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日本の太平洋側大陸棚には、膨大な化石燃料や鉱物資源が埋まっていることを、優に半世紀前に海洋研究者が明らかにしている。そこで、２０００年代の初めに経済産業省が策定した海洋資源開発計画.、次に最近NHKが放映した深海から金属、そしてロイターが述べたノルウエイの海底資源開発計画を概略してみた。
まず、日本の開発計画は、平成20年3月に「海洋基本計画」がされ、以降、改訂され、最新版「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」（平成31年2月）に至っている。日本の領海・排他的経済水域（EEZ）・大陸棚から国産資源を調達することが目的であるというが、以降、５年ごとに改版を出しているが役人が飯の種を自分らで作っているだけだ。初版からすでに10年以上たつというのに、国はやる気がなさそう。中国は、太平洋回路開拓もあるが、尖閣諸島近辺や、南沙諸島周辺には膨大な海底資源が寝むっていることがわかると、無茶苦茶な侵略政策を始めている。
ロイターによると、国際水域における海底鉱物資源関連の活動を監督している国連国際海底管理局（ＩＳＡ）は、３０件の海底探査契約を承認していて、最多は５件の中国だという。政府、早く手を打てと言いたい。
さて、開発計画は大きく3つに分かれ、「メタンハイドレート」と「石油・天然ガス」「鉱物資源」である。
石油と天然ガスの開発については、図2のような工程表を示した。2013～2018年度の期間、基礎試錐（試掘）と2種類の探査を進める。探査にはいずれも音波探査を利用する。毎年面積に換算して平均約6000km2の三次元探査を続け、2018年度までに約6.2万km2を調べる予定だ。商業化に至る計画は立てておらず、資源の有無を調査する段階にとどまっている。
鉱物資源
開発計画が対象とした鉱物資源は、「海底熱水鉱床」と「コバルトリッチクラスト」「その他のエネルギー・鉱物資源」である。
海底熱水鉱床は、海底深部に浸透した海水がマグマなどの熱で高温になり、地殻中の金属元素などを溶かし込みながら海底で噴出し、海水で冷やされて沈殿したものだ。銅や鉛、亜鉛、金、銀などが確認されている＊4）。国内では水深700～1600mの海底で見つかっている。開発スケジュールは図3の通りだ。
＊4） 三井物産戦略研究所のレポート「海洋権益と新たな資源開発の動向」（2010年12月）によれば、海底熱水鉱床の推定賦存量は7.5億トン、推定回収可能量は4.5億トンであり、金属量1.7億トンの地金価値は80兆円相当だという。同様にコバルトリッチクラストは24億トン、11億トン、2.2億トン、100兆円だとした。
コバルトリッチクラストとは、海底にそびえる山（海山）の斜面や頂部に見られる団塊状の岩だ。表面にコバルトや白金が含まれている。コバルトはリチウムイオン蓄電池の正極などに多用されており、比較的高価な金属。2013年7月には南鳥島沖の公海域で探査鉱区を取得しており、15年間をかけて調査し、採鉱・精錬技術を検討していく。
海洋資源の活用をめざして、「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」を改定（2019年2月15日）
ここで言う「海洋エネルギー・鉱物資源」とは、どのようなものが含まれているのでしょう？海洋エネルギーとしては、「メタンハイドレート」のほか、石油・天然ガスがあります。また海洋鉱物資源としては、「海底熱水鉱床」や「コバルトリッチクラスト」「マンガン団塊」「レアアース泥」などがあります。いずれも深い海の底にあり、これらを回収して利用するにはさまざまな技術や工夫が必要となります。
おもに日本海側に存在する表層型（ひょうそうがた）メタンハイドレートは、海洋の環境を保全しつつガスを生産するための技術の開発や、メタンハイドレートの分布と海底の状況を把握するための調査、海域の環境の調査などをおこないます。
NHKの2023年10月19日放映
「青ヶ島沖の深海から高濃度の「金」回収成功 銀も吸着 今後は？」、というテーマで海底資源開発を報道していた。
分析の結果、シートには最大でおよそ20ppm＝1トンあたり20グラム相当の「金」が吸着していて、これは世界の主要な金山の鉱石に含まれる金の濃度のおよそ5倍にあたるという。さらに金だけでなく「銀」も最大でおよそ7000ppmと「金」の300倍以上の濃度で吸着できていたことが明らかになったという。
