昨夜、ネットの【ＹＡＨＯＯ！ ＪＡＰＡＮ】の中にある『ライフ』のニュースを見ている中、
【 死ぬときに「迷惑をかけたくない」…いくら必要？ 】と見出しがあった。
私は東京の調布市に住む年金生活の７３歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭である。
そして雑木の多い小庭の中で、古ぼけた一軒屋に住み、
私たち夫婦はお互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごして、早や１４年目となっている。
私は中小業のある民間会社に３５年近く奮戦し、２００４年(平成１６年)の秋に定年退職となったが、
最後の５年はリストラ烈風の中、あえなく出向となったりし、遠い勤務先に勤めて、
やがて出向先で定年退職を迎えた。
この間、経済にも疎（うと）い私が、
信愛している経済ジャーナリストの荻原博子さんなどの数多く著名人の寄稿文を読んだりした。
そしてデフレ経済の蔓延している中、定年時に持家（マンションか戸建て）のローンは返済完了となり、
預貯金が３０００万円あれば、公的年金を受け取りながら堅実に年金生活をし、
少しづつ取り崩して生活すれば、少しはゆとりのある年金生活ができるかしら、と学んだりした。
この当時は確か男性の平均寿命は７８歳前後であり、
私は８０歳までのセカンドライフの収支概要を予定表を作成した。
やがて定年退職後に多々の理由で、年金生活を始めた・・。
過ぎし２０１０年８月下旬の頃に、私は医学博士で病院長の帯津良一さんに、
書物でめぐり逢えた。
《・・（略）・・年齢に関していえば、８０歳くらいまで生きれば十分ではないですか。
もちろん、肉体面でも精神面でも人それぞれ個人差がありますから一概には言えません。
しかし、自力で自由に動けるのは、せいぜい８０代まででしょう。
９０代になると、何かしら衰え、欠けてくる。
いくら頭がしっかりとしている人でも、足腰が立たなくなったり、その逆のケースも起こります。
ましてや１００歳なんて、どんな人でもポンコツになっているはずですよ（笑）。
おめでたいと言うけれど、１００歳以上は、やはり「生き過ぎ」だと私は思います。・・》
こうしたことを私は学び、人生は程々生かしてくれれば・・と何かとプラス思考の私でも思い深めてきた。
しかしながら、昨今、人生１００年・・と公言されている中、私は戸惑っている。
私は１７年前の当初は、私は８０歳まで我が家の収支予定表を作成してきたので、
２０年間も延長戦のような収支修正も考えることには、困惑したりしてきた。
このような深情を秘めてきた私は、
今回の『 死ぬときに「迷惑をかけたくない」…いくら必要？ 』の見出しに、
真摯に学ぼうとして、記事を精読してしまった・・。
やがて読み終わった後、私のように裕福でない年金生活をしている御方で、
日常生活費から介護、そして葬儀までの費用に関する確かな教科書だ、と教示されたりした。
この記事の原文は、ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の小澤美奈子（おざわ・みなこ）さんの寄稿文であり、
読売新聞の基幹ネットの【ヨミウリオンライン】に２０１８年６月９日に配信されていた。
私は読売新聞を４７年ばかり購読しているよしみに甘え、
何よりも私と同様に裕福でない年金生活をしている御方と共有したく、
あえて記事を転載させて頂く。
《・・「子どもたちに迷惑はかけたくない」――。
高齢者の多くが、こんなふうに思っているのではないか。
しかし、現実は「食費を切り詰めて細々と暮らしている」、
「貯金が底をつきそうで不安だ」、「医療費がかさんで苦しい」など生活に窮し、
ギブアップ寸前の高齢者も少なくない。
自分が亡くなるまでに、いくらあればいいのか。
ファイナンシャルプランナーの小澤美奈子さんに解説してもらった。
■葬儀費用くらいは残したい
厚生労働省の調査によると、総人口が減少する中で、高齢化率は上昇を続け、
