2018年7月のブログ記事一覧-先端技術とその周辺

異常気象に対する人類に活動が影響しているか?していないか?　まだ明確でないようだ!

2018年07月31日 14時49分31秒 | 日記

世界各地で記録的猛暑

日本では、2018年7月23日に埼玉県熊谷市で観測史上最高となる41.1度の気温を記録するなど、、東日本から西日本までの広い範囲で、各地の気象台の記録にないような高音が記録されている。

北極圏に位置するノルウェーのテュスフィヨール市ドラッグ村で7月18日に最高気温33.7度を記録し、スウェーデンでは、記録的な猛暑と乾燥により、北西部のイェムトランド、中部のイェヴレボリやダーラナなど、これまでに50地点以上で森林火災が発生している。

異常気象と温室効果との因果関係は、明らかになっていないが、アメリカのエネルギー省（DOE）傘下ローレンス・リバモア国立研究所のベンジャミン・サンテール博士を中心とする研究チームでは、7月20日、米学術雑誌「サイエンスで」に「人間が対流圏温度における季節循環に影響を及ぼしている」との研究論文を発表。

一方では「大西洋循環の弱体化が地表温度の上昇を招く」という研究も公開、海洋の循環流が地球温暖化に影響を及ぼしているとの指摘もある。米ワシントン大学と中国海洋大学との共同研究プロジェクトは、7月18日、学術雑誌「ネイチャー」において「大西洋循環の弱体化が地表温度の上昇を招く」との研究論文を公開した。これによると、大西洋循環の減速化は、地球温暖化によるものではなく、数十年規模の自然変動サイクルによるものだが、これによって、今後、気温が上昇する可能性があるという。

海流のスピードは海洋表層の熱が深層にどれだけ多く移動するかによって決まり、早く循環するほど多くの熱を深層に送り込むことができる。裏を返せば、海流が遅くなると海洋での熱の蓄積量が少なくなり、大気の温度が上昇しやすくなるというわけだ。

人類の活動が異常気象に影響を与えているという研究成果と、それは関係なく、自然現象とする研究があって、実際はまだまだ研究しないとわからないようだ。

ローレンス・リバモア研究所はスーパーコンピュータのソフトウエア研究で著名なところであり、そこで気象の研究もおこなわれているのは凄いと思う。日本の気象庁もＣｒａｙ１０と言う最新のスーパーコンピュータを今年の５月に導入しているが、使いこなせる要因が確保されているか気になる。気象省からも、ローレンス・リバモア研究所のような研究成果をガンガン出してほしいものだ!

Alexaがビジネスソフトの核になるとは?

2018年07月31日 13時44分20秒 | 日記

アマゾンのＡＩスピーカーのＡＩ　ｓｏｆｕｔｏｇａ　，，今後御アマゾンのビジネスソフトの中核になるという。音声出力や認識で日本人の発想は個別の応用あぷ襟を考えるが、アマゾンは、クラウドサービスとＡｌｅｘａとをむすびつけ、ビジネスソフトを狙うという。

Ｆｏｒｂｅｓによると：：：：

アマゾンは7月26日、第2四半期決算を発表した。クラウドコンピューティングサービス「AWS（Amazon Web Services）」が引き続き好調で利益は大きく拡大したが、今回の決算の主役はAIアシスタント「アレクサ（Alexa）」だった。実際、アマゾンの決算発表プレスリリースには、アレクサの名前が31回も登場する。

CEOのジェフ・ベゾスは、リリースの中で次のように述べている。「我々は、顧客がどこにいてもアレクサを使えるようにしたい。現在、150以上の国で数万規模の開発者がAlexa Voice Serviceを使って新しいデバイスを開発している。アレクサ対応デバイスの数はこの1年で3倍以上に増えた。我々のパートナーは、幅広い種類のアレクサ対応デバイスやユーザー体験を作り出している」

アレクサとAWSが組み合わされば、アマゾンにとっては最強の稼ぎ柱になることは間違いない。今や、アレクサ対応のスマートスピーカー「アマゾンエコー（Amazon Echo）」は、1万3000を超えるスマートホーム機器をはじめ、フォードやトヨタなどの車両とも連携し、一般消費者の間で急速に普及している。アマゾンが次に狙うのがエンタープライズ市場で、11月にはAWSアカウントを持つ顧客向けに「Alexa for Business」をリリースした。

AWSの顧客である製薬大手「ジョンソン・エンド・ジョンソン」は、アマゾンと協業したり社内ハッカソンを開催し、会議室の予約や会議の設定といったアレクサの活用方法を検討している。

