ノーベル賞「27個の日本」と「１個の韓国」の差

ノーベル賞「２7個の日本」と「１個の韓国」の差はどこから来る？
スマートフォンなどに広く使われるリチウムイオン電池を開発した
ことで旭化成の吉野彰名誉フェローがノーベル化学賞を受賞した。
ノーベル賞全体で日本人としては２７人目だ。
内訳は化学が８人、物理学が１１人、生理・医学が５人、文学が２人、
平和賞が１人。２０１４年以後は毎年受賞者を出しているから凄い。
知的レベルの結晶こそが技術力である。考えてみると、乾電池を
発明したのは日本人だった。明治時代の屋井先蔵という人が寒冷地でも
使用可能な電子として発明したのが乾電池の原型である。

ノーベル賞とは関係ないが、ＣＤも、光ファイバー、カーナビも
日本から生まれ、世界に広がった発明品である。ちなみに
インスタントラーメンも、レトルト食品も、カラオケも日本発である。
カラオケの発明者は米国の「タイム」誌で「２０世紀で最も影響力の
あったアジアの２０人」にも選ばれていた。

サムソンの携帯電話を分解すると、多くの日本製部品
使われていることがわかる。例えば、偏光板用保護フィルムから
高精細パネル向けガラス、ジャイロセンサー、電子コンパスなど
多くの日本製部品が使われている。

発明、開発には地道の研究が必須だ。簡単な話、強靭な忍耐力を
必要とする。ということは、総じて日本人は我慢強いということ
なのかもしれない。

確か、今から約４０年前、日本で「おしん」というテレビドラマが
一世を風靡したことがあった。貧しさから奉公に出された少女が
いじめ、姑との確執、戦争など度重なる不運に見舞われながら
成長していく物語で、最高視聴率６２．９％、平均視聴率５２．６％を
たたき出した桁外れの「お化け番組」だった。視聴者は幾多の苦難にも
めげず、問題を乗り越えていくおしんの我慢強さ、前向きな姿勢に
胸を打たれのだろう。
海外でも放映され、中国をはじめ、台湾、ベトナムなどアジア各国、
さらにはエジプト、イラン、ジャマイカでも大人気を博した、
おそらく世界で最も知られた日本のテレビドラマだったような
気がする。
「おしん」だけではない。昔は毎年暮れになると、定番の「忠臣蔵」が
放映されていた。殿の仇を取るため世間から何を言われても、
耐えに耐え、最後は本懐を遂げる大石内蔵助ら赤穂家臣らの
生きざまに相通じるところがあったのだろう。
当時、韓国は日本の文化の輸入を禁じていたので、「おしん」も
「中心蔵」も放映されることはなかったが、仮に放映されていたならば、
どのような反応を示しただろうか？何事の性急な、早く結果を
出さなければ気が済まない韓国人に果たして受け入れられただろうか？

日本ではテレビのグルメ番組で「行列のできる店」がしばしば放映
されるが、日本人は美味しい店、評判の店と聞くと、長蛇の列を
なしてでも順番を待つ。韓国人はいくら美味しくても、並んでまで
食べたいと思う人がどれだけいるだろうか？お目当ての店に行列が
できていれば、おそらく躊躇うことなく、別の店に
行くのではないだろうか？

寿司職人にかかわらず、日本では１０年から１５年やってようやく
一人前という職が数多い。
かつてソウルで日本料理屋を開いていた知人が約１５年滞在中に
「６０人以上の韓国人を採用した」と言っていたのを思い出した。
一人前の板前に育てようとしたが、一人として長続きせず、
聞けば６０人のうち１年間堪えたのは２～３しかいなかったそうだ。
「初めは仕入れで日本に行く時、勉強になると思って日本に連れて
行ったりしたが、日本に研修に行って、少し経って辞めるケースが
多い。少し修行すると、一人前のつもりになって店を
出したりするわけです」

韓国は今年も受賞者が出なかった。これまでに韓国が取ったのは
２０００年に金大中大統領が受賞した「平和賞」１個だけだ。
ノーベル賞受賞者の選定を控え、韓国研究財団は今年、独自に
十数人の候補の名を挙げていたことで韓国民の中には「今年こそ」
との期待もあったようだが、全滅だった。いつになったら、
「当選者」が出るのだろうか？
辺真一 ジャーナリスト・コリア・レポート編集長

