8月15日前後には、第二次世界大戦に関する報道も増えますが、8月12日朝のNHKニュースでは、22歳の若さで、特攻で散った兵士を偲ぶ漫画の件と、80年振りに日本の遺族に戻ったサイパンで戦死した兵士が持っていた日章旗の寄せ書きの件が報道されていました。
貴方も貴女も、涙するかと存じます。
筆者も、本当に胸を打つ、胸が痛む報道でした。
筆者の母方の親族も、第二次世界大戦で戦死していますから。
それでも、筆者は心から訴えます。
冷酷な歴史の事実や国際政治の非道さに正面から対処をしなければなりません!!
戦争すらも、正面から捉えて政治や軍事を語らなければなりません!!
例えば、8月11日15時00分にzakzak by 夕刊フジが「発掘・考察 大東亜戦争 原爆は「日本人」に投下せよ…資料館に残る衝撃の「ハイドパーク覚書」 「降伏するまで繰り返し」非人道性の最たる一文も」の題で次のように米英の冷酷かつ非道なやり方を暴露しました。
『広島G7(先進7カ国)サミットで、各国首脳が訪れた広島市の原爆資料館には、多くの日本人が知らない「ハイドパーク覚書」が展示されている。なぜ、広島・長崎の人々の頭上への原爆投下に至ったのか。
その答えが記された〝一次史料〟であるハイドパーク覚書は、1944=昭和19=年9月18日、米ニューヨーク州ハイドパークで、フランクリン・ルーズベルト米大統領と、ウィンストン・チャーチル英首相の会談の内容が記されたものだ。原本は、ハイドパーク郊外にあるルーズベルト大統領図書館に保管されている。
原爆資料館の展示はコピーだが、この覚書の中盤に重要な一文が記されている。
《When a ”bomb” is finally available, It might perhaps, after mature consideration, be used against the Japanese, who should be warned that this bombardment will be repeated until they surrender.》
(爆弾が最終的に使用可能になった時には、熟慮の後にだが、多分日本人に対して使用していいだろう。なお、日本人には、この爆撃は降伏するまで繰り返し行われる旨、警告しなければならない)
原文は、英米首脳の合意・了解事項として、原爆投下目標は(市街地で暮らす)〝人間であり、日本人〟と明言し、〝降伏しなければ、「繰り返し」投下し〟ほぼ全滅させる趣旨を警告するとしている。〝非人道性〟の最たるものだ。
43年5月、米国軍事政策委員会は「トラック島(=西太平洋、カロリン諸島内に位置する島々)に集結する日本艦隊に原爆を投下することが望ましい」と大半の意見としてまとめた。当初から投下目標は、原爆開発の競争相手と見なしていたドイツではなかった。
しかし、44年2月に対象としていた日本艦隊が壊滅し、投下目標がなくなってしまった。そして9月、ハイドパーク会談で対象を人間、しかも「日本人」(「市街地・労働者・住民」)にした。彼らには、黄色人種への根深い差別意識がある。そのような意識がなければ、科学者や軍人そして政治家が、人々の頭上に直接原爆を投下するという発想にはならないはずだ。
原爆資料館の意義深いさまざまな展示を総合すると、米国による広島・長崎への「原爆投下の目的」は、次の3つとなる。
第1は、日本人に対して使用すること。
第2は、原爆の開発に膨大な経費(20億ドル)を投入したため、米国内に向けて費用対効果を正当化する必要があったこと。
第3に、原爆投下での戦争終結で、ソ連の勢力拡大を抑止すること。つまりは、戦後秩序を統制し、支配権、覇権を握ること。原爆を投下しその大量殺戮(さつりく)の威力・破壊力を見せつければ世界に恐怖を植え付け、支配できるということだ。これが現在に至るまで世界の核秩序につながっている。
さらに、重要な点は、原爆資料館の展示では、終戦や本土上陸作戦による米軍の犠牲の回避が原爆投下の理由とされていないことだ。
「日本人」への原爆投下を了解事項として確認したハイドパーク覚書の方針は、45年4月12日、ルーズベルト大統領が亡くなった後も変更がなく、疑問の余地のない明確化された想定だった。
■林千勝(はやし ちかつ) 近現代史研究家・ノンフィクション作家。1961年、東京都出身。東京大学経済学部卒、大手金融機関等を経て、近現代史の探究に取り組む。著書に『日米開戦 陸軍の勝算』(祥伝社)、『日米戦争を策謀したのは誰だ! ロックフェラー、ルーズベルト、近衛文麿 そしてフーバーは』(ワック)、『近衛文麿 野望と挫折』(ワック)、『ザ・ロスチャイルド―大英帝国を乗っ取り世界を支配した一族の物語』(経営科学出版)など。ネット番組「これが本当の近現代史」「月刊インサイダーヒストリー」などで情報発信中。』
要するに、ランクリン・ルーズベルト米大統領と、ウィンストン・チャーチル英首相をはじめ、原爆投下を命令したトルーマン米大統領など人種差別主義者らの陰謀や画策で、原爆が広島と長崎に投下されたのです!!