２０３６年には、国民の３人に１人が６５歳以上の高齢者に、
２０６５年には、４人に１人が７５歳以上になると推計されています。
最近では「人生１００年」と言われるようになりましたが、
公的年金の目減り、生活費のやりくり、健康面の心配など、老後の生活は不安だらけです。
認知症になったら、突然の不幸に見舞われたら、貯金が底をついてしまったら・・・。
自分が死ぬまでにかかる必要な金額を知っておかないと、思わぬツケが回ってくることもあります。
「子どもたちに、迷惑はかけたくない」
「自分の葬儀費用くらいは、残しておきたい」
「ぜいたくはできなくても、つつましく暮らしたい」
人生を締めくくるとき、こんなささやかな願いをかなえるには、一体いくらあればいいのでしょうか。
■毎月５万２０００円の不足
総務省が発表した２０１７年度の家計調査で、高齢世帯（平均７６．１歳）における毎月の生活費を確認してみましょう。
まず、支出面です。
調査によると、高齢無職世帯における１か月あたりの消費支出と税金などの非消費支出を加えた「生活費」は、
夫婦世帯で約２６万円、単身世帯では１５万４０００円ほどです。
一方、年金などを含めた収入の平均は、
夫婦世帯で約２０万８０００円、単身世帯は約１１万７０００円となっています。
収入から支出を差し引いた金額は、毎月の不足額、つまり「赤字」と考えられます。
毎月の赤字額は、夫婦世帯で約５万２０００円、単身世帯では約３万７０００円となるのです。
■７５歳時点で準備しておきたい金額
厚労省の調査によると、７５歳の平均余命は、男性が１２．１４年、女性は１５．７６年です。
仮に７５歳の平均余命を１５年とし、９０歳まで生きると考えた場合、
累計の赤字（不足分）は、夫婦世帯で約９３６万円、単身世帯で約６６６万円に上ります。
＜計算式＞ 夫婦世帯 ５．２万円×１２か月×１５年＝９３６万円
単身世帯 ３．７万円×１２か月×１５年＝６６６万円
毎月の生活費だけでなく、臨時に必要となるお金もあります。
例えば、大規模な住宅のメンテナンス、車の買い替え、旅行、家電の買い替え、冠婚葬祭などの支出が
数百万円になると考えられます。
このほかにも、病気で高額な医療費がかかったり、介護が必要になったりするケースもあるでしょう。
これらの費用や将来の物価上昇などを考慮すると、
夫婦世帯も単身世帯もそれぞれ、上記の赤字額に加え、さらに１０００万円ほど準備しておくことが理想です。
つまり、高齢者が７５歳時点で準備しておきたい目安となる金額は、
夫婦世帯なら約２０００万円、単身世帯の場合は約１７００万円という計算になります。
■健康寿命は７０代前半
最近では、シニアの雇用機会が増えており、７０歳を過ぎても働いて収入を得ることが可能です。
ところが、厚労省が３年に１度行う国民生活基礎調査で、
健康上の問題がなく日常生活を送れる「健康寿命」について、
２０１６年は男性が７２．１４歳、女性は７４．７９歳となっています。
多くの高齢者にとって、元気に働けるのは、７０代前半までと考えられます。
働けなくなるリスクを考慮した上で、その後の資金計画を立てることが大切です。
なお、上記の必要額は、平均値から割り出したものです。
本来、生活に必要な額は、人それぞれ異なります。
以下の計算式を参考に、自分の必要額を計算してみてください。
■介護が必要になったら？
生命保険文化センター（東京）の「生命保険に関する全国実態調査（２０１５年度）」によると、
介護にかかった費用のうち、
「一時的な費用の合計」は、平均で８０万円、
月々の支出は、平均で７万９０００円となっています。
介護期間は、平均で４年１１か月に及んでいます。
これらの平均値から算出した介護費用は、総額で約５５０万円となります。
＜計算式＞ ７．９万円×４年１１か月（５９か月）＋８０万円＝５４６．１万円
介護保険制度について、簡単におさらいしておきます。
介護保険は２０００年からはじまった国の制度で、申請の窓口は市町村となっています。
６５歳以上で介護保険サービスを利用したい場合は、まず自治体への申請が必要です。