反日のソン・ヘギョ、愛国活動を続けるワケ

反日のソン・ヘギョと反日活動家のソ・ギョンドク教授は
今まで、脱税容疑と横領容疑で訴えられたことがあり、
韓国の国民から猛烈な非難を受けたことがあります。
そのために反日運動で失った人気を取り戻そうと露骨な
運動を続けています。
まったく、見苦しく下品な二人です。

10月9日、誠信女子大学ソ・ギョンドク教授は、インスタグラムに
「この日を記念して、女優ソン・ヘギョさんと一緒に行っている
ハングル案内書の寄贈を再び進行することになった」と明らかにした。
ソ・ギョンドク教授は、「今年は3.1運動と大韓民国臨時政府樹立
100周年である歴史的な年で、新しい所に寄付することも良いが、
これまで行ってきた所に不足がないようプロジェクトを着実に
進めてきている」とした。
そして「今回のハングルの日には、日本のウトロ地区に案内書
1万部を再び寄贈した」と説明した。

ウトロ地区とは在日韓国・朝鮮人が不法占拠した地域（京都）
ウトロ地区（ウトロちく）は、京都府宇治市伊勢田町[1]51番地に
所在する地区（伊勢田町小字ウトロ）。
在日韓国・朝鮮人の集住地域のひとつで、自衛隊大久保駐屯地の
北隣に展開している。
戦時中に計画された飛行場の建設労働者とその家族が暮らした
飯場を源流とする。住民側が数十年にわたって日本政府と
日産グループに対して居住権の保証を要求する闘争を展開し、
在日朝鮮人問題の象徴的事例とされてきた。2016年には家屋の
解体が始まり不法占拠状態が解消、再開発が始まった。
「ウトロ地区」とはあくまで通称であり、正式な地名（町丁）
ではない。本来の正しい地名は宇土口（うとぐち）であるが、
誤記や誤読によって「ウトロ」へと変化したと考えられている。
故に北海道のウトロとは全く関係ない。
　ウィキペディア（Wikipedia）

k-popは韓国政府の大きな後ろ盾のおかげで成り立っている

韓流ブームが突如として終焉を迎えた理由。
専用ジェット機で世界中を飛び回っていた韓流アーティストたち。
日本でも社会現象となっていたが、そのブームは一気に終焉を
迎えたのだが、その理由とは一体!?　
（『韓流アイドルの深い闇』著/金山 勲より）
■大名旅行も可能にした政府支援
2010年から、韓国の大手芸能事務所SMエンタテインメントは、
BoA、少女時代など30人を超える所属アーティストを連れ、
専用ジェット機で世界中を飛び回ってツアーを行っている。
この大名旅行のようなツアーに参加した韓国人スタッフに話を
聞いたが、何処に行っても大歓迎され、何よりも専用ジェットを
乗り回しているということで、各地の関係者やファンへの
アピール効果も大きかったようだ。タレントを含め彼ら関係者も、
高揚した気分で旅ができたと喜んでいた。
だが正直言って、タレントたちが世界中を飛び回っていても、
世界各地の会場を満杯にするほどの力は備わっていないはずだった。
それでも、このような形でワールドツアーを敢行できたのは、
音楽事務所が政府支援金を利用しているからだ。彼らは政府支援で、
海外での大規模な事業展開ができたのである。
■大統領の行動で日本の韓流ブームが終焉
日本は韓国と大きく事情が異なっており、韓国政府のように
エンターテイメントのコンテンツ輸出にこだわらなければならないほど、
経済的切実さはない。したがって韓国と比べて
エンターテイメント業界に対する支援額は少ない。