更に、これらの無法かつ非道な殺戮が、戦後、核兵器保有国の「威圧の根拠」になっているのです!!
この現実から目を背けてはなりません!!
一方、核保有国で極悪のプーチン政権下、ウクライナ侵略を止めないロシア。
弾圧を逃れた人々が、心ある方々がロシア内外で命懸けのロシアの将来を見据えた戦いを進めています。
8月3日11時57分に同メディアが「プーチン政権〝崩壊近い〟来日のロシア反体制派幹部を夕刊フジが直撃「いずれ41の共和国に分裂」北方領土返還も言及」の題で次のように伝えました。
『ロシアのウラジーミル・プーチン政権は風前のともしびか。ロシアの元下院議員で、ウクライナ側に外国人義勇兵として参加する「自由ロシア軍団」幹部のイリヤ・ポノマリョフ氏(47)が来日し、夕刊フジの取材に「近い未来のうちにロシア政権の崩壊が起きると信じている」と述べた。ウクライナの反転攻勢や民間軍事会社「ワグネル」の反乱、政権中枢の内部抗争によって政権の疲弊は著しいという。ポノマリョフ氏も参加したロシア反体制派らの会合では、参加者から「ロシアの崩壊で数十の新しい国家ができる」と「解体宣言」も飛び出した。
ポノマリョフ氏は2007年からロシアの下院議員を務め、14年3月のロシアによるウクライナのクリミア半島編入に反対票を投じ、同9月には事実上、米国に亡命した。
その後はロシアの反体制運動に関与し、現在はウクライナ側で闘う武装組織「自由ロシア軍団」の政治部門指導者などの立場にあり、義勇兵の取りまとめ役を務めているとみられる。5月下旬には「自由ロシア軍団」や「ロシア義勇軍」がウクライナからロシア西部に越境してロシア軍や治安部隊と交戦し、ベルゴロド州の一部地区を「解放した」とする声明を発表した。
自由ロシア軍団は通信アプリに「自由を守るために武器を取った。クレムリン(大統領府)の独裁政治を終わらせるときが来た」とも投稿している。
6月下旬に起きたワグネルの反乱は短期間で収束したものの、ロシア軍内部の亀裂が浮き彫りになった。ポノマリョフ氏は「ロシア政府は緩んでおり、いままで思われていたほど強固ではない。政権は崩壊寸前であることを示しており、われわれはそれを利用するつもりだ」と語る。
(中略)
ロシアの大きな変化を望んでいるとし、「ウクライナ軍によるクリミアへの攻略が実現すれば、われわれ自由ロシア軍団も大きなインパクトを与えたい」と意気込みを示した。
ポノマリョフ氏は亡命ロシア人政治家や、少数民族による分離独立運動の指導者らでつくる「ロシア後の自由な民族フォーラム」の会合に出席するため、来日した。ロシアのウクライナ侵略を受け、昨年5月以降、ポーランドの首都ワルシャワなど6都市で会合を開催。「クレムリンの帝国主義からの諸民族の解放」や「ロシアの再建と構造転換」などを目指している。
今年1月の会議では、ロシアが41の共和国に分裂する地図を公開し注目された。3月には露政府から「好ましくない団体」に指定されている。
1日に開かれた国会内での会合には、日本の与野党の国会議員や研究者、海外からポノマリョフ氏のほか、チェチェンやブリヤート、シベリア、バシキールなど少数民族の運動指導者、欧米の研究者らが出席した。創設者のオレグ・マガレツキー氏は「ロシアの崩壊はソ連崩壊以上にこの世界に良い影響を与える」とし、「(崩壊後は)数十の新しい国家ができる。日本にとって必然的に貿易、政治的、外交的相手になるだろう」と語った。
チェチェン・イチケリア共和国亡命政府外相のイナル・シェリプ氏は「チェチェン共和国も一部の領土を不法占拠されている。日本も不法占拠されている地域がある。侵略しない民主的な隣国を望むなら、少数民族の独立運動とも力を合わせて協力すべきだ」と訴えた。
フォーラムは北方領土問題にも言及しており、宣言文には「占領された北方領土問題の即時解決を求める」との文言も加えられた。前出の地図では、ロシアの分裂により、北方4島に加え、千島や南樺太も返還されると主張する。
モデレーターを務めた神戸学院大学の岡部芳彦教授は「ロシアの『脱帝国主義化』を目指す団体が日本に集まったことはかつてなかった。自由で平和な世界の第一歩であると信じている」と語った。』
正に、この記事の通りにせねばなりませんね!!
