ワクチンでデルタ変異株の猛威は防げないが！救世主はある！！

ワクチンでデルタ変異株の猛威は防げないが！救世主はある！！

 

国はワクチン接種が進めば、田村大臣他の方が感染拡大が減少すると

田村大臣他の方が発言しているが、それはデルタ株がない時の話であり、

デルタ変異株が蔓延している国においては、まったく通用しない妄想です。

 

現在デルタ変異株が蔓延している国は、

　　ブラジル(南米)

　　イギリス(EU)

　　アメリカ

　　インド

　　他多数国

6月の1か月でイギリスでは、デルタ変異株が100万人当りの感染者数が、

52人から256人で、実に＋392％増えています。

 

イギリスはワクチン接種が60％以上進んでいる最もワクチンが進んでいる

国の一つでにも関わらす、

毎日3万人以上の感染者が発生しており、デルタ変異株への

効果が無くなっていると共に、ワクチン接種者がデルタ変異株に

感染しているとの報告があります。

 

通常コロナ株ではまだ効果はあったが、

結果イギリスは、ワクチンで感染拡大しているのです。

 

 

一方インドでは6月の1か月で、デルタ変異株が100万人当りの感染者数が、

52人から6人で、実に－88％に減少しています。

 

インドは、人口も多くワクチンも進んでいなくて感染が爆発していたが、

WHOが否定している、イベルメクチンを使用した事により、

通常コロナ株とデルタ変異株に対し、感染者数と死者数が激減している

事実から、イベルメクチンが救世主になっています。

 

元々イベルメクチンは抗寄生虫薬でした。

何故、注目されたのかは、アフリカは医療施設は少なく衛生状態も悪く、

経済的理由からもワクチン接種は1％以下でしたので、

コロナが感染爆発するだろうと思われたが、アフリカ前途に渡り感染が

抑えられているので不思議な疑問になっていました。

 

アフリカでは、オンコセルカ症(回旋糸状虫による感染症)の寄生する

感染症で、幼虫が目に侵入し角膜炎、失明が多く発生した事で

救世主！大村智　北里大学特別栄誉教授が(2015年ノーベル整理学医学賞)

オンコセルカ症の炎症を止めるイベルメクチンを発明し、

失明から億単位の国民を守った偉業で救世主です。

 

アフリカでは以前より、予防薬として、治療薬として副作用のないイベルメクチンを

常用していた結果、結果論ですがコロナ予防薬、感染治療薬として

絶大な効果があることが実証されました。

 

アメリカ、南米でもイベルメクチンが良いということで使用が広まっています。

日本はどうかと言えば、日本が開発した薬にも関わらず、

コロナでは処方してもらえず不思議な現象で、世界では評価されています。

 

 

7月8日ネイチャー誌で有名な化学雑誌が、論文が発表されました。

「デルタ株は、抗体に反応しないと」言われました。

 

ニューヨークタイムズの説明では、

デルタ変異株は、過去の感染やワクチンで出来た抗体を回避できる、

要は、デルタ変異株は抗体をすり抜け細胞(体内)に侵入してくる。

ファイザーとアストラゼネカのワクチン1回接種で、

デルタ変異株には全く効かないと言うことです。

 

ワクチン接種率60％以上のイスラエルと英国でのデルタ変異株に対し

集団免疫の効果が失われており、感染の猛威が証明されているこから、

ネイチャー誌の論文通りなっています。

 

他の治療薬でバムラニビマブ(イーライリリー製)米FDAから緊急使用許可の

治療薬がでているが、デルタ変異株には抵抗力があり効かないと言われている。

 

今行っている事は、デルタは怖いのでわくちんを打て、しかしデルタには効かない。

 

海外で評価されている事実から、マスコミが報道すべきは

デルタ変異株に対しては、イベルメクチンの効果です。

 

しかし、マスコミは目先の生き延びるために、政府に追従してワクチンを推進

するだけで事実を隠蔽することは、大罪になっています。

 

 

 

 

トランプ前大統領がIT大手を集団訴訟し、WSJでも意思表明！ 憲法解釈に踏み込む重大局面に注目集まる

トランプ前大統領がIT大手を集団訴訟し、WSJでも意思表明！ 憲法解釈に踏み込む重大局面に注目集まる

2021.07.10(LIVERTY WEB)