ジョンソン・エンド・ジョンソンでEnd User & Public Cloud Services担当のバイスプレジデントを務める Keith Blizardは、ニューアークで開催された「Voice Summit」に登壇して次のように述べた。

「音声は我々にとって未開拓の領域だ。これまで会議の開始時に生じていた10分の無駄を排除し、生産性を向上するにはどうしたら良いか検討している」

<iframe class="teads-resize" style="height: 0px !important; width: 100% !important; margin: 0px; min-height: 0px !important; display: block !important; border-image: none; padding: 0px !important;"></iframe>Blizardによると、手がふさがっていることの多い科学者や医者にとってもアレクサは有効であり、他にもヘルプデスクへの問い合わせ件数を削減することにアレクサを活用したいという。アマゾンでAlexa for Business部門のゼネラルマネージャーを務めるCollin Davisによると、アマゾン社内でも700以上の会議室でアレクサを導入しており、会議の70%はアレクサを使って開始しているという。

将来を左右する「Alexa for Business」

アマゾンエコーを多くの家庭に普及させことも重要だが、アレクサに課せられたより大きな使命はAlexa for Business導入企業を増やすことだ。AWSが「プライムデー」のように世の中の注目を集めることはないかもしれないが、アマゾンにとっては利益の柱だ。AWSのお陰で配送の迅速化など様々な新しいプロジェクトに投資をすることが可能なのだ。

アマゾンの第2四半期の配送コストは前年同期比31%増の60億ドル（約6600億円）で、純利益で計上した25億ドルの倍以上となった。これに対し、AWSの売上高は前年同期比49%増の61億ドルで全体の11%を占め、成長率では最大規模を誇る北米事業を上回った。AWSの営業利益は16億ドルで、全体の半分以上を占めた。

営業利益率を見ると、AWSは27%と前年同期から5ポイント改善したのに対し、総売上の6割を占める北米部門の営業利益率は5.7%とはるかに低く、海外部門にいたっては今四半期も赤字だった。

こうしたことからも、AWSがアマゾンにとって金の生る木であり、AWSの成長をさらに加速させることが可能なAlexa for Businessの普及が同社にとって極めて重要であることがうかがえる。

米国、インド太平洋地域の平和と繁栄に１３００億円拠出。一帯一路対抗ではない?

2018年07月31日 10時07分03秒 | 日記

ＴＶや新聞で報道されたが、ポンペオ米国務長官は３０日、インド太平洋地域に１億１３００万ドル相当を拠出すると発表した。ハイテク、エネルギー、インフラの各分野に重点投資する。ポンペオ長官は米商工会議所（ＵＳＣＣ）での講演で「今回の拠出は、新時代を迎えインド太平洋地域の平和と繁栄に向け米国が支払う、経済的コミットメントの頭金にすぎない」と表明。

その上で「アジアでの多数の同盟国や友好国と同様、米国は服従を求める大国からの独立のために闘ってきた。したがって米国にインド太平洋地域を支配する意図は全くないし、そういう国があるとすれば反対する」とし、名指しはしなかったものの中国を暗にけん制した。

拠出金のうち２５００万ドルは米ハイテク輸出の拡大に充てるほか、エネルギー資源関連などに５０００万ドル近くを新たに支出する。

ポンペオ氏によると、新たな水の供給源開発に向け、モンゴルと３億５０００万ドルの投資協定に調印、米国政府内の開発機関もスリランカの交通改革などで巨額の資金投資に向け合意をとりまとめつつあるという。

国務長官の上級政策顧問を務めるブライアン・フック氏は記者団に、中国の地域開発への貢献を歓迎するとした上で、透明性や法の支配、持続可能な資金調達に関する国際基準の順守を望む考えを表明。「米国の経済関与モデルが域内各国にとって最も健全だ。高質で透明、財政的にも持続可能だ」と訴えた。

中国の一帯一路の投資に比べると、規模がひとケタ小さく、ビジョンもなさそう。

深圳市の躍進と中国のすざましさ！

2018年07月31日 08時59分56秒 | 日記

深圳市はいまや、中国の電子工業の中核になっている。電子機器の買い付けで中国企業と取引するのはまず１００％深圳市にある。そして１０数年付き合いのある会社の力も、当初はおもちゃ程度のものしか購入しなかったが、いまや、日本の電子機器メーカーのものより高性能で安価に買えるようになった。人口もいまや１４００万人の大都市になっていて、ビジネスも１００倍にはなっているので、そこの企業も同じく増大しているのであろう。ただ、付き合いのある会社の知人たちに言わせると競争が激しく、ちょっと油断すると２度と立ち上がれなくなる厳しい競争社会と言っていた。