韓国国民の税金を使う巨額の国家予算が注ぎ込まれると、支出に見合う
リターンが求められるのは必然だ。そのため、タレントたちを、
確実に利益を上げる輸出商品と見做す、ドライな商取引感覚が
前面に出てくるようになる。
そうなると、韓国の30倍以上ある日本の音楽市場は格好の戦略目標だ。
その一方で、日本のエンターテイメント市場も、行き詰まりを
見せていたのが実状であった。
日本の音楽産業としては、レンタルビジネスの定着やインターネットの
普及による楽曲の配信などもあって、従来のメディアとしてのCDの
売り上げが、1988年の5879億円をピークに、10年後の1999年には
2460億円と、たった10年で半分以下にまで落ち込んでおり、まさに
危機的な状況にあった。
その対策には、素人に近い歌手や芸人、俳優を新人アイドルとして、
大量販売する戦略を取ったのである。
その結果、人気の定着を待たない、実力派アーティストを育てない、
第一印象のみに頼る使い捨て的な新譜の大量発売をする薄利多売主義が
蔓延した。
この戦略による音楽の低価格化の状況下では、日本人アーティストより
安価な韓国人アーティストを輸入した方が、明らかにビジネスリスクが
低くなる。
また、韓国人アーティストは、ある程度までの基礎的育成はなされて
いることで、輸入する日本側にとって先行投資の経費が省け、
コストパフォーマンスが良いというメリットがある。
このようなマネージメント側の、典型的なデメリット回避によって、
日本市場もK–POPなどの韓流ブームを呼び起こす基本的な条件が
整っていたのである。
ブームのきっかけをつくった韓流ドラマも、同じような理由で、
日本のメディアにとってはビジネスの上で極めて魅力的に映り、
多くの作品が輸入され放映されたのだ。
一方、韓国側でもビジネスとして韓国人タレントを日本に輸出することが
多く、日韓ともウィンウィンの状態にあった。私もソウルで日本芸能界と
韓国の橋渡し的な仕事を頼まれる機会も多くなってきた。
だが、2012年、当時の李明博（イミョンバク）大統領周辺では任期末期に
なって国会議員であった実兄が企業から不正献金を受け、大統領自身も
私邸の土地を不正入手したなどの疑惑からさまざまなスキャンダルが
取りざたされ、政権の人気が急速に落ちて行った。
韓国では政権の人気が低下すると、必ずと言っていいほど過激な
反日発言が政権中枢部から起きる。
かつて在日二世でもあった李明博大統領は、「日本は過去の謝罪や
反省は不要」とまで言い、歴史問題などでの配慮もあった。
だが政権末期には徐々に強硬姿勢を示すようになり、これまでの
日韓間での暗黙の了解を無視し、大統領による竹島上陸を敢行した。
そのうえ慰安婦に対して天皇の謝罪を求める発言など、日本人の
感覚からすれば、とても受け入れられない侮辱的な発言を
行うようになった。
日本国内では嫌韓感情が高まり、それまで堅調に伸びていた韓流ブームが、
突如として終焉を迎えた。韓国大統領の行動が日本国内での
K–POPビジネスの、大きな転換をひき起こす原因となったのである。

