになっています。

ただ、そうとも言ってられないのは最高裁判決まで出ているのにそれを対処しようとしなかったのは何故なんでしょうか？

2000年代初頭にこの手の性癖を治療しようとしなかったのは最大の問題です。

たぶん、この問題を解決できるような社会ではないと言うのだけは確かなように見えてしまいます。

その事にモヤモヤしているのに現実問題を直視出来ないネットやテレビはおそらく未来永劫このような低次元の思考を繰り返すしかないのでしょうね。

鳥瞰的に全体像を見渡せば、普通にタレントへ新会社へ移動させて資本はテレビ局が出して、経営陣もテレビ局からの出向で良いのかと思います。

そう言うような話なのに何故か記事を書く人達は他人の不幸は蜜の味みたいな事になっていませんかね。