深圳は、ほんの２，３０年前は田園地帯で本校から見ると活気のない田園地帯が見えていた。ただ、人口は数万しかなかった１９７８年には市になっており、経済特区として位置づけられていたから、中国国家の政策により実現されたものであろう。

「中国シンセン ...」の画像検索結果

、中国の珠江河口の広州、香港、深圳市、東莞市、マカオを結ぶ三角地帯を珠江デルタと称しているが、その人口は４千万人だというから、中国全土からこの地域には人が集まっているのであろうから、電子工業で躍進している深圳市に１千万の人が集まるのは。不思議な話ではないかも。

現在の深圳市の写真。しかしながら、中国の力、すざましい。

中国は、ＥＶとリチウム電池でも世界を主導する?

2018年07月31日 00時52分25秒 | 日記

ＥＶのテスラが中国で50万台の生産ラインを作る計画と言う。そしてＥＶに使われるリチウム電池の電極にコバルトが使われていて、これが取れるのはコンゴでここは中国と友好関係を結んでいるから、今後のＥＶ開発は中国発信となるというマスコミが多い。

しかしテスラのＥＶ派高級車狙いだし、コバルトもリチウム電池の電極として不可欠だというが、コバルト以外の金属もあるはずだから、中国がＥＶの本拠とはならない。中国の年間自動車購入は2千万台と言うが、全世界で見ると推定6千万台だから、ＥＶ本拠と言うわけではなかろう。

東洋経済社がＥＶと電池の話を解説をしていた：：：：：

EVの製造コストは予想をはるかに上回る速度で低下し、性能向上も予想をはるかに上回るペースで進んでいる。その結果、市場規模の予測も上方修正が相次いでいる。世界の公道を走るEVは2016年で200万台に達した。各自動車メーカーによると、家庭用電源から充電可能なプラグインHVも加えれば、EVの普及台数は25年までに4000万～7000万台へと拡大する見通しだ。

　米モルガン・スタンレーによれば、EV販売は2040年までにガソリン車を抜き、そのマーケットシェアは2050年までに69％に到達。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスは「2040年までに新車販売の54％、保有台数の33％がEVになる」と予想する。

　見通しが上方修正されている背景には、地球温暖化対策が強化されていることもあるが、さらに重要なのは技術発展だ。EVに搭載されるリチウムイオン電池のコスト低減は、従来予想を10年以上も前倒しするペースで進んでいる。

　性能向上も著しい。シボレー「ボルト」は1回の充電で385キロメートルの走行が可能だ。2011年発売の初期型日産リーフに乗っていた人はバッテリーがすぐにダメになることに不満を抱いていたが、最新のバッテリーは10万マイル(16万キロメートル)の寿命を達成している。

　できすぎた話だとの批判は確かにある。これだけのEVを生産するには現在の採掘量の100倍のコバルトが必要だ。さらに、コバルトは銅やニッケルの副産物として採掘されている。つまり、銅やニッケルの需要が伴わなければ、価格はハネ上がる。しかも、その65％はコンゴ民主共和国で産出されているのだ。資源争奪戦による内戦で600万人もの命が奪われてきた、あのコンゴである。

「コバルトを使わない」EVの研究も

　問題を解決するには、新たな供給源を開拓する必要がある。英コバルト・デベロップメント・インスティテュートによれば、100年分の需要を賄えるだけのコバルトが地中に眠っているという。その多くは現在の市況と技術では採算が合わず採掘不能だが、市況が上昇し、採掘技術が進歩すれば、取り出せるコバルトの量は増える。

　バッテリーに使用するコバルトの量を減らすことができれば、それも解決策になる。コバルトは以前、リチウムイオン電池に使われる材料の3分の1を占めていたが、最新の日産リーフでは1割まで使用量が低下している。

　もう一つの解決策は、コバルトを使用しない高性能バッテリーを開発することだ。たとえば、米テスラはパナソニック(EV用バッテリーで4割の世界シェア)からリチウムイオン電池を調達している。だが、そのテスラは究極的にはコバルトを使用しないバッテリーが必要と考えており、すでに世界中の企業が実験を進めている。

　私としては、科学者やエンジニアだけでなく、そうした企業の開発力にも賭けてみたい。ヘッドライトの先には、巨大なビジネスチャンスが見えているのだから。

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