発掘場所は2015年、東京大学の研究チームが東京の都心から南へ400キロにある青ヶ島沖の水深700メートルの海底の、高温の熱水が噴き出す「熱水噴出孔」だという。
しかし残念ながら、研究グループによりますと今回の方法を使って水深700メートルを超える深海から金を回収するためには1回の潜航あたりおよそ700万円の費用がかかるため、現状では採算は合わないと考えています。日本は、資源がないが故、高濃度の金銀が取れるのなら、頑張って実用化してもらいたいものだ。
石油から海底鉱物へ、ノルウェーが目指す採掘シフト（ロイターの１０月１２日号記事）
ノルウェーは油田・ガス田のおかげで世界有数の富裕国となった。だが、今夢見ているのは、深海探査によって石油・天然ガス以外の資源を発見することだ。ノルウェー政府が目指しているのは、海底に眠る銅や亜鉛などの金属の採掘で主役になることだ。こうした資源に対しては、環境に優しい技術、いわゆるグリーン・テクノロジー分野で旺盛な需要が見られる。ノルウェー石油エネルギー省がロイターに語ったところでは、早ければ２０２３年にも深海採掘の認可を企業各社に与える可能性があるという。電気自動車のバッテリーや風力発電のタービン、太陽光発電に用いられる鉱物を海底から採掘する最初の国の１つということになりそうだ。
とはいえ、ノルウェーはこうした動きによって、世界中の手付かずの海底を開発することによる環境リスクをめぐる論争の最前線に立たされる可能性もある。
ノルウェーは１２日、自国の海底を鉱物資源探査・生産に開放すにあたって必要な環境影響調査に向けた準備を開始すると発表した。
この環境影響調査に先立って、ノルウェーは３年かけた調査により、銅、亜鉛、コバルト、金、銀を含む深海の鉱床を確認してきた。調査を実施したノルウェー石油理事会が明らかにした。
ノルウェー科学技術大学（ＮＴＮＵ）の研究者らによる推測値では、ノルウェーの大陸棚における埋蔵量は、銅が最大２１７０万トン（２０１９年の世界全体での銅生産量より多い）、亜鉛が２２７０万トンとされている。
ただ、推測値の平均ははるかに低く、それぞれ６９０万トン、７１０万トンとなっている。
「ノルウェーが管轄権を有する水域内での銅採掘事業は、陸上での採掘量に匹敵するものにはならないかもしれないが、将来のグローバル需要に応じる上で大きく寄与する可能性がある」とＮＴＮＵのスタイナー・ロエベ・エレフモ准教授は、ロイターに語った。
「深海採掘が、地政学的な条件を変化させる可能性もある」と同准教授は語る。
鉱物は多金属硫化物、いわゆる「ブラック・スモーカー」という形で発見される。海水がマグマに到達して熱せられ、溶解した金属・硫黄を伴って海底に噴出することで形成される。
ノルウェー石油理事会によれば、調査では、岩盤上に形成されるマンガン鉱床中に、エレクトロニクス製品や合金に用いられるリチウム、レアアース金属のスカンジウムも高い含有率で発見されたという。
こうした鉱床は、陸地から最大７００キロ離れたノルウェー海の、ヤンマイエン島とスバールバル諸島の間に伸びる大西洋中央海溝沿いに分布している
＜日本も追随へ＞
ノルウェー政府は環境影響調査の完了後、２０２２年末までに、この調査結果と、探査・生産に向けて水域を開放する提案について市民の意見を求める予定である。その後、２０２３年第２四半期までに国会で審議と採決が行われる。
「国会が水域開放を可決すれば、探査に向けた認可を出せるようになる。恐らく２０２３年下半期か２０２４年になるだろう」と石油エネルギー省は話している。
ティナ・ブル石油エネルギー相は、ロイターに対し「私たちはこの件で前進している。気運は盛り上がっている」とし「大きな可能性を秘めた産業だ」と述べた。
日本も同様の計画を進めているが、ロイターの取材に応じた資源エネルギー庁の当局者によれば、民間企業と提携したプロジェクトの開始は２０２６─２０２８年になると見られる。
この当局者は、開始時期は金属市場の価格水準と深海採掘のコスト削減次第であると話している。
国際水域における海底鉱物資源関連の活動を監督している国連国際海底管理局（ＩＳＡ）は、３０件の海底探査契約を承認している。最多は５件の中国。
ジャマイカに本部を置くＩＳＡでは、ＣＯＶＩＤ－１９のパンデミックにより、昨年予定されていた深海での鉱物資源生産に関するルール承認を２０２１年に先送りせざるを得なかった。
もっともノルウェーの場合、国際水域に眠る資源ではないため、こうしたルール策定を待つ必要はない。
＜環境面での懸念も＞