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記者会見で集団訴訟をしたと語るトランプ前大統領。画像は、米テレビ局WPRIのユーチューブチャンネルより(https://www.youtube.com/watch?v=LZkG7iK38Co)

 

《ニュース》

本誌・本欄で報じてきたように、GAFAを始めとするビッグ・テックへの締め付けが、世界各地で厳しくなっています。

 

震源地の1つであるアメリカでは、「独占的地位を濫用している」ことに関して、「反トラスト法(独禁法)違反」という側面から特に追及がなされてきましたが、いよいよ各社が行ってきた「検閲行為」そのものに対し、正面から切り込みがかかっています。

 

《詳細》

ドナルド・トランプ前大統領は7日(現地時間)、フェイスブック、ツイッター、グーグルの3社とそれぞれの最高経営責任者(CEO)、マーク・ザッカーバーグ氏、ジャック・ドーシー氏、スンダー・ピチャイ氏を相手取った「集団訴訟(Class Action)」を起こしました。

 

トランプ氏自身が原告代表として、フロリダ州マイアミの連邦地裁に提訴しています。

 

3社による検閲は、「米国憲法修正第1条(the First Amendment)」が保障する言論の自由を侵害する行為だとして、自身のアカウント回復及び懲罰的損害賠償を要求。さらには、裁判所に対し、各社が行っている検閲行為について即時停止を命じるよう求めました。

 

トランプ氏は同日行った記者会見で、次のように訴訟の意図を語っています。

 

「我々の訴訟は、(各社が行っている)検閲行為が、違法であり、憲法違反であり、そして非アメリカ的であることを証明するためのものです」

 

「我々は、ビッグ・テックに対して責任を問うているのです。これは、後に続くと思われる数多くの訴訟の先駆けとなるものです。この度の訴訟はそうした動きを導くものであり、我々の国にとって非常に重要なゲームチェンジャーであると考えています」

 

「我々は、民主党支持者であれ、共和党支持者であれ、無党派であれ、すべてのアメリカ人の言論の自由を守ることで、アメリカの民主主義を守ろうと立ち上がっているのです。この訴訟は始まりにすぎません」

 

集団訴訟に続き8日には、ウォール・ストリート・ジャーナル紙に「なぜ私はビッグ・テックを提訴しているのか」と題して寄稿(インターナショナル版は9日付)。トランプ氏を"台風の目"として、「自由」を巡る議論がアメリカで沸き起こっています。

太陽光発電システムの森林破壊は、水害大国の日本にとって、自殺行為

太陽光発電システムの森林破壊は、水害大国の日本にとって、自殺行為

 

自然エネルギーの活用とくに太陽光を目指す日本、

しかし、太陽光パネルの80％は中国製で、

50％はジェノサイドのウィグル製であり大問題。

 

熱海で土石流の大災害に太陽光発電システム導入に、

盛り土とか森林伐採で保水性を無くしたことが、主原因に近い。

 

政府は自然エネルギーの活用に舵を切ったが、

水害大国の日本にとって、自殺行為となってくる。

 

政府、TV等は都合が悪いので森林開発の太陽光問題を

隠している、得意の隠蔽工作です。

 

 

「エネルギー基本法」に原発の新増設・建て替え明記なしか このままでは2050年の原発比率が1割以下に！

2021.07.10(LIVERTY WEB)

 

 

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《ニュース》

政府の「エネルギー基本計画」に、原発の新増設・建て替えについて盛り込まれない見通しであることを、各メディアが報じています。

 

《詳細》

「エネルギー基本計画」とは、国の中長期的なエネルギー政策の方向性を示すもの。3年に1度の改定が行われます。

 

特に今回の改訂は、菅政権が脱炭素の方針を打ち出した後のものであるため、政府としてどのようにそれを具体化するかを示すとして、注目を集めています。なかでも、「火力発電を減らすなら、原発をどうするのか」が大きな問題となっており、政府内でも意見が割れています。

 

短期的には、「(原発は)必要な規模を持続的に活用する」という内容になるとされ、「なるべく再稼働していく」という現状の方針が維持されることになりそうです。

 

また長期的なエネルギー政策を左右する原発の新増設・建て替えについても大きな論点となっており、自民党内でもこれを求める声が上がっていました。ただ最近、東京電力・柏崎刈羽原発での「不祥事」問題があったこともあり、選挙前に世論の反発を避けたいとして、明記は見送られる見通しとのことです。