シェールショックによる世界大恐慌・国際金融資本滅亡と常温核融合文明への移行が３／３－１２に始まる？

●米国株式指標のS&P500は現在、2000を超える史上最高値水準。1970年代の新自由主義導入前は100前後であった。約20倍となっている。新自由主義導入と同時に煽られた資産バブルと金融バブルの影響である。出来高を見ると2008年のリーマンショックが最多であり、その後の株価上昇は一貫して出来高の縮小を伴っている。国際金融資本による先物等を通じた買い支えのみが株価上昇の原動力になっている。






●実態景気を反映するバルチック海運指数は数年来の最安値水準。世界経済は大不況なのに株式だけが史上最高値。このバブルは必ず弾ける。







●なぜ今あらためて「リーマン・ショック」を振り返る、なのか？？ - NOBODY LOVES YOU 2015-02-27
https://www.youtube.com/watch?v=_TnUi_aUoyc
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/d1dda7372a5a2e086db9ce4aa6ea9ea9







●日本や世界や宇宙の動向 : 今年中に英王室の誰かが亡くなるでしょう？？ Wed 7:10 pm UTC, 28 Jan 2015

英王室に関係する機関の内部告発者によると、今年中に、たぶん、エリザベス女王か夫のエジンバラ公が亡くなるため、その準備をしておくようにと枢密院が忠告しているそうです。
エリザベス女王もエジンバラ公もどちらも非常に高齢ですから老死しても不思議ではありません。自分が犯した醜い犯罪を恥じて自殺するような方々ではないと思います。きっと、最近になり、エリザベス女王かエジンバラ公のどちらかの体調が著しく悪いのかもしれません。
どちらにせよ、彼らは自分たちが虐待・虐殺したカナダのネイティブの子供たちよりもはるかに無駄に長生きをし、自分の思うがままの悪事をやり続け、人々の財産と幸せを奪い、世界一と言えるほどの富と権力を保持しているのですから、いつ死んでも悔いはないでしょう。

http://tapnewswire.com/2015/01/government-to-councils-prepare-for-death-of-senior-royal-this-year/
（概要）
１月２８日付け：
英枢密院は、今年中に英王室の年配者（女王或いは夫のエジンバラ公）が亡くなるため、その準備をしておくべきだと言っています。

枢密院は王室のメンバーの死に対する哀悼（国葬のやり方、他の関連式典イベントの開催方法、英国民が身に着けるべき服装など。。。）の準備をするようにと言っています。
このような情報を私に教えてくれたのは枢密院の関係者です。彼女は非常に信頼のおける情報提供者です。しかし彼女はこのような準備をするように言っていること自体、普通ではないと言っています。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51950083.html







●ライス米大統領補佐官が異例のイスラエル非難 - NOBODY LOVES YOU 2015-02-27
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/7462418d0fcd76b9c2552a45305acf25







●2015年3月3日。「ユダヤ人問題」の決着がつく日 - NOBODY LOVES YOU　2015年02月22日

3月3日（米東部時間）、ネタニヤフ・イスラエル首相が訪米し、米連邦議会で演説を行う見込みである。我が国では大手マスメディアが前面に立ててこのことを報じないため、このことの何が問題点なのか皆目見当がつかないという方も多いのではないかと思う。それもそのはず、我が国では今から20年前である1995年に発生した通称「マルコポーロ事件」をきっかけに、いわゆる「ユダヤ人問題」に触れそうな話題には極力率先してタッチしないという論調が支配的だからだ。つまり「これはユダヤ人を巡る深刻な争い事だ」と感じれば感じるほど、我が国の大手マスメディアは事の真相から距離を置き始める傾向が露骨なのだ。

それではこの「ネタニヤフ3.3演説」の何が問題なのかと言えば、米国勢を率いているはずのオバマ大統領ら民主党のエスタブリッシュメントたちはいずれもはっきりとこの演説実施に対して嫌悪感を表明しているという点である。要するに「ネタニヤフよ、ワシントンD.C.まで来るな」というのである。いずれにせよ「3月3日（米東部時間）のネタニヤフ演説」、これが世界史の分水嶺なのである。
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/1524a14d62d1a6d68a1f40887862ea18