海底鉱床からもたらされる金属への需要をけん引するのはクリーン・テクノロジーだが、海底での鉱物資源探査は、それ自体が環境負荷になる。
英国のデビッド・アッテンボロー氏などの環境保護活動家は、海底に生息する生物種と、深海での採掘がそうした種に与える影響がさらに解明されるまで、深海底での採鉱を一時停止するよう求めている。また、グリーンピースは最近の報告書で恒久的な禁止を求めた。
ＩＳＡによれば、ジャイアントチューブワーム、二枚貝やカニ類、微生物などはすべて、海底鉱物資源が発見されている熱水噴出孔から湧出する化学物質をバクテリアが酸化することで得られる有機物に依存している。
＜石油開発からの転換＞
ノルウェーを富裕国にしたのは石油と天然ガスだが、人口５４０万人の同国は、国内主力産業を徐々に転換していくための選択肢を見つけ、エネルギー資源のグリーン化とそれに伴う成長に貢献しようと意欲を燃やしている。
オスロに本拠を置くコンサルタント会社、リスタッド・エナジーの試算によれば、ノルウェーにおける深海鉱床の開発は２０５０年までに年間最大２００億ドルの収益をもたらし（２０１９年の石油・天然ガスによる収益は約６１０億ドル）、約２万人の雇用を創出するという。
油田・ガス田用の海底地図を作成するシーバード・エクスプロレーションは、２０２１年第１四半期に、深海探鉱関連の子会社を、小型株を扱う証券取引所のユーロネクスト・グロース・オスロに上場する計画だ。
キプロスに本社を置くシーバードは、２０２０年代末には生産が始まる可能性があり、石油・ガス分野で用いられている技術を応用できると考えている。
シーバードのスタール・ロダール執行会長は、ロイターに対し「生産システムをゼロから考案しなければならないだろうが、基本的な要素はすでにある。鉱山と油田の技術を融合したものになるだろう」と語った。
また、ノルディック・マイニングも探査認可を申請する予定だと話している。一方、ノルウェー最大手のエネルギー企業エクイノルと石油産業中心の投資グループであるアケルは、参入するか否かを決定していないと話している。
日本の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は２０１７年、世界に先駆けて、日本近海において深海の鉱物資源を掘削し、水面まで引揚げる実験を成功させている。
複数の石油企業の共同創業者であり、スタートアップ企業ローク・マリン・ミネラルズのＣＥＯを務めるウォルター・ソグネス氏は「鉱物資源を求めて深海に潜るというのは夢のような話だが、過去５０年間に石油・天然ガス産業が達成してきたことを忘れてはならない。その成果を利用することができるのだから」と語る。
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アメリカの大企業の発明は、世界中に影響を及ぼすことが多いので、その理由を考えて見た。
首相官邸ホームページ
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraito... に、適切な資料があった。２０１８年度のデータだが、５年後の今も大差ないと思う。
（出所）財務省「法人企業統計」、経済産業省「企業活動基本調査」、 U.S Census Bureau「Quarterly Financial Report」、National Science Foundation
「Business Research and Development and Innovation」を基に作成。
GAFA・の売上高の推移（中国のBATの売上高も記載されているが）
これらの表を見ると、
研究開発費の大きさは、製品の世界的な影響力だけでなく、売り上げ高にも直影響している。Gafa売り上げ最下位のFacebookは、Meta Platformsと社名変更して以来、売り上げを伸ばし２０２２年度は、１２００億ドル、日本円で１８兆円。一方、日本はトヨタが２０億ドル、ソニー、日立は７億ドル近辺で、研究開発費の大きさが売り上げにも影響することが明白。
研究開発費は、いきなり増やせるものでは無いから、日本企業は、アメリカと競合するものは避け、得意分野に絞り込むことが不可欠だろう。
地球の生命は、太陽が進化して、100億年後に巨大な赤色巨星になって、太陽系を吸収するまで安泰かと思っていたら、2.5億年後には、現在の5つの大陸が、1個のパンゲア・ウルティマ超大陸になり、その間の地球自体の活動により高温になり、現在の地球上の生命は消滅するという。唯その後は冷えたり、あるいは高温のまま、新たな宇宙人のような生命体が発生するのかも。
