2018年９月25日（火）、民間調査機関である米産業審議会（Conference Board）は、消費者信頼感指数が138.4（先月より0.7上昇）となり過去18年で最高になったと発表した。
これまでの最高値は2000年につけた144.7。
この年、アメリカではITバブルが崩壊し、2001年4月から景気後退に突入している。
ちなみに、この消費者信頼感指数とよく比較されるものにミシガン大学が公表しているミシガン大学消費者信頼感指数がある。
こちらの数値も9月に100.8（先月より4.8％上昇）となり、2004年以降で2番目に高い値となった（1番は2018年3月につけている）。
こちらの数値はＩＴバブル期の数値には達していないが、同大学はほかにも消費者が自身の財務状況をどのように評価しているかあらわす消費者財務状況認識指数（Evaluation of Consumers’ Current Financial Situation）を公表している。
こちらの2018年9月の数値は134で、2000年につけたこれまでの最高値134と並ぶに至っている。
私が知る限り、アメリカの経済、景気指標は、住宅関係で少し弱い数値がでている以外は景気減速を示唆するようなものはでていない。
ただここに挙げた消費者信頼感指数や消費者財務状況認識指数のように、住宅バブル（リーマンショック前）やＩＴバブル期のピークに近づいたり、それをこえるような指数が増えてきているのは気になるところである。
これがニューノーマルの始まりを告げるものなのか、景気のピークアウトが近いことを告げるものなのか今のところは判断できない。
ただ、こうした景況感指数がピークアウトしてーしばしばー急落するとそのあとに景気後退が続くことが多い。
景況感指数の動向に注意したい。