●メルケル独首相:３月９日に訪日 毎日新聞　2015年02月27日　23時36分

　政府は２７日、ドイツのメルケル首相が３月９、１０両日の２日間の日程で、日本を公式実務訪問すると発表した。独首相の来日は２００８年７月の北海道洞爺湖サミット以来約７年ぶり。９日に安倍晋三首相と会談し、戦後７０年の節目に両国が世界の平和と安定に貢献してきた実績を強調し、今後の連携を確認する。ウクライナ情勢や欧州連合（ＥＵ）のギリシャ支援を巡る対応などについても議論する見通し。
http://mainichi.jp/select/news/20150228k0000m010094000c.html








●英・ウィリアム王子初来日　初体験となる茶の湯を堪能 2015/02/27 00:36

26日、イギリスのウィリアム王子が東京に到着した。東日本大震災の被災地などを訪れる予定となっている。
26日、初来日を果たしたイギリスのウィリアム王子。
あいにくの空模様となったが、おもてなしの音楽、イギリス人作曲家・エルガー作の「威風堂々」が流れる中、出迎えた地元の小中学生1人ひとりとあいさつを交わした。
訪れた人は「握手できて、こんな寒い中、来てくださって、本当に感動しました。お会いできてうれしかったです」、「待ってるときは寒かったんですけど。一気に暖まりました」などと話した。
到着後、ウィリアム王子が真っ先に向かったのは東京湾。
沿岸には、その姿を一目見ようと、多くの人が訪れていた。
舛添東京都知事の案内のもと、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの競技会場予定地を海から視察した。
五輪カラーでの歓迎放水といったおもてなしのあとは、日本庭園を散策した。
その後、舛添と知事とともに、初体験となる茶の湯を堪能した。
伝統ある器を手にしたウィリアム王子は、「落とさないようにします」と述べた。
ウィリアム王子の母親は、1986年、日本でダイアナ・フィーバーを巻き起こしたダイアナ元皇太子妃。
祖母は、現国王のエリザベス女王で、王子は父親のチャールズ皇太子に次ぐ、王位継承順位第2位。
ヨーロッパを代表するイギリス王室は、日本の皇室ともその絆は強い。
1953年に行われたエリザベス女王の戴冠式には、皇太子時代の天皇陛下が参列した。
1990年、天皇陛下即位の礼には、チャールズ皇太子が出席し、その後、再婚したカミラ夫人とともに来日した回数は、4回を数える。
その絆を紡ぐ、新たな世代として注目されるウィリアム王子。
現在は、開かれた王室の象徴としても、その活動の輪を広げており、未来の国王としては初となる、民間の会社に就職している。
2011年には、キャサリン妃と結婚。
今回、2人そろっての来日が期待されていたが、キャサリン妃が第2子の出産を控えているため、イギリスにとどまることになった。
ウィリアム王子は、3月1日まで、4日間日本に滞在し、東日本大震災の被災地なども訪れる予定となっている。
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00287188.html







●Alan Greenspan Warns: There Will Be a “Significant Market Event... Something Big Is Going To Happen” | Zero Hedge　02/23/2015

With the Federal Reserve printing trillions upon trillions of dollars to keep the economic system afloat, many investors and financial pundits have surmised that the fundamental economic problems facing the United States during the crash of 2008 have been resolved. Stocks are, after all, at historic highs.

But the insiders know different. And if there’s any single person out there who understands U.S. monetary policy and its long-term effects on domestic and global affairs it’s former Federal Reserve chairman Alan Greenspan. As the head of the world’s most powerful central bank for nearly two decades he’s privy to the insider conversations and government machinations that have brought us to where we are today.

Greenspan recently joined veteran resource analyst Brien Lundin at the New Orleans Investment Conference to share some of his thoughts. According to Lundin, the former Fed chairman made it clear that the central bank is facing a serious problem and one that will have significant ramifications in the future.

We asked him where he thought the gold price will be in five years and he said “measurably higher.”