まず、太陽系の進化の時系列は、Wikipediaのを引用すると、太陽系は46億年前に誕生し、100億年後に赤色巨星になった太陽に吸収されることになる。
次に、パンゲア・ウルティマ超大陸であるが、エコノミスト 2021年2月12日号に鎌田さんという方が「日本列島はいずれ消滅する？「パンゲア・ウルティマ超大陸」とは何か？」という記事にづかいしておられたので引用する。
このパンゲア・ウルティマ超大陸は、「プレート･テクトニクス」理論に基づく地球物理学の100年前からの常識だとか。
本題の地球の生命の寿命だが、CNNが2023.09.27号の、『２億５０００万年後の地球、新たな「超大陸」は人類の住めない世界か 新研究が示唆』なる記事で、英国のブリストル大学の研究者がNatureに投稿していた記事を紹介していた。それによれば、約２億５０００万年後の地球はパンゲア・ウルティマの形成で火山の噴火が一段と常態化し二酸化炭素を大気中に放出、温暖化を引き起こす。加えて太陽も明るさを増し、より多くのエネルギーを発して地球温暖化に拍車をかけるとみられ、以下の様な球体マップを2次元に投影した温度マップになる。
気温40℃から50℃の地域が広範囲におよび、一日の気温差はさらに広がり、湿度も高くなる。そして二酸化炭素濃度が下がり、植物の光合成も不可能となる。酸素濃度も下がり続けほとんどの動物も死滅する。細菌だけが残されるという。
ただ、上述の太陽進化系列によると、数十億年後も、生物学的にはともかくも、物理的には太陽系は変化がなさそう。そうなると、2.５億年後に現在の地球の生命は無くなったとしても、数千万年後には新たな生命が誕生し、ＳＦが描く、宇宙人や現在の地球人が想像もつかない生命が誕生するかも。
TBS のオンラインニュース【Bizスクエア】が2023年9月22日、ごみのアルミくずから水素と水酸化アルミを製造する方法を富山のベンチャー企業アルミハイテック社が考案したと紹介していた。
アルミ箔は、食品包装だけでなく、色々な製品の包装に使われていて、それはすべて、ゴミとして焼却されている。
どれくらいのアルミ箔が生産されているか一般社団法人 日本アルミニウム協会を見たら、毎年、10万～15万トン生産されているという。これがゴミとして焼却されていることになるが、それが水素と断熱材とかに使われている水酸化アルミに生まれ変わるというからすごい。
アルミハイテック社の創意工夫は、
①アルミ箔単体だけでなく、ビニールやプラスチックとアルミが一体化したものからもアルミを分別する方法を開発
②アルミが表面酸化してしまうと、化学反応が進まず、水素や水酸化アルミが出来ないので、触媒のアルカリ反応液を開発
したことにある。
そして、分別したアルミ9kgから水素1kg(約１１０L）が、水酸化アルミ26kg製造できる。毎年生産されるアルミ箔が15万トンというから、1.7万トンの水素と44，2トンの水酸化アルミが出来ることになる。
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WEｂサイトに出ている水素燃料自動車のトヨタのミライの水素燃費は１３５Ｋｍ／Ｋｇ。自動車1台の1年間の平均走行距離が1万Ｋｍとすると、1.7万トンの水素は、23万台｛1.7万トン÷（水素自動車が1年間に使う水素７５Ｋｇ（ １万Ｋｍ／１３５Ｋｍ／Ｋｇ））｝を賄えられる。
しかし、日本には現在、4千万台の自動車があるというから、１０％の4百万台に水素を供給できないと、すなわち、4百万台の水素自動車を賄えないと水素自動車は実用化しないかも。
ただ、水素の運搬は、従来は、高圧ボンベで行うしかなく、危険性が高かったが、日立金属子会社が、安価な「水素吸蔵合金」ヲ開発したというから、水素燃料電気自動車や、水素エンジン自動車はいつか実現されるかも。
その会社の開発概要を引用する。
三徳（神戸市東灘区、角田達彦社長）は、ニッケルやコバルトなどを使わない低コストな水素吸蔵合金を開発した。従来は加工が難しかったチタンと鉄の合金で実現。水素吸蔵合金は水素を気体状態と比べ１０００分の１以下に体積を圧縮して貯蔵でき、漏えいの危険性も低い。比較的低圧で貯蔵可能で、住宅街やオフィスでの水素利活用に適している。顧客ニーズを取り込み、国内での量産体制整備を目指す。
