コロナ感染死よりワクチン接種後死の方が多い！？

コロナ感染死よりワクチン接種後死の方が多い！？

 

ワクチン接種後死亡者は、側近データ1週間で約100名となっています。

コロナ感染死は側近の7/2～7/8の1週間で112名です。

 

ワクチン接種後死亡者は、厚生労働省への報告ベースで、

SNS上で報告されていない死亡報告が散見されますし、

同じワクチン(ファイザー・モデルナ)を使用しているアメリカでは、

日本の2.3倍の死亡者数が報告されています。

 

　　100名×2.3倍＝230名

 

ワクチン接種後死亡者は、1週間で実数約230名と想定できます。

 

　　230名÷112名≒2.0倍

 

コロナ感染死は、別の病気で死亡してもPCR検査(日本のct値が0.4～0.45で

異常に高い陽性率検出)で陽性になれば、コロナ死者数にされているので、

コロナ感染死の実数は、もっと低く多く見せる演出があるようです。

 

上記の仮定数では、ワクチン接種後死亡者数はコロナ感染死亡者数の

2.0倍になり、接種することこそ危険であり自殺行為になっています。

 

さらに、副反応、重篤者は報告ベースで5000件以上ありますし、

全く持ってワクチンの意味は無くなっています。

 

イギリスでは、ワクチン2回接種者がコロナ感染者の8割となっており、

デルタ株の影響で完全接種者の死亡率は未接種者の約5.0倍で、

ワクチンによる免疫不全が起こっていると思います。

 

政府、TV等に誘導されず冷静に考えて下さい。

 

 

 

梅雨豪雨で今年も各地に被害 「脱炭素」にムダ金を投じるより、「防災投資」の加速を

梅雨豪雨で今年も各地に被害 「脱炭素」にムダ金を投じるより、「防災投資」の加速を

2021.07.08(liverty web)

<picture></picture>

 

《ニュース》

「梅雨末期の大雨」は例年、各地で猛威を振るってきましたが、今年も土砂崩れ・冠水の被害や、高い警戒レベルの避難情報が出ています。

 

《詳細》

梅雨末期は大雨の最盛期となることが多いとされています。

 

先週は東海・関東地方など太平洋側で大雨が降り、静岡県熱海市伊豆山地区では3日、大規模な土石流が発生。複数人の死者、20人を超える安否不明者が出ています。その他、神奈川県箱根町でも土砂崩れが発生しています。

 

7日からは山陰地方で記録的大雨が降り、各所で警戒レベル最大で「避難指示」よりも高い、「緊急安全確保」情報が出されています。冠水・土砂崩れも複数の場所で確認されています(8日時点)。

 

週末にかけては、九州に集中して雨が降ると見込まれており、警戒が呼びかけられています。

「ロック・イン・ジャパン・フェスティバル」中止にアーティストらが落胆と怒りの声 過剰な自粛要請に国民は我慢の限界

「ロック・イン・ジャパン・フェスティバル」中止にアーティストらが落胆と怒りの声 過剰な自粛要請に国民は我慢の限界

2021.07.08(liverty web)

<picture></picture>

 

《ニュース》

8月に茨城県で開催が予定されていた国内最大級の野外音楽フェス「ロック・イン・ジャパン・フェスティバル」の中止が7日、発表されました。2年連続の中止となります。

 

《詳細》

同フェスは2000年にスタート。フジロック・フェスティバル、サマーソニックと並び、日本における夏の「3大ロックフェス」の一つとして知られています。

 

今年はひたちなか市の国営ひたち海浜公園で8月7～9、14、15日に開催を予定しており、RADWIMPS、King Gnu、YOASOBI、あいみょんなど、日本を代表するアーティストら40組の出演が決まっていました。19年は過去最大となる33万7千人を動員しましたが、今年は新型コロナウィルスの感染対策として、定員を例年の半数以下にし、通常の7ステージから1ステージに減らしての開催を予定していました。

 

同フェス事務局は、茨城県医師会と県内26の医師会などから中止・延期の検討を要請され、開催を断念したと発表。要請には、今後の感染拡大状況に応じて、開催の中止または延期を検討することや、仮に開催する場合も、更なる入場制限措置などを講じ、参加者の会場外での行動を含む感染防止対策に万全を期すこと、といった内容が明記されていました。

 

これらの要請を検討した結果、「医師会からの要請に十全に応えることは今の私たちにはできない」として、開催を断念したと発表しています。

アプリサイト「Google Play」をめぐって、数十の米州がグーグルを提訴 巨大企業の「独裁」解体の動きが続々

アプリサイト「Google Play」をめぐって、数十の米州がグーグルを提訴 巨大企業の「独裁」解体の動きが続々

2021.07.08(liverty web)

<picture></picture>

 

画像:Ascannio / Shutterstock.com

《ニュース》

アメリカの数十州は7日、米アルファベット傘下のグーグルを反トラスト法(独占禁止法)違反の疑いで提訴しました。

 

《詳細》

公開された訴訟記録や州関係者の話に基づく各種報道によれば、今回の訴訟はアプリ配信サービス「Google Play」におけるグーグルの慣行に関するものです。

 

グーグルは「Google Play」で好ましくないコンテンツを含むアプリを禁止しているほか、一部のアプリに対してグーグルの決済ツールを使用させ、売上げの最大30%をグーグルに支払わせていました。今回の訴訟は、こうした規制が争点になると見られています。

 

カリフォルニア州北部地区の連邦裁判所に提出された訴訟は、ユタ州が主導し、ニューヨーク州やカリフォルニア州などが署名しています。

 

ユタ州の司法長官であるショーン・レイズ氏は7日の記者会見で、「グーグルはゴジラのようなものだ。東京やニューヨークといった都市を救おうとしている時でさえ、彼が進めば車は押しつぶされ、建物は破壊されていることさえ気づいてないかもしれない」と述べました。