In private conversation I asked him about the outstanding debts… and that the debt load in the U.S. had gotten so great that there has to be some monetary depreciation. Specially he said that the era of quantitative easing and zero-interest rate policies by the Fed… we really cannot exit this without some significant market event… By that I interpret it being either a stock market crash or a prolonged recession, which would then engender another round of monetary reflation by the Fed.

He thinks something big is going to happen that we can’t get out of this era of money printing without some repercussions – and pretty severe ones – that gold will benefit from.
http://www.zerohedge.com/news/2015-02-22/alan-greenspan-warns-there-will-be-%E2%80%9Csignificant-market-event-something-big-going-hap





●» Who Will Break the Current Stalemate? | IISIA 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 2015年02月28日

When something significant, as Alan Greenspan suspected, would happen, it would take place between 3rd and 12th of March ahead, I think.
http://haradatakeo.com/?p=57426




●ポール・クレイグ・ロバーツまでが世界的な経済崩壊を警告 | カレイドスコープ　Sun.2015.01.25

冷静沈着で辛辣な論客で知られるポール・クレイグ・ロバーツが、「世界規模の経済崩壊が我々の目の前にある」と断言。
この人が、ここまで言うのであれば、日本の人たちも、少しくらいは、そわそわしだした方がいいでしょう。

日本、アメリカ、EUのうち誰が経済崩壊の引き金を引くか世界は見ている

22日のブルームバーグが、「欧州中央銀行(ECB)が、ヨーロッパの苦悩する銀行システムと債券市場に1兆3000億ドル(1.1兆ユーロ)の刺激策を実施する」と報じたことで、政治経済学研究所(Institute for Political Economy)を主宰している経済学者で、米政府の財務次官補を務めた他、ウォール・ストリート・ジャーナルの副編集長まで務めたポール・クレイグ・ロバーツが、「世界的な崩壊が迫り、全世界は銃口からいつ弾が発射されるかじっと見ている」と警告しました。

・・・欧州中央銀行（ECB）第三代目総裁、ドラギは、「ヨーロッパにインフレ引き起こすためなら何でもする」と言ってきましたが、とうとうその準備が終わって、EUの債務危機に苦しんでいる国の債券を買い取ること宣言したのです。

すでに、「国債の買い入れ額は、ユーロ導入国の経済規模に応じて決めることになっており、ドイツ、フランス、イタリアの国債を集中的に買い取る枠組みになる公算が大きい」と公式にコメントしています。

今、日銀は世界が問題視するほど膨大な円を刷りまくっています。
日本のメディアは、安倍晋三の圧力に屈服して、このことがいかに世界の経済にとって危機的状況を引き寄せているか報道しません。

しかし、世界中の経済学者や論客が、マックス・カイザーが安倍政権の誕生と同時に、「banking KAMIKAZE(バンキング・カミカゼ)」と言い出したことを重要視しているのです。

・・・つまり、「世界経済崩壊の引き金を引くのは、(そそのかされた)日本の可能性が高い」、それが現実になるかも知れないと言い出しているのです。

・・・「連邦準備制度理事会は、おそらく米ドルを印刷するのを止めている。しかし、量的金融緩和の期間中に、米国の銀行は2兆6000億ドルを受け入れしまっているので、量的金融緩和を止めたといっても、実態はドルでパンパンに膨れ上がってしまっている。

その膨大なドルは、どの投資にも振り向けることができる以上、連邦準備制度理事会がドルの印刷を前提とした債券購入プログラムを停止したと言ったところで、結局は金融機関が引き続き債券を購入することになるわけだ。

もちろん、連邦制度準備理事会それ自体も、バランスシート上に4兆5000億ドルの勘定が存在し、それが利子支払いを受けて、債券を購入することを続けていくだろう」。

ポール・クレイグ・ロバーツが何を言っているのかというと、アメリカがドルを刷るのを止めたところで、時すでに遅しで、株に行っていたドルが、今度は(株 が売られて)、金利のつく米国債などの債券に回っていくだけだから、単にバブルの形を変えたに過ぎない、ということなのです。つまり、今度は債券バブルが 加速されるだけだと。