余談だが、当時付き合っていた韓国人の彼女との間で、何となく心の
齟齬ができ別れる羽目になってしまった。韓国寄りでも、日本寄りでもない
私の、煮え切らない態度に彼女が嫌気をさしたようだ。
何事にも白黒ハッキリとつけなければ、気持ちが収まらないネイティブ
韓国人と、日本育ちの在日の感覚の違いがボタンの掛け違いに
なったのだと思う。
資金以外の支援にも手厚いものがある。2009年5月に設立された、
韓国コンテンツ振興院のKOCCAがそれだ。
韓国のコンテンツ事業振興の中心を担っているKOCCAは、
エンターテイメント系のコンテンツの振興を目的に、ゲーム、放送映像、
ソフトウェアなど、それまでは個別にあった振興院を統合させたもので、
K–POPに対する戦略的な支援もこの機関が行っている。
その戦略の一例を挙げると、オリジナル版の韓流ドラマに流れていたBGMを、
各国で韓国が権利処理した楽曲に差し替える輸出用再制作支援や、
各国のメディアにアプローチする際のサポートなど、一貫したコンテンツ
輸出戦略の統括的支援がある。
日本でも駐日韓国大使館関係者が、来日した韓流タレントを取材する
日本メディアを、さまざまな形でサポートしてくれることがあった。
KOCCAが行った日本に対するアプローチの代表的な例は、2010年10月、
東京・有楽町の東京国際フォーラムで、5000人規模のK–POPの
ショーライブ「K-POPNight in Japan 2010」を文化体育観光部と
共催したことである。
このときは全席無料招待の満席で、観客は大熱狂だった。
KOCCAの他にも、文化体育観光部や韓国観光公社などは協力し合い、
さまざまな事業の立ち上げや、イベントの公演などを行っている。
さらに知識経済部、韓国貿易投資振興公社、韓国映画振興委員会という
政府機関や関連団体などが協力し、国家戦略として世界各地で
大々的なイベントを開催しているのだ。
こうしてK–POPは、韓国政府の大きな後ろ盾のおかげで、中小の
芸能事務所でも海外で挑戦できるようになり、大手の事務所では
より大規模事業が展開できるようになったのだ。
ともあれ、韓国政府の大々的かつ細やかな支援政策が、海外で
戦略的に盛り上げたためK–POPの世界的ブームが
起きたともいえるだろう。
私自身もソウルにいて、韓国のエンターテイメント業界に
出入りしながらこの経緯を見ていたが、日本ではとても考えられない
巨額の公的資金が投入され、業界全体が湧きたつような状況だった。
　記事BEST T!MES

日本不買運動にもk-popスターが日本に向かうワケ

韓国で日本不買運動が続く中、
日本と韓国のk-popに対し
否定的な反応を見せる
韓国人も多く韓国芸能界は
頭を悩ませているようですが
日本市場は韓国の10倍ちかい
市場規模があるため
日本を外して韓国だけでは
ビジネスとして成り立たない
ワケがあるのです。
結局、日本市場が大切なんですが
日本での人気を気にしながら
活動するアイドルグループも
それなりにつらい立場が
あるんですね。　　　　

日本不買運動の中、アジア最大級の音楽受賞式「2019　MAMA」が
１２月４日、日本のナゴヤドームで開催される。
韓国では全国民の不買運動ムードの中、大企業のCJENMは
k-popスターを率いて日本に向かう。
今年は韓国CJENMは開催地に頭を悩ませた。
２０１２年以来７年間開催された香港は、反中デモによりリスクが
大きいため除外されたが、日韓関係悪化の中でも日本開催は拡大した。
事務局は「韓日関係の梗塞により開催地選びについて深く議論した」とし、
「政治問題とは切り離して民間の文化交流は続けるべきだというのが
大半の意見だ」と説明した。昨年さいたまスーパーアリーナから
４万人規模のナゴヤドームに場所を移し、「初のドーム開催をにより
歴代最大規模で開催されるだろう」と述べた。
k-popスターが多数出演する授賞式の日本開催をめぐり韓国大衆は
否定的な反応を見せている。更には出演歌手や俳優もボイコット
すべきだという意見まである。あるネットユーザーは「国民が
尽力した不買運動を一度に壊れてしまうこと」とし、「歌手の
立場でも困るだろう。CJENMに呼ばれたのに行かないわけにも
いかないし」とアーティストの立場を代弁した。
しかし、「ＭＡＭＡ」の日本開催は今年初めから予想されていた。
４月にCJENMは「Ｍｎｅｔの看板番組である
『ＰＲＯＤＵＣＥ１０１』が世界第２位の音楽市場の日本に正式に
進出した」と発表し、６月に現地最大のエンターテイメント
企業吉本興業との合弁会社ＬＡＰＯＮＥエンターテイメントを設立した。
経済界によると、CJENMは年末から来年１－３月期中に
日本市場を狙った３つのアイドルＩＰ（知的財産権）を更に作る
予定だ。ユアンタ証券は「来年上半期中に５つのアイドル音楽事業
グローバルＩＰが増加するだろう」と見通した。
可視的な成果も得た。５月に日本の幕張メッセで開かれた
Ｋカルチャー・コンベンション
「ＫＣＯＮ　２０１９　ＪＡＰＡＮ」にはCJENMの推定では
歴代最大規模となる８万８０００人が集まった。
「ＫＣＯＮ　ＪＡＰＡＮ」が初めて開かれた２０１５年に
１万５千人を動員したのと比べると５倍以上に成長した。
CJENMとＭｎｅｔは日本のＫＣＯＮ開催５周年の成果に基づき、
今後の現地韓流事業に一層拍車をかけることにした。
「ＭＡＭＡ」を総括するCJENMのシン・ヒョングァン
音楽コンテンツ本部長は「名実共にアジア最高の音楽授賞式として
定着した。Ｋ－ＰＯＰとアジアの音楽が国や文化の境界を越え、
世界の主流になることができるように努力を続けていく」と
ビジョンを述べた。
　（中央日報日本語版）

