昨日記130917火（ブログ作成 堆肥作成 読書）

天気：晴―ｍｍ　29.9 　17.3℃　54％　1.8ｍ北東

昨日は、台風一過爽やかな秋晴れになり、いつもどおりの穏やかな日であった。

ニュースでは、大雨による洪水の被害が伝えられている。
この異常気象で死者やけが人が少なかったのは、不幸中の幸いだ。
災害列島といっても過言ではない日本は、様々な意味で緊急事態への対応が進化してきた。
しかし異常気象は、地球温暖化の影響で、今後ますますひどくなる可能性が指摘されているし、人為的な武力衝突といった緊急事態が起こらぬとも限らない。

そのような様々な緊急事態には、避難が必要である。
ところが、最近十万人単位の避難指示が発令される事例が出るようになった。
本当に十万人単位で避難するということは、大変なことである。
避難場所、寝る場所、飲料水・食料、トイレ、衣料、医療等々の補給を考えても大変なことが分かる。
このことに疑問を持って今朝ブログを書いた。

きのうは、朝から、いつも見ている「あまちゃん」に関連して、ストーリーの一つのテーマのモデルでもありスターでもある、ＡＫＢ48やその歴史的背景（オタク文化との関連）について調べ、メモとしてブログに残した
その作業に没頭して、時間をとられ、一日の予定は大幅にずれ込んだ。
幸い、昨日はジムやプールもなく、成り行き任せで一日を過ごした。

それでも、堆肥予定の野菜クズを数ヶ月冷蔵庫に放置していたものを、改めて堆肥製造専用容器に入れて未だ腐敗していない固形物をはさみで切り刻んだりし、堆肥になりやすいようにして専用容器の中で三角コーナーのネットに入れ熟成・腐敗させるため寝かした。

夕方はいつものようにカフェで読書に励み、考古学の論文に記載された注目すべき遺物から推定できる事象に多くの付箋を貼っていった。
後日、書き出す予定だ。

緊急事態と避難

今回の台風関連の災害で、特別警報や避難指示のあり方が話題となっている。
今後地球温暖化に伴い、大規模災害も増える可能性があるという意見もある。
地震・津波・洪水等の大規模災害は、緊急事態であり避難が必要である。
避難の必要な緊急事態は天災以外にもある。
地下鉄サリン事件も避難の必要な緊急事態に違いない。
大火災もそうだろうし、原子力事故や戦争も非難の必要な、大規模災害に違いない。

日本では、平和憲法の基で戦争はありえないと思われていた。
ところが、いまやみっ中間では、軍事的緊張が高まっている。

突然極端に飛躍した話になるが、戦争と平和という点に関しては、万が一の有事には備えつつ、基本は外交努力で国家間の摩擦をなくしていくことが鉄則だと思う。
その上で、日本は現行憲法どおり専守防衛に徹するべきだと思う。
もし他国からミサイルが日本に向け発射された場合、飛来中の迎撃は当然で、何度も継続的にミサイルが発射される場合は、敵の発射基地のみを攻撃することは、常識的に妥当だろうと思っている。
ただし、敵の戦闘機や艦船に関しては、敵の飛行場や港湾まで攻撃するのかは問題がありそうだ。

こんな過激な話をするのも、中国が国の方針として、尖閣問題に関しては絶対譲らないとして、現実に積極的な挑発行為を行っているからだ。
中国としては、尖閣が中国領になるまでは、なんでもするということだろう。
中国の挑発は、中国が尖閣を領有するまで続くと予想している。
今までの中国の動向を見ると、非武装の平和主義だけでは解決しないであろうことは、容易に想像がつく。

もし日米安保がなければ、竹島が韓国領として韓国軍が実効支配しているように、今頃は尖閣諸島は、中国領になっていたかも知れないのだ。
フィリピンは、アメリカの軍事基地を廃止してすぐに、中国軍に南沙諸島の一部を占領されてしまった。
その結果、フィリピンは改めてアメリカとの軍事関係を強化したが、失ったものは帰ってこない。

それでも、民間レベルで積極的に国際交流を行い、中国の反日教育の誤解を解き、相互理解を進める努力が必要なことは言うまでも無い。

上記のように、緊急事態は、地震・津波・台風その他の自然災害や犯罪や火災や原子力を含む大規模災害・事故や戦争（現実には無いと考えられるが）等いろいろ予想できる。

緊急事態を想定して、対策を立てておくことは、減災につながる。
今回の台風で、人命の被害が少なかったのは、新設された大雨特別警報が効果的に作用したのかもしれない。

しかし、前のブログにも書いたとおり、行政からの避難指示は、余りに大雑把過ぎると思う。
何万人何十万人に避難指示を出すような大規模災害に対しては、避難誘導方法を統一徹底し、行政は具体的にどの地域から避難させるかとか、優先的に避難させる人（幼児、障害者、高齢者）とか、避難順序・手順や避難ルート避難場所とか、車の使用とか、避難民に対しての補給物資や衣食住医療の資材の調達といった、より具体的な詳細を決めて住民と行政・警察消防自衛隊で共有すべきだろう。

避難誘導に関しては、、住民への通知方法の詳細を定め、個別の災害・事故の性質による特有の事項は個別に制作し、それ以外の共通した避難場所や手順等については共通マニアルを作成すると分かりやすい。