さらに、ここにきて欧州中央銀行も、ユーロを採用しているヨーロッパの国々の債券を買い取って、ユーロを印刷しまくるぞ、と宣言したわけですから、バブルがはじけるときには、想像を絶する阿鼻叫喚が訪れると警告しているのです。
それは、過去、人類が経験したことのない経済災害であると。

これで、世界の三大通貨が、こぞって地球上にばら撒かれるのです。

とはいえ、米国だけは、これらの気違いじみた方針からすでに離れています。
スイスは、欧州中央銀行(ECB)が量的金融緩和を宣言することを確信したので、これ以上ユーロ・ペッグ制を保つことは不可能であると判断。それでスイス国立銀行（SNB）は、先週、スイスフランとユーロとのペッグ制の放棄を宣言したのです。これは、今後、大きなうねりとなって世界中を騒がせることになるでしょう。

「全世界は、日本、米国、EUの銃身をじろじろ見ている

これで、日本、米国、EUともに、「世界崩壊」という銃を持たされたのです。
今、全世界の投資家たちは、この中の誰が引き金を引くのか、凝視しています。すでに、3者とも銃の撃鉄を起こしています。

明確に日本、米国、EUは、インフレを生成して全世界に押し付けようとしているのです。
世界中の善良な人々は、自分に問いかけなければならないのです。
「なぜ、日本、米国、EUは、こんな勝手なことをする権利を持っているのか。いったい誰が得をするのか」。

答えは、この政策からもっとも利益を得ている人々です。それがグローバル・エリートです。

「これは、世界の99％の人が気づかない方法で富を吸い上げて、そっくり1％の支配する側に移動させるための方法なのです。すべては、エリートを豊かにする仕組みであって世界の1％以外はそのために、1年365日24時間働かさせられることになるのだ」。
ポール・クレイグ・ロバーツは、確かにこのように言っているのです。(分かりやすくするために多少脚色していますが)

もちろん、安倍政権は、グローバル・エリートのためだけに働いている政権です。最終的には、ハイパーインフレを誘発して戦争に突入させるでしょう。それが狂人内閣の本当の目的です。

どういうことか、というと(ポール・クレイグ・ロバーツも、簡単に説明することは困難と言っているが)、それは彼が2013年3月1日に書いた記事「The Missing Recovery(景気回復はない )」の中で、詳細に説明されています。
(The Missing Recoveryは長いのでメルマガのみ)

これこそ、今、安倍晋三と彼の背後にいる竹中平蔵がやっていることと「瓜二つ」でしょう。
つまり、アベノミクスの結果は、すでにアメリカで2年前に出ているのです。ただ、アメリカの場合は「アベノミクス」という名前が付けられていませんが。

アベノミクスはすで失敗しているし、その行き着く先は、アメリカのような1％だけが生き残る社会です。

スイスがペッグ制を止めなければならなくなった理由

スイス国立銀行（SNB）のユーロとのペッグ制の放棄を、去年12月2日に予言していた男がいます。
それは、エゴン・フォン・グレヤーズ(Egon von Greyerz)という男で、彼はまた「全世界規模の経済崩壊」が近づいていると言っています。

エゴン・フォン・グレヤーズは、「すべての中央銀行が倒産して、そのため世界の金融システムは残存することができず、全世界規模の崩壊が目の前にある」という不吉な警告を出しています。

これに対して、ポール・クレイグ・ロバーツは、「われわれが世界規模の経済崩壊に直面しているという彼の見方は正しい」と同意しているのです。

「ドル換算で、1セントの価値もない資産に、中央銀行は100ドルを支払うことになる。
世界を経済崩壊に突き進ませているのは、各国の中央銀行が、ポンジ・スキームを維持するため、前例がない量の不換紙幣を無謀に印刷しているためである」と。

ポンジ・スキームは、アメリカでは、アベノミクスの代名詞になっています。

それを果敢に実行しているのが日銀の黒田総裁です。
すべての裏舞台を知っている亀井静香が、去年暮れに出版した「晋三よ! 国滅ぼしたもうことなかれ ~ 傘張り浪人決起する~」の中で、こう書いています。