2023年8月21日に中国の黄海で、中国の原子力潜水艦が爆発事故を起こし、水兵55名が無くなったと、英国、オーストラリアやアメリカのマスコミが伝えている。しかも西側の潜水艦が中国近海をうろつかない様に設置した潜水艦防御ネットに引っかかって事故をここしたという。下記の引用は、MSNが、2023年10月3日、英国のDailyMailの記事を伝えていた。日本のマスコミはどこも伝えていないが、東電の原発処理水を
政府の方針に基づき、基準を下回る濃度に薄めた上で、24日午後1時ごろ、海への放出を始めたが、これに対する異様な中国政府の日本攻撃を見ると、中国の原子力潜水艦の爆発事故、真実に思える。そうなると、日本海や太平洋で獲られた魚には放射能が含まれている可能性がある。日本政府は真偽を確かめて、公表すべきである。
以下、英国のDailMailの記事。
Daily MailEXCLUSIVE: 55 Chinese sailors are feared dead after nuclear submarine 'gets caught in a trap intended to snare British and US vessels in the Yellow Sea'
- Twenty-two officers were among the 55 reported to have died in the Yellow Sea
- China denies it happened - and apparently refused international assistance
Fifty-five Chinese sailors are feared dead after their nuclear submarine apparently got caught in a trap intended to ensnare British sub-surface vessels in the Yellow Sea.
According to a secret UK report the seamen died following a catastrophic failure of the submarine's oxygen systems which poisoned the crew.
The captain of the Chinese PLA Navy submarine '093-417' is understood to be among the deceased, as were 21 other officers.
Officially, China has denied the incident took place. It also appears Beijing refused to request international assistance for its stricken submarine.
Illustrative photo shows the Long, a nuclear submarine, during a naval parade in 2019. 55 reportedly died after a Chinese nuclear submarine got caught in a trap in the Yellow Sea© Provided by Daily Mail
EXCLUSIVE: 55 Chinese sailors are feared dead after nuclear submarine 'gets caught in a trap intended to snare British and US vessels in the Yellow Sea'© Provided by Daily Mail
EXCLUSIVE: 55 Chinese sailors are feared dead after nuclear submarine 'gets caught in a trap intended to snare British and US vessels in the Yellow Sea'© Provided by Daily Mail
The UK report into the fatal mission reads: 'Intelligence reports that on 21st of August there was an onboard accident whilst carrying out a mission in the Yellow Sea.