冷酷な歴史の事実や国際政治の非道さに正面から対処を!!
ロシア後の自由な民族フォーラム HPに掲載された「ロシア後の分裂地図」と、8月に東京で開催された同フォーラムの案内
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貴方も貴女も、涙するかと存じます。
筆者も、本当に胸を打つ、胸が痛む報道でした。
筆者の母方の親族も、第二次世界大戦で戦死していますから。
それでも、筆者は心から訴えます。
冷酷な歴史の事実や国際政治の非道さに正面から対処をしなければなりません!!
戦争すらも、正面から捉えて政治や軍事を語らなければなりません!!
例えば、8月11日15時00分にzakzak by 夕刊フジが「発掘・考察 大東亜戦争 原爆は「日本人」に投下せよ…資料館に残る衝撃の「ハイドパーク覚書」 「降伏するまで繰り返し」非人道性の最たる一文も」の題で次のように米英の冷酷かつ非道なやり方を暴露しました。
『広島G7(先進7カ国)サミットで、各国首脳が訪れた広島市の原爆資料館には、多くの日本人が知らない「ハイドパーク覚書」が展示されている。なぜ、広島・長崎の人々の頭上への原爆投下に至ったのか。
その答えが記された〝一次史料〟であるハイドパーク覚書は、1944=昭和19=年9月18日、米ニューヨーク州ハイドパークで、フランクリン・ルーズベルト米大統領と、ウィンストン・チャーチル英首相の会談の内容が記されたものだ。原本は、ハイドパーク郊外にあるルーズベルト大統領図書館に保管されている。
原爆資料館の展示はコピーだが、この覚書の中盤に重要な一文が記されている。
《When a ”bomb” is finally available, It might perhaps, after mature consideration, be used against the Japanese, who should be warned that this bombardment will be repeated until they surrender.》
(爆弾が最終的に使用可能になった時には、熟慮の後にだが、多分日本人に対して使用していいだろう。なお、日本人には、この爆撃は降伏するまで繰り返し行われる旨、警告しなければならない)
原文は、英米首脳の合意・了解事項として、原爆投下目標は(市街地で暮らす)〝人間であり、日本人〟と明言し、〝降伏しなければ、「繰り返し」投下し〟ほぼ全滅させる趣旨を警告するとしている。〝非人道性〟の最たるものだ。
43年5月、米国軍事政策委員会は「トラック島(=西太平洋、カロリン諸島内に位置する島々)に集結する日本艦隊に原爆を投下することが望ましい」と大半の意見としてまとめた。当初から投下目標は、原爆開発の競争相手と見なしていたドイツではなかった。
しかし、44年2月に対象としていた日本艦隊が壊滅し、投下目標がなくなってしまった。そして9月、ハイドパーク会談で対象を人間、しかも「日本人」(「市街地・労働者・住民」)にした。彼らには、黄色人種への根深い差別意識がある。そのような意識がなければ、科学者や軍人そして政治家が、人々の頭上に直接原爆を投下するという発想にはならないはずだ。
原爆資料館の意義深いさまざまな展示を総合すると、米国による広島・長崎への「原爆投下の目的」は、次の3つとなる。
第1は、日本人に対して使用すること。
第2は、原爆の開発に膨大な経費(20億ドル)を投入したため、米国内に向けて費用対効果を正当化する必要があったこと。
第3に、原爆投下での戦争終結で、ソ連の勢力拡大を抑止すること。つまりは、戦後秩序を統制し、支配権、覇権を握ること。原爆を投下しその大量殺戮(さつりく)の威力・破壊力を見せつければ世界に恐怖を植え付け、支配できるということだ。これが現在に至るまで世界の核秩序につながっている。
さらに、重要な点は、原爆資料館の展示では、終戦や本土上陸作戦による米軍の犠牲の回避が原爆投下の理由とされていないことだ。
「日本人」への原爆投下を了解事項として確認したハイドパーク覚書の方針は、45年4月12日、ルーズベルト大統領が亡くなった後も変更がなく、疑問の余地のない明確化された想定だった。
■林千勝(はやし ちかつ) 近現代史研究家・ノンフィクション作家。1961年、東京都出身。東京大学経済学部卒、大手金融機関等を経て、近現代史の探究に取り組む。著書に『日米開戦 陸軍の勝算』(祥伝社)、『日米戦争を策謀したのは誰だ! ロックフェラー、ルーズベルト、近衛文麿 そしてフーバーは』(ワック)、『近衛文麿 野望と挫折』(ワック)、『ザ・ロスチャイルド―大英帝国を乗っ取り世界を支配した一族の物語』(経営科学出版)など。ネット番組「これが本当の近現代史」「月刊インサイダーヒストリー」などで情報発信中。』
要するに、ランクリン・ルーズベルト米大統領と、ウィンストン・チャーチル英首相をはじめ、原爆投下を命令したトルーマン米大統領など人種差別主義者らの陰謀や画策で、原爆が広島と長崎に投下されたのです!!
