今使っている携帯電話が古くなっているので、買い換えようと思って販売店を見てみました。
そしたら機種変更の値段がえらく高くて、機種変更時に0円という機種は「売れないから機種変更の方でも安くしますよ」というモノばかりです。
いままでは、10年以上前からのドコモユーザである僕は、「長く使えば通話料の割引があるのでそこでカバーできる」と思って割高な機種変更を受け入れていましたが、今回の料金体系変更をみて唖然(あぜん)としました。
新規加入でも長期契約者でも、割引料金に差がなくなる制度が導入されたのです。
ドコモは、他社からの乗り換えを期待してこの制度を作ったのでしょうが、この制度は失敗だと思います。
もっとも保有契約が多いドコモがこの制度を実施すると、長期保有のメリットがなくなり(ポイントくらいでしょうか)、むしろ冷遇されていると感じて他社へ移転するからです。
「そろそろ反撃してもいいですか?」というコピーの広告を流していましたが、このような考え方を打ち出した時点で失敗を感じました。
おそらく同じように思った方も多いと思います。
反撃というコトバで負けを認めて、さらに変な余裕を持つ文章で驕り感じてしまうのです。
そして、その結果が今回の料金体系です。
ドコモはMNPで他社に行かないように、「契約者優遇」を全面に出すべきでそれをアピールすることで他社からの移転を待つようにするのです。
ドコモの既契約者がもっとも多いのですから、その人々をドコモの制度をクチコミで広めてもらい、「長期保有ならドコモだよ」といってもらうことを目指すべきなのです。
知人もドコモからソフトバンクに移転しました。その知人も長期のドコモユーザで移転した理由も僕の考えと同じモノでした。
その彼が、「ドコモ、継続して使う意味がない、機種もイマイチだしプランもひどいし。」と言っていました。
そこにいたのは5名、ITに強い知人の意見ですので、かなりの影響があると思います。
こういうクチコミって、企業広告より強いんですよね。
この雑誌にドコモの中村維夫社長のインタビューがありました。
原文を抜粋して掲載します。
そこで、「私たちは、純増シェアというのはあまり気にしていない。最大のターゲットは解約数であり、解約率なんですよ。新規加入なんて、ほとんど増えないんだし、もうジタバタしても始まらん。(笑)」。
解約数・解約率を悪くする施策をしてこのコメントを発するのは、まったく状況がわかっていないということです。
DoCoMoは今後契約数が減っていくのは間違いなさそうです。
今後の契約数をチェックしていきたいと思います。
そしたら機種変更の値段がえらく高くて、機種変更時に0円という機種は「売れないから機種変更の方でも安くしますよ」というモノばかりです。
いままでは、10年以上前からのドコモユーザである僕は、「長く使えば通話料の割引があるのでそこでカバーできる」と思って割高な機種変更を受け入れていましたが、今回の料金体系変更をみて唖然(あぜん)としました。
新規加入でも長期契約者でも、割引料金に差がなくなる制度が導入されたのです。
ドコモは、他社からの乗り換えを期待してこの制度を作ったのでしょうが、この制度は失敗だと思います。
もっとも保有契約が多いドコモがこの制度を実施すると、長期保有のメリットがなくなり(ポイントくらいでしょうか)、むしろ冷遇されていると感じて他社へ移転するからです。
「そろそろ反撃してもいいですか?」というコピーの広告を流していましたが、このような考え方を打ち出した時点で失敗を感じました。
おそらく同じように思った方も多いと思います。
反撃というコトバで負けを認めて、さらに変な余裕を持つ文章で驕り感じてしまうのです。
そして、その結果が今回の料金体系です。
ドコモはMNPで他社に行かないように、「契約者優遇」を全面に出すべきでそれをアピールすることで他社からの移転を待つようにするのです。
ドコモの既契約者がもっとも多いのですから、その人々をドコモの制度をクチコミで広めてもらい、「長期保有ならドコモだよ」といってもらうことを目指すべきなのです。
知人もドコモからソフトバンクに移転しました。その知人も長期のドコモユーザで移転した理由も僕の考えと同じモノでした。
その彼が、「ドコモ、継続して使う意味がない、機種もイマイチだしプランもひどいし。」と言っていました。
そこにいたのは5名、ITに強い知人の意見ですので、かなりの影響があると思います。
こういうクチコミって、企業広告より強いんですよね。
![]() | PRESIDENT (プレジデント) 2007年 9/3号 [雑誌]プレジデント社このアイテムの詳細を見る |
この雑誌にドコモの中村維夫社長のインタビューがありました。
原文を抜粋して掲載します。
そこで、「私たちは、純増シェアというのはあまり気にしていない。最大のターゲットは解約数であり、解約率なんですよ。新規加入なんて、ほとんど増えないんだし、もうジタバタしても始まらん。(笑)」。
解約数・解約率を悪くする施策をしてこのコメントを発するのは、まったく状況がわかっていないということです。
DoCoMoは今後契約数が減っていくのは間違いなさそうです。
今後の契約数をチェックしていきたいと思います。