日本をおとしめるマスコミに物申す！（第１回）

さて、今日から一週間程度、マスコミをはじめ日本をおとしめている機関、組織の批判を展開します。皆様からは、興味もないし、面白くもないテーマをなぜ取り上げるのかと、お叱りを受けるかもしれませんが、今の日本の大問題に、あえて、挑戦したいと思っています。ですから、自分勝手な、言いたい放題のお話になるかと思いますが、どうかご容赦ください。

 

今、世界はグローバルリズムという名のもとに、紛争と混乱を引き起こしています。

表面的には宗教対立やイデオロギーの違いと見せかけていますが、根底にあるのは、世界を操る支配者がいるということなのです。

 

また、今年の朝鮮半島はキナ臭いにおいが漂ってきました。北朝鮮は韓国を攻撃する体制に入ったかに見えます。韓国が北朝鮮を支配するのではありません、北朝鮮が韓国を支配することを懸念しているのです。また、南シナ海も同様に紛争の危機が迫っているように思います。

 

皆さんに不安をあおるつもりは毛頭ありませんが、紛争有事の時代になったことを憂慮しているのです。何もないことを願うばかりですが、最悪の事態になっても対処できる体制づくりが重要だとおもいます。

 

シリア問題しかり、ウクライナ危機しかり、サウジアラビアとイランの摩擦しかり、各地で紛争は続いているのです。

 

ここ5年間は世界が厳しい時代を迎えると思っています。この国難を乗り越えなければ、21世紀が日本の世紀にならないのです。そのような苦難の時代であるがために、あえて国内の大問題に切り込まなくてはならないと思っているのです。

 

そのために、今回は『マスコミ問題』を取り上げます。

ことは昨年の「安保法案」について、マスコミは露骨に反対姿勢を示しました。

 

政治的公平性を求められるテレビ番組の某局キャスターやアンカーについて、民放連の会見に出席した記者が、「番組のキャスターやアンカーが安保法案に反対している」などと指摘し、ネット上でも批判されてきたのです。

 

批判されたTBS系「NEWS23」でアンカーをしている毎日新聞の岸井成格特別編集委員は、番組で、「この法案というのは、とにかく憲法違反であるということが非常に強い」と批判し、このままではアメリカとの軍事一体化が進むとして、次のように断じたのです。

 

「やっぱりメディアとしてもね、廃案に向けてね、声をずっと上げ続けるべきだというふうに私は思いますね」と、しかしネット上では、この発言が安保法案への反対表明に当たるとして、放送法違反ではないのかとの声が上がっていたのです。

 

この話は、岸井氏のほかにも、テレビ朝日系「報道ステーション」の古舘伊知郎キャスターも政治的公平性について疑問視する向きが多かったのです。この番組のコメンテーターの2人も「憲法の崩壊」「強行に採決」などと批判しており、人選の偏りを指摘する声が上がったのでした。

 

番組のスポンサーである高須クリニックの高須克弥院長が直後に、「失望しました」とツイッターでつぶやき、スポンサーを止めると宣言したことも話題になりました。

 

これら以外のテレビ番組でも、キャスターやコメンテーターの発言に偏りが見られるとの指摘が次々に上がっているのでした。

 

放送法の第4条では、テレビは政治的に公平であること、意見が対立する問題は、多くの角度から論点を明らかにすること、をうたっているのです。

 

この国のすべての元凶は、やはり、「メディア型民主主義」にあると思うのです。

 

現在は、国防の認識において、昔の黒船とは違うのです。危機について時間の猶予が今は10分しかありません。黒船の場合は、いったん帰り、一年後に再びやってきたので、その間の時間がまだあったのですが、今は10分でミサイルが飛んでくるのです。

 

北朝鮮は、あのように自分たちが韓国の哨戒艦を魚雷で沈めていても、それを「北朝鮮がやった」と言われれば、「罠にかけられた」と言い、「国連に提訴する」と言われれば、「ソウルを火の海にする」と言う国であり、要するに、精神的には完全に異常な国家です。こういう異常な国家が繁殖し、平気で放置されている、ということをマスコミは知らねばなりません。考えなければならないのです。

 

今、日本の善良な国民は目覚めなくてはなりません。左翼思想を持っている朝日や毎日など大手新聞社の記事は偏向されて報道しているのです。簡単な例で言えば、安保法制はアメリカやカナダ、インド、そして東南アジア諸国やオーストラリアなど周辺国はすべて賛成しているのです。

 

反対しているのは中国と韓国だけなのに、そのことは伝えずに安保法案成立は民主主義に反するとか審議に時間をかけて理解を図るべきだという論調ばかりで国民の多くが反対しているように洗脳していたのです。

 

また、安保法制反対のデモは取り上げるが、実際に行われた安保法制賛成のデモは報道しないという徹底ぶりなのです。

 

このようにマスコミの「黙殺権」が大問題の一つです。自分たちの意見に合ったものは報道するが、合わないものは報道しない、黙殺するという行為が行われているのです。これでは、放送法が規定している政治的公平性や多角的な見方が保持できていないのです。

 

自分たちは「報道の自由」とか「知る権利」とかを強気で主張するのに、平気で「知らせる義務」を怠り、「報道の黙殺」を行っているのです。

 

国民を欺くマスコミはもうすぐに化けの皮が剥がれて、自滅の道を歩まざるをえなくなりますが、このように左翼主義者の思想や言動はまったく信用ができないのです。

 

善良な国民が立ち上がらなければ、日本に誇りと自信を取戻すことができないのです。

さあ、勇気ある日本の皆さん、立ち上がりましょう。マスコミや政府に意見を言いましょう。

これは非難されるものではなく、善良な国民として真っ当な行動だと私は思います。

 

---owari---