要介護認定されると、介護サービスが利用できるようになります。
介護に関する相談は、各地の「地域包括支援センター」で受け付けています。
介護保険は、７段階ある要介護度に応じて、利用限度額が定められています（【介護保険利用限度額表】参照）。
実際に介護事業者へ支払う金額は、利用限度額の範囲内の１割、もしくは２割となり、
利用限度額を超えた分や、食費や部屋代などは実費となります。
負担割合は、所得に応じて決められていますが、
２０１８年８月からは、新たに３割負担の階層ができる予定です。
■毎月出せる金額を見極める
当然ながら、要介護の状況によって、必要となるサービスは異なります。
高級な有料老人ホームなどを選べば、支出は青天井で増えることになります。
横浜市の地域包括支援センターの看護師小松田裕子さんは、
「自分が出せる金額に限度があるとすれば、
毎月の予算を決めて、その範囲内でプランを立てることが現実的です」とアドバイスします。
つまり、自分が出せる金額を見極めることが、大事だと言えます。
一方、公的介護には、自己負担を軽減するさまざまな制度が用意されています。
例えば、居宅サービスや施設サービスを利用して、１か月の介護サービス費が上限額を超えた場合は、
「高額介護サービス費制度」による払い戻しが受けられます。
上限額は、現役並みの所得者のいる世帯および住民税が課税されている人がいる世帯で、
月４万４４００円です。
また、１年間の医療保険と介護保険の負担が基準額を超えた場合は、
「高額介護合算療養費制度により、所得区分が一般の世帯であれば、
年間の自己負担額は、５６万円で済みます。
このほか、施設などに入所している所得が低い人は、
「特定入所者介護サービス費（負担限度額認定）」により、部屋代や食費の負担を軽減できます。
経済的に苦しい場合は、「生活保護」を受けることで、負担が軽くなるケースもあります。
もし、親に年金収入や貯蓄がほとんどない状態で、家族も介護費用を出す余裕がない場合は、
生活保護の申請を検討する必要があります。
■高齢者の５人に１人が認知症に
内閣府の高齢社会白書（２０１７年）によると、
２０２５年には、６５歳以上の高齢者のうち、５人に１人が認知症になると推計されています。
認知症になった場合、毎月の医療費は、
入院費３４万４３００円、通院費３万９６００円かかるというデータを、慶応大学医学部の研究チームが発表しています。
公益社団法人「認知症の人と家族の会」の調査では、
認知症の介護年数は、平均で６～７年となっています。
しかし、症状の程度や進行は個人差が大きく、長期に及ぶケースもあります。
医療費については、７５歳以上であれば、後期高齢者医療制度の高額療養費により、
自己負担限度額を超えた分の払い戻しが受けられます。
また、一定の所得を下回る場合は、
限度額適用・標準負担額減額認定証を医療機関の窓口に提示すれば、自己負担限度額が軽減されます。
認知症により介護保険を利用し、月の自己負担額が一定の上限額を超えれば「高額介護サービス費」、
年間で医療費と介護費の自己負担額合計額が高額になれば
「高額介護合算療養費制度」による払い戻しが受けられることになります。
■認知症で財産管理ができない
認知症の高齢者は、判断能力が低下することもあり、
特に財産管理や契約の締結などの判断が難しくなるおそれがあります。
その際に助けとなるのが、成年後見制度です。
利用を考える場合は、地域包括支援センターや社会福祉協議会に相談しましょう。
費用は、法定後見の審判の申し立て費用が
印紙代や手数料などで約１～２万円、鑑定料が５～１０万円ほどかかります。
さらに成年後見人の活動開始後にも、月額約２～６万円を報酬として支払います。
また、資産の運用や活用を視野に入れる場合は、
成年後見ではなく「民事信託」の方が使い勝手の良いこともあります。
認知症については、お金の心配はもちろんのこと、
本人や家族の精神的な負担も大きくなることが予想されます。
市区町村、地域包括支援センター、介護サービス施設などで開かれる「認知症カフェ」などに