「黒田の馬鹿たれは、欲求不満を爆発させている」

相変わらず、日銀の黒田総裁が金融緩和を進めている。やってみたところで、今の経済政策では景気後退は止められない。

・・・黒田は財務省では本流から外れていたんだよ。欲求不満が溜まっていたのかもしれない。
いずれにせよ、中央銀行の立ち位置を踏み出し、政治的な動きになっている。これは日銀の独立性を尊重した従来の日銀総裁がやらなかったことだ。前任の白川だって、俺に「この石頭！」と言われながらも、かたくなに守っていた。

・・・日銀の経済政策で実体経済が上向くというのは、今の日本では、絶対に不可能なこと。そんなの現場を見れば分かる。


恐ろしい状況が、すでに展開されている

円、ドルに加えてユーロが、これから前例がないほどの量の不換紙幣を世界経済に注ぎ込まれます。この膨大な量の紙幣が、実質経済によって産みだされる生産量とマッチしていないのです。

たとえると、それは、地面からはみ出て広がっている雪庇(せっぴ)のようなものです。

これが、欧州中央銀行の量的金融緩和によって、ますますせり出し、最後には、その重みに耐えきれなくなって、いっせいに崩れ落ちると何が起こるでしょう。
この突き出した雪庇の真下に私たちが暮らしているのです。

それは、グローバルな経済崩壊をも引き起こす状況です。

もしスイスが、あのままスイスフランとユーロとのペッグ制を維持し続けたならば、それは何を意味していたでしょう？

欧州中央銀行の量的緩和にスライドさせてスイスフランを印刷し、それはすぐにスイスの年間の国民総生産よりずっと多いマネーが溢れるようになるのです。
まさしく雪庇の張り出しで、今回は、そのスピードは物凄く速いでしょう。確実にスイスは終わってしまうことを運命づけられたはずです。

これは、グローバル・エリートによる世界を崩壊させるための計画

破壊されるのは平均的な市民が中心です。残るのは、1％の中の、さらに1％の人たちだけです。

この先例のない莫大な量のお金を印刷してばら撒くという計画は、グローバル・エリートたちの共謀によるものです。
それでも、最終的には彼らでさえ、その破壊に巻き込まれます。
この破壊は、いくら賢明な人であっても不可抗力的です。

各国の中央銀行は、グローバル・エリートの利益に資するだけであって、崩壊は、そこから起こります。
日本、米国、ヨーロッパの金融政策と、人々との間には、なんらつながりがないのです。私たちは完全に無視されています。

実のところ、グローバル・エリートたちは、全世界の平均的な人たちを最終的にすべて破壊しようと、巨大なカタストロフィーに進むよう仕向けており、世界をカオスに叩きこもうとしているのです。

米政府内にいたポール・クレイグ・ロバーツでさえ、「グローバル・エリートが計画的に世界をカタストロフィーに導いている」と名指しで言っているのです。

安倍晋三内閣が、ポール・クレイグ・ロバーツが正面から批判しているグローバル・エリートのためだけに働いているということは、この内閣がグローバル・エリートの内閣であるという、これ以上ないほど確かな証拠なのです。
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3325.html






●BIS warns on 'violent' reversal of global markets - Telegraph　9:00PM BST 14 Oct 2014

The global financial markets are dangerously stretched and may unwind with shock force as liquidity dries up, the Bank of International Settlements has warned.
Guy Debelle, head of the BIS’s market committee, said investors have become far too complacent, wrongly believing that central banks can protect them, many staking bets that are bound to “blow up” as the first sign of stress.
In a speech in Sydney, Mr Debelle said: “The sell-off, particularly in fixed income, could be relatively violent when it comes. There are a number of investors buying assets on the presumption of a level of liquidity which is not there. This is not evident when positions are being put on, but will become readily apparent when investors attempt to exit their positions.
“The exits tend to get jammed unexpectedly and rapidly.”
Mr Debelle, who is also chief of financial markets at Australia’s Reserve Bank, said any sell-off could be amplified because nominal interest rates are already zero across most of the industrial world. “That is a point we haven’t started from before. There are undoubtedly positions out there which are dependent on (close to) zero funding costs. When funding costs are no longer close to zero, these positions will blow up,” he said.