韓国は日本による韓流の締め出しを最も恐れている

最近の韓国ドラマも同じような題材が続き
面白さ、新鮮さに欠けているところが
あります。
また理不尽な巨大財閥が登場するドロドロドラマも
今の韓国社会そのもので、結局最後は財閥を
懲らしめて処罰するようなものばかり・・・
これでは、視聴者が離れていくでしょう。
k-popも、来年は防弾少年団のメンバーが
一人、入隊の時期が近づいています。
日韓の政治的な対立が続くなか、彼らの入隊と
同時に韓流も下火になるような感じがします。

ドラマ、映画、音楽、どの分野においても「韓流」は今や一大ジャンルと
なっている。この分野でも“輸出規制”が行なわれれば日本のメディアが
困難に直面するようにも思えるが、その可能性はあるのか。
韓国事情に詳しいジャーナリストの高月靖氏が解説する。
「韓国には韓流コンテンツの輸出を減らせない事情があります。
韓国の音楽市場は14億400万ドルほどと推計されており、日本の
6分の1程度。
この規模だと国内セールスだけではビジネスとして成り立たない」
韓国芸能界としては日本による“韓流コンテンツ締め出し”が最も
避けたい事態だとみられている。
かつて、中国国内での韓流コンテンツが制限されたトラウマが
あるからだ。
2016年7月、韓国は北朝鮮の暴発への備えとして米韓合意のもと、
THAAD（終末高高度防衛ミサイル）の配備を発表。すると、中国政府が
これに激しく反発。中国国内で韓国製品などの不買運動が起こった。
「韓国国際文化交流振興院によると、中国における韓国の
放送コンテンツは2016年の約7818万ドルから翌年は約1356万ドルに
急落しました。実に6分の1の水準です」（高月氏）
中国側が正式には認めたわけではないが、今でも韓国ドラマの放送や
K-POPアイドルのコンサートなどは制限されていて、「限韓令」と
称される。そこで韓国側がとった苦肉の策が、韓流コンテンツの
“脱韓国化”だ。高月氏はこう続ける。
「いま中国で人気の『威神（ウェイシェン）V』は、韓国の芸能事務所が
プロデュースしているにもかかわらず、中国やタイ、香港、ドイツなどの
出身者で固めており韓国人は一人もいません。『BOY STORY』という
男性グループにいたっては、6人全員が中国人です」
日本でも減韓、断韓の流れが進めば韓国の芸能界にとって脅威と
なるのは間違いなさそうだ。
　　（週刊ポスト2019年9月13日号）

韓流の新大久保、商店主は「お客さんが減った」と

韓国人旅行客の姿が消え、日本人ばかりになった平日の新大久保。
商店主は「お客さんが減った」と顔を曇らせる
韓国の文在寅(ムンジェイン)大統領が日韓軍事情報包括保護協定
（GSOMIA(ジーソミア)）の破棄を発表した翌日、東京にある
韓流タウン・新大久保では異変が表れていた。
新大久保で外国人向けの不動産屋を営む男性がこう話す。
「JR新大久保駅近くの細い通りは韓流ショップが軒を連ね、
イケメン店員が多いことから、イケメン通りと呼ばれています。
この通りは一時、人が多すぎてまっすぐ歩けないほどでしたが、
今では普通に歩けます。韓国人観光客がめっきり減ったからです。
見かける韓国人は日本在住の人ばかり。やってくる日本人も
韓国料理が目当ての人で、新大久保の韓流バブルが完全に弾けました。
この先、どういうことが起こるのか、不安です」