参加すると良いでしょう。
専門家の意見を聞いたり、同じ悩みを持つ家族と情報交換したりすることで、
解決の糸口がみつかるかもしれません。
■ああ、貯金が底をつきそう
「生活費が足りなくなった」
「余裕がなく介護費用にまで回せない」
年齢とともに高まる健康リスクとその治療費。
入念に準備をし、やりくりをしても、年金が主な収入源となる高齢者の中には、
こんな窮状を訴える人もいると思います。
高齢者が新たにお金を借りることは、容易ではありません。
しかし、持ち家のある人なら、不動産担保型生活資金を利用できる可能性があります。
これは、低所得の高齢者を対象に、一定の不動産を担保として生活資金を借り入れできる国の制度で、
自宅に住み続けながら、お金を借り入れることができます。
相談窓口は地域の社会福祉協議会です。
このほか、銀行が提供する同様の商品に、リバースモーゲージがあります。
国の不動産担保型生活資金に比べると、自由度の高い設計になっています。
銀行ごとに商品内容が異なっているため、しっかり確認する必要があります。
これらの貸し付けは、家の所有権が、借受人の死亡などによって契約終了とされ、
不動産の売却で、返済する仕組みです。
利用を検討する際は、家族とよく話し合うことが重要です。
■やっぱり気になる葬儀費用
「日々の生活が苦しくても、葬儀費用くらいは残したい」
こんなふうに考える高齢者も多いでしょう。
家族葬や一般葬のほか、最近では、通夜を行わない一日葬、火葬のみの火葬式などさまざまな形態があり、
葬儀費用の平均額は、２００万円前後と言われています。
年間１万件以上の葬儀を扱っている公益社の１級葬祭ディレクター安宅(あたぎ)秀中さんは、
「花や音楽にこだわる方や、宗派にとらわれず自分のスタイルで行う方など葬儀の多様化が進んでいるため、
かかる費用にも幅があります」と説明します。
費用を抑えるために、家族葬を選ぶ人もいるようですが、
「むしろ参列者を多く呼ぶ一般葬の方が、香典が集まり、遺族の負担が軽くなるケースもある」（安宅さん）そうです。
葬儀費用で後悔しないためには、
「事前にいくつかの葬儀業者を見学し、見積書を取っておくこと」とアドバイスします。
■おひとりさまに「葬祭信託」
葬儀費用を事前に準備する方法は、互助会などの積み立てが知られているほか、
葬儀費用を金融機関に「信託」する商品もあります。
葬祭費用の信託は、生前に自分の葬儀費用を金融機関に信託財産として預けておき、
葬儀が行われた後に一定の手続きを経て、金融機関からお金が振り込まれる仕組みの金融サービスです。
預けたお金は、葬儀社の固有財産とは分別して管理されるため、
万が一手続きを行った葬儀社などが倒産した場合でも、全額が保護されます。
「おひとりさまを中心に利用者が増えており、
家族に負担をかけたくないという方や身寄りのない方に、うってつけ」（安宅さん）
初期費用や管理費用、解約手数料の有無などは、葬儀社ごとに異なります。
実際に葬儀費用を信託する金融機関の健全性なども含め、事前に確認することが大切です。
■死んだ時にもらえるお金・使える制度
葬儀費用にも、自治体の助成金があります。
例えば、７５歳になると、加入する各都道府県の後期高齢者医療制度からは、
「葬祭費」として、３～７万円（自治体によって異なる）を受け取ることができます。
７５歳より前であれば、国民健康保険や健康保険組合から、同様の助成金が支給されます。
火葬場を使用した際の助成金や補助金制度を設けている自治体もあります。
自治体と葬儀業者が連携して低廉な料金で行える「市民葬」や「区民葬」のある自治体もあります。
葬儀費用を工面できないとあきらめる前に、自治体の窓口などで確認してみるべきです。
生活保護を受けている場合は、「葬祭扶助」として、２０万６０００円を上限に葬祭費用が支給されます。
高齢者をサポートするサービスや制度は多々ありますが、知らなければ使えないケースもあるでしょう。
「高齢者にとって最も大切なことは、家族や地域とのつながり。
