日本をおとしめるマスコミに物申す！（第4回）

日本にいる、いわゆる”平和勢力“といわれる者たちが、中国や北朝鮮のやっていることに対して、しっかりと断罪しているのならいいが、実際は、「彼らのやっていることについては口をつぐみ、容認しておりながら、国内だけを責める」という非常にイージーなやり方をしている。

 

要するに、「日本人なら、批判したって文句は言わないし、政治家も『選挙で落とす』という脅しでもって、言うことを聞かせることができる」ということなのです。だから、文化的には、すでに植民地化が始まっている」と言わなければならない。

 

マスコミというのは、まったく反省しない”人種“で成り立っていて、「自分たちが、過去、報道したことが、どれだけ間違っていたか」ということに対しては、何にも反省しないわけです。放っておくと、破壊力というか、”破壊菌“のような力を持ってくると思いますね。やはり、これに打ち勝つだけの、「この国の存続すべき理由」というものを打ち出さなければならないのです。

 

左寄りの政治家が、バイブル代わりに、この丸山眞男の著作を読んでいたりします。また、彼の影響下にある左翼として、朝日・岩波系の人たちがいますし、それ以外に、毎日新聞や東京新聞も、その系列にあります。新聞の論説委員なども、「書くことがなくなったとき、丸山眞男の本をぱらぱらとめくっていると、批判すべきことが出てきて、書く内容を思いつく」とよく言っているのです。

 

したがって、世論を動かしているものが必ずしも正しいかどうかは分からないのです。

そして、マスコミの取材源には学者がいて、最後は学者の意見を聞いて記事を書いているので、学者のほうが狂っている場合は、もう、どうにもなりません。ここを糾さねばならないのです。

 

左翼系マスコミは、日本経済に対して繰り返し“潜水艦攻撃”をかけています。例えば、2000年代に入り、やっと不況から脱出して、緩やかな好景気に入ろうしたら、「ITバブル潰し」をやっています。

 

最近も、アメリカの金融危機等を受けて大騒ぎをし、小さいバブル潰しを起こして、もう一度、不況をつくり出そうとしています。このことは、「不況を喜んでいる”種族“がいる」ということを意味しています。不思議なことですが、世の中には、不況になると喜ぶ産業があるのです。マスコミのすべてがそうだとは言いませんが、一部には、そういうところもあります。

 

経済系の新聞や株式新聞などは、好況になると、うれしくて、面白いかもしれません。しかし、社会正義を標榜しているような一般の新聞は、何となく面白くありません。「『企業が利益をあげている』ということは、『不正が堂々と行われている』ということである」と考えがちなのです。

 

これは、時代劇で言うと、悪代官を征伐する感じでしょうか。一部のマスコミには、利益というものが、商人から悪代官に渡される”千両箱“のように見えているようです。利益と賄賂の区別がつかないのでしょう。

 

繁栄した企業は、「その繁栄の道がますます続くように」と考え、例えば、政治献金をするわけですが、それを資金にして政治をすると、時代劇のなかの悪代官が賄賂をもらっているように見えるわけです。

 

マスコミの一部というか、半分ぐらいは、そうでしょう。役所にも、利益をそう見ているセクションはあります。一生懸命に働いても収入が上がらないようなセクションにいる人は、そう考えがちなのです。

 

要するに、日本が、今、危機に立たされている背景には、「1990年代に東西冷戦が終わり、自由主義陣営が勝利したと言われたときに、左翼系マスコミが滅亡あるいは衰退せず、奪回の機会を狙っていた」ということが根本にあります。

 

そして、「2008年のサブプライムローンの破裂以降、マルクスの予言どおり資本主義は行き詰まり、株価の暴落や恐慌が起きて終わりになるのだ」というような経済学の復権を手放しで喜んでいる連中がいるのです。

 

「小説『蟹工船』に描かれているような、貧しい時代がまた来るぞ」ということをうれしそうに言う人たちがいるわけです。結局、「潜在意識下において、不幸を喜び、招来している人たちがいるということなのです。特に、最近のマスコミ報道においてキーワードになっているのは、「格差」という言葉です。ここ一年以上、「国内の格差が広がっている」「ワーキングプア―が増えている」などということが、錦の御旗のように使われています。

 

ただ、左翼系マスコミがメンタル面において惹かれているであろう「中国」は、現実には、日本以上にもっと大きな格差社会になっています。中国に比べれば、日本社会はまだ格差が非常に少ないのに、マスコミ等は「格差が非常に大きい」と言っているわけです。特に、最近のテレビ番組等を見ていると、NHKの左翼化が非常に強く出てきているように思います。番組の編成が”左“にそうとう寄ってきているのです。

 

また、最近、テレビ等では、「格差が広がっている」「ワーキングプアという貧困層が広がっている」などということをよく報道しています。しかし、その報道のなかには、”嘘“があるというか、隠しているものがあって、貧困家庭の実態を報道していない部分があります。実は、貧困家庭は、夫と離婚した母子家庭であることが多いのです。つまり、本当は「主たる生計者である夫の収入を放棄して離婚し、パートの収入だけで、子供を養い、高校、大学まで通わせるのは難しい」という問題なのです。

 

それにもかかわらず、マスコミは、社会構造自体が変わって、貧困の差が広がっているかのように捉えて報道しています。この点において、「嘘がある」「事態を隠して報道している」と言わざるをえません。

 

離婚の増大と同時に、主たる生計者が家庭を養っていない現象が数多く見られるようになりましたが、それをもって、「貧困層が増えている」というように報道しているわけです。

 

このことは、社会の仕組み、あるいは、宗教や道徳のバックアップの低下が、かなり影響していますが、実は、左翼思想の台頭とも関係があります。

 

もともと左翼思想には、基本的に、「子供というものは国家が面倒を見るべきである」という発想があるのです。いわば、子供は“産み捨て”扱いです。モノをつくる工場とほとんど同じで、「子供が産まれたら、あとは国家が教育をし、面倒を見ればよい。子供を全員預かり、大人は男女とも働きに出たらよいのだ」というような考えが左翼思想に根本にはあり、家庭というものに対する価値を非常に低く見ているのです。

 

これは、もともとマルクス自身がそういう人であったことが原因です。マルクスは、浪費家で、まともに家族の面倒を見ていません。子供をつくりましたが、生計を立てることができず、友人のエンゲルスに生活費を工面してもらっていました。元祖・無責任男です。

 

マルクスは、友人に、「お金の面で家族の面倒を見てくれ」と言うような無責任男なので、こういう人が国家経営を考えたら、当然、「国家が子供の面倒を見るべきである」という発想が出てくるでしょう。「責任を持って子供を育てる」という考えが思想的に入っていないので、「子供はみな託児所や学校で預かる」というかたちになるはずです。

 

そして、マスコミの取材源には学者がいて、最後は学者の意見を聞いて記事を書いているので、学者のほうが狂っている場合は、もう、どうにもなりません。ここを糾さねばならないのです。

 

---owari---