タピオカドリンク店には長い行列ができているが、こちらは韓国とは
関係ない。韓国が持ち出した徴用工問題に端を発し、安倍晋三総理が
輸出管理の強化に踏み切ったことでエスカレートした両国の不毛な
対立は、コリアンタウンの過疎化を引き起こしている。
朝鮮情勢に詳しい龍谷大学教授の李相哲氏が解説する。
「２週間前に韓国に行きましたが、市民の間に反日感情はありません。
日本からの旅行客が減ったことを飲食店やお土産店は嘆いていました。
現在、文在寅大統領は、来年４月の総選挙に向けて、日本叩きを
することでなんとか政権の求心力を保っている状態です。
といってもこれ以上打つ手がないので、福島第一原発の事故に伴う
汚染の可能性を理由に、食品の放射性物質の検査を強化したり、
オリンピック・パラリンピックのボイコットを
ちらつかせたりしています」
反日感情をあおった結果か、韓国・ソウルでは日本人女性が路上で
韓国人の男に殴打される事件も発生。
日韓の対立は市民生活にまで悪影響を及ぼしている。
　　『FRIDAY』2019年９月13日号より

韓国人の男が日本人女性に暴行を加える動画が拡散

韓国・ソウル市内で10代の日本人女性が韓国人の男に罵声を浴びせられ、暴行を加えられる動画がネット上で拡散し波紋が広がる中、韓国では「反日感情からの犯罪を許してはいけない」との声があがっている。
去る24日、韓国人の男が日本人女性に暴行を加える動画が拡散し、その後、この動画に映っていた加害者の男が警察で聴取を受けたことがわかった。
このニュースが日韓両国で注目を集めると、韓国では「この事件をきっかけに、反日の雰囲気が犯罪というかたちに変化していくのは絶対にいけない」と指摘する声が相次いだ。
25日、ソウル・麻浦警察署は日本人女性を暴行した容疑で韓国人の男を24日午後に警察署に呼び、聴取したと明かした。聴取を受けた男は、被害者の髪の毛を掴むなど暴行を加えたことは認めたものの、「自分が一方的に加害者として罵倒されている」と不満をもらしたこともわかった。
（2019/08/26 11:11配信 Copyrights(C)wowkorea.jp）

今韓国では「反日種族主義」という本がベストセラーに

今韓国では、『反日種族主義』というソウル大学名誉教授の
李栄薫（イヨンフン）らが書いた本が、ベストセラーに
なっている。反日を掲げなければ生きていけない「反日種族主義」が
蔓延する今の韓国社会を批判的に表現したものだというが、まさに
今の韓国を言い表して、それゆえ「不買運動に同調しない者が非国民」
とされるのは、社会的圧力に他ならない。
同調とは、個人の判断が集団や他者の規範や判断に影響されることを
言い、この時に生じる社会的圧力を「斉一性の圧力」という。
斉一性とは一様に同じであること。家族や職場、仲間や地域など属する
集団が積極的に不買運動をしていたら、正面から反対するより同調する
傾向を強めるだろう。反対すれば無視され仲間外れにされ、
下手をすれば制裁を受けるかもしれないと思えば、自分の意見は
どうであれ同調してしまうのも仕方ない。
一方、そんな中でも人知れず日本へ行ったり、日本製品を買う人々が
おり、この人たちのことを“シャイジャパン”と呼ぶらしい。
こういう表現が生まれること自体、韓国には斉一性の圧力が
あるということだろう。
過熱する不買運動は韓国経済をブーメランのように直撃。
韓国の大手航空会社やLCCでは、稼ぎ頭の日本路線が次々と運休。
日本製品を売っている店も、日本食を出している店も経営者は韓国人、
従業員も韓国人。サッカーのオウンゴールみたいに、
「セルフ経済制裁」が起きているとまで言われる始末だ。
悪化する日韓関係を前にして、野党は「反日を煽りすぎ」と文政権を
批判し、「NO JAPAN」に代わって「NO安倍」のプラカードを
掲げる人が増えているらしい。
強行な構えを崩せない人々の中にも、やり過ぎ・行き過ぎを感じ、
反日感情の矛先を変え始める人たちもいるようだ。
文大統領が発言をトーンダウンさせたくらいでは、過熱した反日感情は
収まりそうにない。
「NO安倍」みたいに、矛先を“ちょっとだけ”変えるのだろうか。
　　（NEWS ポストセブン）

