教育は、学校だけで行うものではない。幼児期には家庭教育が重要な要素として人格形成に関連する。家庭だけでなく、地域の貢献も重要である。しかし、どのような教育方針で、それぞれの役割を具体的に検討しあい、共通認識を持もって教育してきたわけではない。それぞれがバラバラに行っても効果が上がる状況ではないことも事実である。
さて、教育の再構築の視点は、試行錯誤の連続であるが、携わった技術・技能教育の世界から見ると、指導の流れは、ドイツのABB（事業内職業訓練局）方式、ILO（国際労働機構）のモジュール方式に二分される。ABB方式は、完成品が持つ生産工程ごとにパッケージ化して、段階的にそのパッケージごとに教え、それらを最終的に組み合わせ、完成品を作成する教え方である。また、ドイツでは学校と企業とのサンドイッチで教えるデュアルシステムを導入している。ILO方式は受講者が持つ現在の能力を知り、その職種が求めている能力との差分を教える。教える内容を最小単位に分割したパッケージを個別に組み合わせて教える方式である。
因みに、我が国の工業高校や高専（中卒５年コース）では、学校教育のカリキュラムや単位制の延長で（見方によっては普通教育との互換性を保っているといえる）、集団方式がそのまま用いられている。厚生労働省所轄のほとんどの県立職業訓練校では戦後、米国から取り入れられたTWI（企業内監督者訓練）方式で、ABB方式に近い。厚生労働省の高齢・障害・求職者雇用支援機構の方式はTWI方式とILO方式を展開した我が国独自のシステムユニット方式で行っている。
それぞれの教育訓練方式は集団と個別との大きな違いがあり、我が国は学校教育と同じ集団教育である（ただし、コース別に１０人単位の少数制である）。一時、試行的に個別方式のILO方式を導入したが、随時入校制で、到達目標達成後は、修了させる。修了時期を決めないことから雇用保険対象者にとっては受給期間短縮につながる不利益が生じた。指導にかかる体制が整わず、個別訓練の限界が障壁となり、また、現状の就職時期等の齟齬問題でお蔵入りとなった。一方、身体障害者の訓練施設においては、障害部位が訓練生個々に異なるため、当然、個別訓練計画の下に、手厚い支援体制で行っている。入社後はマンツーマンのOJT（職場内訓練）方式が企業で導入されてはいるが、指導者の不足や費用対効果の問題で、集団方式であるOFF－JT（職場外訓練；職場を離れて行う訓練）へシフトしつつある。（次回へ続きます）