困った時に、教えてくれて、誰かに伝えてくれて、寄り添ってくれる人の存在が何より助けになる」（小松田さん）
「老後破産」、「下流老人」などと高齢者の貧困が問題視されています。
困った時には、必ず誰かに相談することを忘れないでください。・・》
注)記事の原文に、あえて改行を多くした。
記事を読み終わった後、ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の小澤美奈子（おざわ・みなこ）さんの寄稿文は、
年金生活の日常生活費から介護、そして葬儀までの費用に関することをくまなく表示され、
私は改めて多々教示されたりした。
私は殆ど毎日、我が家から歩いて３キロ範囲にある遊歩道、小公園を散策をし、
四季折々の季節のうつろいに心も身もゆだねて歩いたりしている。
こうした根底として、もとより健康でなければ、自身の日頃のささやかな願いも叶わないので、
いつの日にか認知症、或いは脳梗塞などの難病に遭遇したら、困窮するので、
ひたすら歩き、ときおり大股で歩いたり、或いは足早に歩くことが多くなっている。
私たち夫婦にとって難題は、やはり晩秋期の不安は、いつの日にか、介護・要となり、
介護施設にお世話になる時と思われる。
こうした中、私たち夫婦はどちらかが残こされた方が、やむなく自宅の敷地を売却して、
介護施設に入居すると思われる。
男性の多くは、７０代となれば体力の衰えを実感して、７５歳まではこれまでどおりの自立した生活ができるが、
８０歳が見えてくる頃には、介護を必要とするようになり、
やがて８０代後半では何らかの介護付き施設に入居する可能性が高くなる、と専門家の人から数多く発言されている。
こうした中、要介護認定されている場合は、
特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）などの介護施設のほか、
有料老人ホーム、 介護型のサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）やケアハウス、グループホームなどを学んだりしてきた。
そして私はいつの日にか要支援までであったら、何とか自宅で過ごせると思われるが、
やはり要介護になってしまったら、やはり介護施設に入居すると思案してきたりした。
やがてどちらかが、国の支援を受けている費用が程ほどに適度な特別養護老人ホームに、
入居が叶（かな）わなくなってしまった時、
やむなく高価と称されている有料老人ホームに、自宅を売却して、入居しなくてはならない場合もある。
私は世田谷区と狛江市に隣接した調布市の外れに住んでいるが、
程近くにある三つばかり参考例として記載する。
Ａ：入居費（０万円～８４０万円）そして月額（２１．１万円～３５．５万円）
Ｂ：入居費（０万円～１５８０万円）そして月額（０万円～６３．７万円）
Ｃ：入居費（０万円～３６００万円）そして月額（２７．４万円～１１５．６万円）
入居費が廉（やす）ければ、月額の負担が多い上、
やはり介護の難度、施設の優良度合により、大幅な差異がある、と思われる。
もとより介護の難題は、いつまで介護を受ける必要な期間が判らず、
やがて永がられば本人の自己負担額が増し、貯金は切り崩しても資金不足となり、
当然ながら、退所が余儀なくされて、行き場がなく迷子のような介護難民になることである。
私たち夫婦は、裕福層には遥か遠い年金生活の身であるので、
改めて有料老人ホームの入居費、そして毎月の負担額が余りにも高価に、溜息をしたりした。
やむなく、何かとブラス思考の私は、人それぞれ永(なが)らえるのは、自助努力も肝要であるが、
こればかりは神様か仏（ほとけ）さまの采配によるよなぁ・・と微苦笑したりしている。
そしてたとえ裕福の御方でも、悩みのない人生などは誰ひとりない、と書物から学んだり、
或いは知人から聞いたりしてきたので、
そうですよねぇ・・と私は苦笑したりしている。
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