The BIS warned earlier this summer that the world economy is in many respects more vulnerable to a financial crisis than it was in 2007. Debt ratios are now far higher, and emerging markets have also been drawn into the fire over the last five years. The world as whole has never been more leveraged.
Debt ratios in the developed economies have risen by 20 percentage points to 275pc of GDP since the Lehman Brothers crash.
http://www.telegraph.co.uk/finance/economics/11162217/BIS-warns-on-violent-reversal-of-global-markets.html






●資料室（日本はサンフランシスコ講和条約で独立国として承認されていなかった！？）＜Anti-Rothschild Alliance＞

【私のコメント】この条約の正文では日本は単なる地域として記載され、共和国とか王国とか帝国とか連邦と言った他の主権国家が必ず持っている接尾辞を持たない。正文でない日本語版では日本国憲法も含め「日本国」となっているがこれは国際法上は効力を持たないのである。つまり、日本は国際法上は台湾とか香港とかパレスチナのように単なる地域に過ぎず、主権国家ではないのだ。それ故に日本はTPPなどの米国政府を通じた国際金融資本からの命令に従わざるを得ないのである。その目的は、中国やシベリアと言ったランドパワーの根拠地を占領するための軍事基地として日本を自由に利用するには日本が主権を持っていることは不都合という事情があるのだと思われる。日本がこの苦況から逃れるには、枠組み自体を変える、つまり現在進行中の戦争で米国に勝利することが必要不可欠である。そして、その勝利が目前に迫っている。
http://rothschild.ehoh.net/material/36.html







●国際金融資本の機関誌であるエコノミスト2015年予測号の表紙。右下の少女の前に3月11日と5月11日の日付の入った矢が刺さっている。右上のはキノコ雲の写真。安倍首相の姿は無く、小さな力士が巨大な電池に悪戦苦闘している図と江戸時代の日本人の浮世絵がある。力士と電池は巨大原発事故に悪戦苦闘するが収集するには力が足りない日本人を皮肉ったものだろう。3月11日や5月11日に日本で原発事故を起こす、あるいは世界核戦争を起こすと彼らは日本を含めた世界各国首脳を脅迫しているのだと想像する。唯一背を向けて顔を隠している右下の少女は恐らく国際金融資本の最高指導者であろうと思われるエリザベス女王ではないかと想像する。






【私のコメント】

元外交官の原田武夫氏がブログでグリーンスパン元FRB議長の米国発世界金融恐慌を示唆する英文記事を引用している。また、ホワイトボードセミナー17では化石燃焼文明から水素文明（おそらく常温核融合文明）への移行も予測している。

現在世界の株価は史上最高値を更新し続けている。しかし、その一方で海運需要という実体経済の指標であるバルチック海運指数はここ数年来の最安値水準にある。また、米国株の出来高は2008年のリーマンショックを境に減少に転じており、史上最高値にも関わらず株式市場参加者は減り続けるという異様な事態となっている。この異常な金融バブルは最近までのFRBや現在の日銀が行っている金融緩和により作り出されたものであり、その目的はフェニキア・カルタゴ・ベネチア型金融資本主義の延命と見て間違いない。彼らはこの延命期間中にウクライナや中東で第三次世界大戦を起こして全てをご破算にすることを狙ってきたが、反対派勢力の抵抗によりそれは失敗にし続けている。近い将来に米英を中心として世界の金融市場で大暴落が発生し、ドルの暴落によりドル覇権そのものが終了する日が近づいていると思われる。

原田武夫氏は2月28日の英文ブログで、グリーンスパンの予想する大事件が3月3日から12日までの間に起きると予測している。3月3日はイスラエルのネタニヤフ首相が訪米して米国議会で演説する日だが、ライス米大統領補佐官やオバマ大統領がイスラエル批判を強める中での演説は厳しいものとなるだろう。また、3月11日は4年前に東日本大震災と福島原発事故が起きた日で、エコノミスト誌の表紙が示すようにこの日に何かを起こすとの脅迫が行われている可能性が高い。

