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米大統領選、これがトランプ圧勝のシナリオだ

2020年09月15日 06時09分20秒 | 日記

米大統領選、これがトランプ圧勝のシナリオだ

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『トランポノミクス』

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『トランプ経済革命』

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いずれもスティーブン・ムーア、アーサー・B・ラッファー共著 藤井幹久 訳
幸福の科学出版

11月のアメリカ大統領選の投票日まで残り2カ月を切り、選挙戦は終盤にさしかかっている。米メディアの報道によれば、当初の支持率調査でバイデン優勢とされていたが、勝敗を決する接戦州ではトランプ氏が追い上げる情勢になっている。

 

9月29日には、両候補者による討論会の第1回が予定されている。

 

討論会の重要なテーマの一つとなるトランプ政権の経済政策については、『トランポノミクス─アメリカ復活の戦いは続く─』(スティーブン・ムーア、アーサー・ラッファー 共著/藤井幹久 訳)で詳述されているが、最新刊としては、大統領選をめぐるテーマも取り上げた『トランプ経済革命─側近ブレーンたちの証言─』(共著者、訳者とも同じ)が、今夏に発刊された。

 

8月15日に開催された『トランプ経済革命』発刊セミナー(東京・赤坂、ユートピア活動推進館にて)では、訳者の藤井幹久氏が大統領選をめぐる情勢を分析した。以下に、その講演内容の抜粋を紹介する。

 

 

◆               ◆               ◆

 

米メディアが報じる支持率調査の疑問

現在までの報道によると、バイデンの支持率の方が高いとされています。前回の大統領選はヒラリー対トランプでしたが、その時の状況と似ています。(当時の)支持率調査では最大で10%以上の差が開いていたので、アメリカの大手メディアの報道を見ている限りでは、「トランプは絶対に勝てない」というのが普通の見方でした。ただ、(結果からみれば)かなりのバイアスがありました。日本のメディアでも、アメリカのメディアをコピーした報道をされていますが、実際に、その支持率調査の数字に、どれだけのクレディビリティがあるかは分からないところがあります。

 

(支持率調査が)5%から10%くらいの範囲の差であれば、実態としては拮抗しているか、トランプの方が優勢である可能性があると思います。前回の大統領選の時も、代表的な左翼メディアのニューヨーク・タイムズ紙は、社説で堂々と「ヒラリー・クリントンを支持する」と掲げていました。完全にヒラリー陣営の応援団になって、連日、一面の記事でトランプ攻撃をしていました。日本人の通念にあるようなメディアの公正中立さとは、まったく違った状況があります。ですから、そうしたメディアで、本当のところが報道されるわけがないということです。

 

 

テレビ討論会でトランプは圧勝する

次に注目すべきところは、大統領選の山場となるテレビ討論会です。候補者同士の直接対決が3回にわたり、かなりの長時間で行われます。アメリカでは、スーパーボウルと並ぶ二大視聴率とされており、数千万人が生中継を見ることになります。ですから、この討論会が、大勢を決する重要なファクターになります。

 

ただ、左翼メディアでさえも認めているところでは、「バイデンは認知症なのではないか」という疑惑があります。日本のメディアでも少し紹介されていますが、一番有名な失言では、大統領ではなくて「上院議員に立候補します」と発言したりしています。バイデン選対は、なるべく本人を隠して出さないようにして、いつも自宅の地下室から発信するという形をとってきましたが、生放送だと危ないです。

 

かたやトランプは、テレビ出演で知名度を上げてきた人ですから、どのように発言したら、どのくらいウケるかということを知り尽くしています。ですから、3回連続ストレートでノックアウトになる可能性があります。誰が見ても「これでは(バイデンは)もう無理だ」という結果になると、支持率調査の数字も通用しなくなります。

 

 

オクトーバー・サプライズで何が起きるか

三点目としては、大統領選では、投票日直前の1カ月で、必ずオクトーバー・サプライズが出るとされています。前回では、トランプに対しては中傷ネタのリーク報道がぶつけられましたし、ヒラリーに対しては(私用メール問題で)FBIが再捜査を始めるという事件が飛び出しました。メディアを巻き込んだ、最後の一大決戦が起きます。このタイミングで、トランプが何もしないということは絶対にないはずです。

 

『大中華帝国崩壊への序曲』

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『公開霊言 魯迅の願い 中国に自由を』

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いずれも幸福の科学出版

大川隆法著

『トランプ経済革命』ではスティーブン・ムーアさんの発言を紹介していますが、新型コロナウィルス問題で「アメリカ人は(中国を)絶対に許せない」と考えていると語っています。側近ブレーンの立場での発言ですが、トランプの考えを代弁しています。

 

近刊の『大中華帝国崩壊への序曲』などの幸福の科学・大川隆法総裁による一連の霊言本のなかでは、このウィルス拡散の目的が、トランプ追い落としを狙った習近平の作戦であったことが解き明かされています。これが、トランプ政権の最大の看板であるトランポノミクスを完膚なきまでに吹っ飛ばすための軍事作戦であったとするならば、そのことを完全に理解しているトランプが、そのまま手をこまねいて落選するということは絶対にありえないでしょう。

 

テレビを知り尽くしているトランプであれば、アメリカ国民が一目でニュース番組を見て分かるような大事件が起きても不思議ではないと思います。(中国に)ミサイルを撃つのかどうかは分かりませんが、そうした全世界がひっくり返るような事件が起きた時には、トランプ劣勢と報道されていますが、実際には、トランプ圧勝という結果になることでしょう。

 

 

【関連書籍】

『米大統領選 バイデン候補とトランプ候補の守護霊インタビュー』

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幸福の科学出版 大川隆法著

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【関連記事】

2020年8月26日付本欄 評論家・宮崎正弘氏が読む『トランプ経済革命』 トランプは米国を偉大な国に再生させた

https://the-liberty.com/article.php?item_id=17532


バイデンと中国の"蜜月関係" 一家の汚職に迫るドキュメンタリー映画が公開

2020年09月15日 06時08分04秒 | 日記

バイデンと中国の"蜜月関係" 一家の汚職に迫るドキュメンタリー映画が公開

バイデンと中国の"蜜月関係" 一家の汚職に迫るドキュメンタリー映画が公開

 
写真:Spike Johnson / Shutterstock.com

 

米大統領選が11月に迫る中、対中外交が争点の一つとなっています。

 

中国政府による「香港国家安全維持法」の施行や新型コロナウィルスをめぐる隠ぺい工作などにより、全米で中国への不信感が高まり、対中融和を主張してきた民主党であっても、強硬に転じなければ支持者を失いかねない状況です。

 

そのため、かつて「中国は敵ではない」「中国が力を増していることは中国人民だけでなく、アメリカや全世界にとってプラスだ」などと親中的な発言を繰り返してきたジョー・バイデン氏も、トランプ政権をなぞるように対中強硬姿勢を示しています。

 

その"努力"の甲斐もあってか、「バイデン氏が当選しても、アメリカの反中路線は変わらない」とする声があがってきています。

 

しかし、ここで忘れてはならないことが、バイデン氏が副大統領時代に築いてきた中国政府との蜜月関係です。