2021年新年を迎えて（前編）

迎春

一日も早いコロナ禍の終息を願い、明るい一年となりますように、お祈り申し上げます。

みなさま、今年もよろしくお願いいたします。

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我々の祖先は四季折々に神々に祈り、感謝しつつ、一年(ひととせ)を送ってきました。

暦と月の満ち欠けの関係で、年末・大晦日は常に闇夜である。その闇夜に、歳神様とも正月様とも呼ばれる神様が戻ってくる。

その歳神様が戻られるための依代（よりしろ：神霊が招き寄せられて乗り移るもの）として門松を立て、神様を迎えた聖域として不浄なものの侵入を禁ずる印のしめ縄をかける。こうして一家を見守り、豊穣(ほうじょう)をもたらしてくれる歳神様を揃ってお迎えし、新しい春を迎える。だから正月はおめでたいのである。

2020年はどういう年だったでしょうか。

振り返ってみれば、とても厳しい1年だったのではないでしょうか。

未来の世界史の教科書には、間違いなく、「新型コロナパンデミックの年だった」と書かれるでしょう。一方で、「大国が続々と反中化し、中国敗北の流れが固まりつつあった年」とも記されるのではないでしょうか。

世界情勢のメインストリームは、「米中覇権戦争」です。

世界が反中化し、イギリスは、中国が「香港国家安全維持法」を施行したことに激怒している。「一国二制度の約束を破った！」と。

フランスのマクロンさんは昨年9月の国連演説で、「ウイグルを調べさせろ！」と要求しました。

彼は、中国がウイグル人100万人を強制収容し、女性には不妊手術を強要していることに憤っているのです。

そして、欧州でもっとも親中だったドイツすら、反中になってきました。

ドイツのクランプカレンバウアー国防相は、日本やオーストラリアなどインド太平洋諸国との連帯を示すため、独連邦軍のフリゲート艦１隻を近くインド太平洋地域に派遣すると表明した。

また、中国の南シナ海での領有権主張に強い警戒感を示し、自衛隊やインド太平洋諸国の軍隊と共同訓練を行う可能性にも言及した。

日本は、ユダヤ人を大虐殺したナチスドイツの同盟国になって負けた過去の過ちを繰り返してはいけません。ウイグルで民族絶滅政策を進める中国の味方につくなど、あり得ない愚行です。

日本は、アメリカ側についてこそ、戦勝国になることができるのです。

東京五輪はコロナパンデミックで延期になり、予定のすべてが狂ってしまった。アメリカの大統領選挙では選挙の不正が大きく取り上げられ、アメリカ社会が完全に二分化（分断）されました。しかし、新大統領はまだ正式に決まっていません。1月6日に決まるはずです。

日本最大の出来事は、安倍さんが辞任して、菅政権が誕生したことでしょう。

コロナ禍のなか、テレワーク化が急速に進み、「働き方改革」で、労働時間が減ったことはいいことだったのではないでしょうか。

また、明るいニュースとして、小惑星探査機「はやぶさ2」の帰還カプセルが昨年12月6日、オーストラリア南部の砂漠に無事着陸したことです。

2020年は邪悪なるものが正体を現した年でもあったのではないでしょうか。

メディアの嘘が暴かれ、アメリカを牛耳っていたディープステート(影の政府)の存在も明らかになり、そして、独裁政治「中国共産党」の横暴も世界に知れ渡ることになったのです。

それでは、2021年はどのような年になるのでしょうか。

中国が他国を攻撃する生物兵器としてコロナウィルスを開発したという議論があることについて、もし、事実を隠蔽(いんぺい)して他の国を攻撃したり、他の国の国民まで被害を及ぼすような国があるなら、それは結果がはっきり分かるまでは、追及しなくてはならない。ウィルス戦争が、第三次世界大戦として起きたかもしれないからです。

（ウィルス戦争での敗北、アメリカ人は耐えられる?）

多くのマスコミはコロナウィルスについて「中国が生物兵器として作った」という説を報じず、中国が発信する「自然発生説」や「各地での同時発生説」を報じている。

また、アメリカ大統領選でのバイデン・民主党陣営の不正疑惑や、バイデン氏の息子・ハンター氏の中国がらみのスキャンダルを報じたニューヨーク・ポスト紙のスクープなどについても、主要マスコミは黙殺しているのです。

もし、バイデンさんが大統領になったとして、このウィルスが中国で作られたもので、欧米を中心に戦略的に撒かれたものであって、さらにバイデン親子まで買収されていたということが、今後、明らかになった場合、アメリカ合衆国が、大中華帝国を目指す中国に敗れたということになります。ウィルス戦争での敗北にアメリカ人は耐えられるのでしょうか。

トランプ大統領が大統領選の結果について法廷闘争を続けている理由も、こうした点にあるのです。

これまで中国が経済的にアメリカに追いつき、覇権戦争が起こるのは2035年から40年の間ぐらいだと考えられていた。しかし、ウィルス戦争とトランプ落選が重なったことで、2020年の段階で、中国の習近平国家主席が覇権を握ったと考えた場合、一気に15年から20年、中国の計画が前倒しになる可能性がある。ただ、周辺国の対応で結果は大きく変わることも考えられる。