私の個人的な意見だが、米国時間の3月11日、日本時間の3月12日に何らかの発表が行われて大恐慌＝国際金融資本の滅亡と大東亜共栄圏・ナチスドイツなどの枢軸国の連合国に対する勝利が確定するのではないかと想像している。

まず、妻を伴わずに英ウィリアム王子が2/26-3/1まで訪日しているのが気になる。彼の訪日は劣勢の国際金融資本の日本に対する停戦交渉が目的と想像する。恐らく日本側は国際金融資本の最高指導者集団に含まれる「エリザベス女王と夫のエジンバラ公、更に皇太子のチャールズの3人、あるいはカミラ夫人を含めた4人」を処刑することを絶対条件として要求していると想像する。英枢密院が今年中に英王室の年配者（女王或いは夫のエジンバラ公）が亡くなるため、その準備をしておくべきだと言っているとの報道はこれを裏付けるものであろう。

更に、2月27日になって日本の外務省が急に独メルケル首相（ヒトラーとエバ・ブラウンの生き写しの妹であるグレーテル・ブラウンの間の子供との噂を以前このブログで記事に書いた）の訪日を発表した。このような重要な人物の訪日が直前まで公表されないのは異例と思われる。その日程は3月9-10の2日間である。訪日中のウィリアム王子と日本政府首脳の会談で、王子側が祖父母と父親を処刑することや自分が王位を継承せずに英国を共和制に移行させることなどで合意したと想像する。そして、それを踏まえて来たるべき国際金融資本＝連合国の敗北後の枢軸国の勝利を宣言するスケジュールや発表内容・行動内容などについて細かく打ち合わせる目的と思われる。電話やインターネットでは国際金融資本の盗聴により内容が漏れてしまうので、彼らは直接膝を交えて話すことにしているのだと思われる。

メルケルは訪日後に飛行機に乗れば3月10日夜か11日朝には帰国できる。従って、グリーンスパンの言う大事件が現地時間3月11日以降に起きるならばドイツは日本との合意を踏まえて行動することが可能になる。逆に大事件が3月8日以前に起きるならば、メルケルは欧州に波及した金融崩壊に対応するために訪日どころでは無くなる筈である。只、大事件が3月11日とすればメルケル訪日は余りに直前過ぎるので5月11日の可能性もあるだろう。また、3月15日には欧州連銀や欧州各国の中央銀行による量的緩和が開始されるが、ドイツやオランダ・フィンランドなどの北部富裕国は量的緩和を行う必要が無く、ギリシャやイタリア、スペインなどの南部諸国は量的緩和の必要性が高いが実行する余力に乏しい。3月15日以降の欧州各国の量的緩和の実施状況次第で世界大恐慌が始まるかもしれない。

私は今年の3月11-12日頃、あるいは5月11日頃に大恐慌＝国際金融資本の滅亡と世界金融恐慌が始まると予想する。そこでは米英を中心とする欧米の巨大銀行が数多く破産し、その破綻処理では大規模な預金切り捨てが行われるだろう。また、多くの国際金融資本関係者や欧州王族達が金融犯罪や911、311などのテロ行為の罪で逮捕され処刑されるだろう。日本も保有する米国債の大部分が紙屑になると想像され、その見返りにハワイや米国西海岸やオーストラリア・ニュージーランドの事実上の割譲を受け入れさせることができるかどうかが注目される。また、日本を主権国では無く、単なる「米国または連合国が支配する地域」として規定したサンフランシスコ講和条約を無効とし、逆に米国の国家主権を奪って大東亜共栄圏やロシアやイスラム諸国やドイツやロシアが分割統治する地域として規定する新たな国際条約を日本が主導権を持って結ぶことができるかどうかが鍵となる。シーパワーの力の源であった新大陸をランドパワーが占領することは、世界を国際金融資本の暴力とテロから解放するために必要不可欠であるからだ。






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