更に、これらの無法かつ非道な殺戮が、戦後、核兵器保有国の「威圧の根拠」になっているのです!!
この現実から目を背けてはなりません!!
一方、核保有国で極悪のプーチン政権下、ウクライナ侵略を止めないロシア。
弾圧を逃れた人々が、心ある方々がロシア内外で命懸けのロシアの将来を見据えた戦いを進めています。
8月3日11時57分に同メディアが「プーチン政権〝崩壊近い〟来日のロシア反体制派幹部を夕刊フジが直撃「いずれ41の共和国に分裂」北方領土返還も言及」の題で次のように伝えました。
『ロシアのウラジーミル・プーチン政権は風前のともしびか。ロシアの元下院議員で、ウクライナ側に外国人義勇兵として参加する「自由ロシア軍団」幹部のイリヤ・ポノマリョフ氏(47)が来日し、夕刊フジの取材に「近い未来のうちにロシア政権の崩壊が起きると信じている」と述べた。ウクライナの反転攻勢や民間軍事会社「ワグネル」の反乱、政権中枢の内部抗争によって政権の疲弊は著しいという。ポノマリョフ氏も参加したロシア反体制派らの会合では、参加者から「ロシアの崩壊で数十の新しい国家ができる」と「解体宣言」も飛び出した。
ポノマリョフ氏は2007年からロシアの下院議員を務め、14年3月のロシアによるウクライナのクリミア半島編入に反対票を投じ、同9月には事実上、米国に亡命した。
その後はロシアの反体制運動に関与し、現在はウクライナ側で闘う武装組織「自由ロシア軍団」の政治部門指導者などの立場にあり、義勇兵の取りまとめ役を務めているとみられる。5月下旬には「自由ロシア軍団」や「ロシア義勇軍」がウクライナからロシア西部に越境してロシア軍や治安部隊と交戦し、ベルゴロド州の一部地区を「解放した」とする声明を発表した。
自由ロシア軍団は通信アプリに「自由を守るために武器を取った。クレムリン(大統領府)の独裁政治を終わらせるときが来た」とも投稿している。
6月下旬に起きたワグネルの反乱は短期間で収束したものの、ロシア軍内部の亀裂が浮き彫りになった。ポノマリョフ氏は「ロシア政府は緩んでおり、いままで思われていたほど強固ではない。政権は崩壊寸前であることを示しており、われわれはそれを利用するつもりだ」と語る。
(中略)
ロシアの大きな変化を望んでいるとし、「ウクライナ軍によるクリミアへの攻略が実現すれば、われわれ自由ロシア軍団も大きなインパクトを与えたい」と意気込みを示した。
ポノマリョフ氏は亡命ロシア人政治家や、少数民族による分離独立運動の指導者らでつくる「ロシア後の自由な民族フォーラム」の会合に出席するため、来日した。ロシアのウクライナ侵略を受け、昨年5月以降、ポーランドの首都ワルシャワなど6都市で会合を開催。「クレムリンの帝国主義からの諸民族の解放」や「ロシアの再建と構造転換」などを目指している。
今年1月の会議では、ロシアが41の共和国に分裂する地図を公開し注目された。3月には露政府から「好ましくない団体」に指定されている。
1日に開かれた国会内での会合には、日本の与野党の国会議員や研究者、海外からポノマリョフ氏のほか、チェチェンやブリヤート、シベリア、バシキールなど少数民族の運動指導者、欧米の研究者らが出席した。創設者のオレグ・マガレツキー氏は「ロシアの崩壊はソ連崩壊以上にこの世界に良い影響を与える」とし、「(崩壊後は)数十の新しい国家ができる。日本にとって必然的に貿易、政治的、外交的相手になるだろう」と語った。
チェチェン・イチケリア共和国亡命政府外相のイナル・シェリプ氏は「チェチェン共和国も一部の領土を不法占拠されている。日本も不法占拠されている地域がある。侵略しない民主的な隣国を望むなら、少数民族の独立運動とも力を合わせて協力すべきだ」と訴えた。
フォーラムは北方領土問題にも言及しており、宣言文には「占領された北方領土問題の即時解決を求める」との文言も加えられた。前出の地図では、ロシアの分裂により、北方4島に加え、千島や南樺太も返還されると主張する。
モデレーターを務めた神戸学院大学の岡部芳彦教授は「ロシアの『脱帝国主義化』を目指す団体が日本に集まったことはかつてなかった。自由で平和な世界の第一歩であると信じている」と語った。』
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