これまで述べてきたことは、皆さんにとって極論に聞こえたかもしれません。ただ、これを聞いておくことによって、違った情報ばかり読んでいる人、見ている人にとっては、グラつきがくると思います。そのグラつきの後に、静かに考えて出て来るのが中道です。その中道の中から、世界は正しい発展をなさねばなりません。

（米大統領選 中国が世界戦争を仕掛けているのが分からないのか）

トランプ大統領は「大規模な不正があった」として訴訟に乗り出し、米大統領選は法廷闘争にもつれ込んでいるが、今月6日のアメリカ上下合同議会で正式に決まる可能性が高い。トランプ氏、バイデン氏どちらに決まっても、アメリカ国内は一時、非常事態に陥ることが懸念されます。

アメリカでは、1千万人以上が新型コロナウィルスに感染し、24万人を超える人々が亡くなっている。犠牲者数は、第二次大戦の米軍の死者約30万人に迫りつつあります。

大半の米メディアが「アンチトランプ」で結束する中、このままトランプ氏が落選すれば、「中国が仕掛けたウィルス戦争に共和党が敗れたのではなく、アメリカ合衆国が敗北したということになるのです。中国がアメリカを攻撃したことに対し、アメリカ国民は本当にそれでよいのでしょうか。

米マスコミからは、何が何でもトランプ大統領を引きずり降ろそうという意図が窺(うかが)える。そして、彼らは民主党による不正投票をまったく報じない。グーグル、ツイッター、フェイスブックなども、それに追随している。

選挙前、米マスコミは、バイデン候補の息子、ハンター・バイデン氏のスキャンダルをほとんど報道しなかった。グーグル、ツイッター、フェイスブックも、その隠蔽工作に加担しているのです。

（言論統制をするGoogleは独禁法違反！）

世界最大のシェアを誇る検索エンジンが、世論を操る「巨大洗脳装置」になりつつある。問題は検索結果が「中国の代弁」をしていることだ。

グーグルなどのIT大手は、圧倒的なシェアの陰で、およそ公正公平とは言えない"やり方"をしている─。

しばしば語られてきたことだが、その悪事がいよいよ"お白洲"の場に引き出されようとしている。

米司法省は昨年10月、グーグルを独占禁止法(反トラスト法)違反の疑いで提訴した。1990年代のマイクロソフト訴訟以来の大型訴訟と言われている。

米議会も、上院・下院のさまざまな種類の委員会で、グーグル、ツイッター、フェイスブックなどの最高経営責任者(CEO)を、毎月のように召喚し、その問題行為について、厳しく問い質している。

"罪状"はさまざまにあるが、中でも深刻なのが、「検閲行為」である。保守派の言論を人々の目に触れないようにし、世論を操作しているのだ。

例えば、「コロナ=中国責任説」の概要を知りたい人が「中国 コロナ 責任」と調べるとする。

マイクロソフトが提供するビングなどの検索エンジンでは、検索上位に、「コロナ禍について中国の責任を追及するオピニオン記事」や、「世界各国で中国に賠償を求めているというニュース」が出てくる。自然な結果だ。

しかしグーグルで検索すると、トップに出てくるのは「中国がコロナ責任論は嘘だとけん制した」という記事。中国責任説の概要より先に「反論」が表示される。そして「各地で中国に賠償を求める動きがある」という記事は、上位5位には出てこない。まるで中国の代弁をしているかのようだ。

「武漢ウィルス研究所」ではどうだろう。ビングなどでは、「コロナウィルスが武漢の研究所でつくられた」という説の概要を紹介する記事を、上位に表示している。

しかしグーグルで調べると、またもや「研究所流出説を、専門家が荒唐無稽と批判している」という「反論」記事が、概要より先に出てくる。同様の記事が、上位5記事のうち、3つを占める。

「武漢研究所説という陰謀論があるが、誰も相手にしていない」

そんな風景を見せるかのような検索結果であり、もはや意志を持った"誘導"に見える。

昨年10月23日時点なので、検索結果は常に変わるが、同様の傾向は恒常的に見られる。

グーグルはなぜ、「コロナ=中国責任説」を否定したいのか。グーグルはディープステイトと繋がっているためなのか。はたまたすでに、中国共産党の手に落ちたということなのか。

現在、大半の日本人がグーグルの検索エンジンで情報収集をし、それをもとに思考し、個人のこと、あるいは社会のことについて判断している。

その検索エンジンは、シンプルなデザイン、「無色透明」なブランドイメージが示すように、あくまでも機械的に、中立的に、ネット上の情報を整理しているだけ──。そう私たちは、思い込んできた。そんな「常識」をグーグルやツイッター、フェイスブックは覆(くつがえ)すものとなっている。

中立を謳(うた)う「検索窓」の向こうで、特定の主張に対する「検閲」が行われている。

アメリカのグーグル社でソフトエンジニアとして勤務し、密かに行われている検閲の実態を米司法省に告発した人物が、私たちが使っている検索エンジンにも組み込まれている、検閲システムの仕組みを語っている。

さらには、グーグルが検索エンジンを用いて全世界に行っている世論誘導の手法や実態について、米上院司法委員会で証言した心理学者が、今回の米大統領選でも行われていた問題行為を暴露しているのです。

そのため、アメリカではツイッターに代わり「検閲しないSNS」が急成長している。保守派への検閲が問題視されているツイッターに代わるソーシャルメディアとして、「Parler(パーラー)」というサービスが注目を集めている。

---owari---