韓国のライダイハン問題、その歴史の責任を拒否する韓国

ライダイハン問題　世界が注目するも韓国政府は一切対応せず
これまで、歴史問題で日本を攻撃し、世界にそれを拡散し続けてきた
韓国が、“ブーメラン”に襲われようとしている。
いわゆる「ライダイハン問題」だ。
ライダイハンとは、ベトナム戦争中に派兵された韓国軍兵士が
ベトナム人女性に生ませた子供のことで、最大3万人とも推計
されている（韓国『釜山日報』）。なかには強姦によるものも多く
含まれており、韓国軍による「戦争犯罪」として一部では問題視
されてきたが、韓国政府が黙殺してきたこともあり、広まることは
なかった。
だが、この問題にも徐々に世界の目が向けられ始めている。
フランスのアジア諸国分析サイト「アジアリスト」に、
ミッテラン大統領時代の在キューバ・フランス大使、
ジャン・レビー氏がライダイハン問題を論じている
（2018年12月18日掲載）。
〈ライダイハン問題は、韓国ではあまり重要視されていない。
韓国政府はそれを認めることを拒否しているが、その歴史の責任を
取るのは韓国である。
韓国はベトナム政府と生き残るライダイハンとともにこの問題を
協議しなくてはならない〉
イギリスでは今年6月に、市民団体
「ジャスティス・フォー・ライダイハン」によって、ロンドンに
ライダイハン問題を告発する銅像が建てられ、除幕式が行なわれた。
世界中に慰安婦像や徴用工像を建てまくろうとしている韓国に
とっては痛烈な皮肉である。
この6月にはライダイハンらが、国連人権調査委員会の調査と
韓国軍兵士のDNA鑑定などを要求する公開書簡を駐英韓国大使館を
通じて提出したという。
まるで第二の慰安婦問題だが、日本政府が謝罪や補償を繰り返して
きたのと違い、韓国政府は一切対応していないのが大きな違いである。
　（週刊ポスト2019年8月16・23日号）

日韓対立、韓国は文化・スポーツも拒否

輸出管理をめぐる日韓の対立が深まるなか、韓国の
ミスコンテスト「ミス・コリア」の受賞者７人が
日本で開かれる世界大会への出場を拒否するなど、
文化やスポーツにも影響が広がっています。
「ミス・コリア」運営本部は５日、受賞者７人全員が
今年１１月に日本で開かれる世界大会
「ミス・インターナショナル」への参加を拒否する
意向を示したことを明らかにしました。
「ミス・コリア」運営本部は、「日本の経済報復に対して
全国民が１つになっている時に日本主催の大会への
参加はあり得ず、全員一致で不参加を決めた」と
しています。
日韓の対立の影響はスポーツ界にも広がっていて、
韓国の江陵（カンヌン）市が、今月１６日から予定していた
日中韓のカーリング女子チームによる親善大会をめぐって、
日本チームの招待を取り消したほか、ソウル市が、
今年１０月に開かれる「ソウルマラソン大会」の
協賛社からミズノの韓国法人を除外することを
決めています。
8/6(火) 6:28配信TBS News
どんどん日本との距離が拡がっていきますね！
それでも、k-popや韓流スターの日本活動は
話題になりません！
この7月、8月、韓流を支えている日本に
来日した韓国芸能人は
東方神起、EXO、防弾少年団、スパージュニア、
ジェジュン、少女時代、TWICE、IZ*ONE、
はじめ、まだまだ多くのk-popや韓流スターが
日本でコンサートやファンミなど仕事をしています。
莫大なギャラ収入となる韓流の仕事だけは
目をつぶって無言なんですね・・・