この重賞レース、昔は京成杯スプリングCって言ってたんだよなぁ。京成杯スプリングCが府中で、京王杯オータムハンデが中山だったので、逆にしないとスポンサーの路線と合わないということで、京王杯と京成杯を入れ替えた記憶があります。いや～、長く生きているとつまらないウンチクを言いたくなるんだなぁ。
府中1400mならば、素直にいけば⑩タワーオブロンドンで鉄板。しかし、けっこうな雨が降る予想なので、タワーオブロンドンにとっては大きなマイナス材料。前に行ける馬で、重を苦にしない馬が押し切るパターンが目に浮かびますが、出走馬を見ると、セイウンコウセイやストーミーシー、ショウナンライズ、グルーヴィットなど、前々で勝負したい馬がいっぱい溢れています。
ここは、重馬場のハイペースになる前提で、地力上位の差し馬で決まるパターンの決め打ちとします。③ケイアイノーティックを軸にして、⑤レッドアンシェル、⑩タワーオブロンドン、⑫ステルヴィオへ流します。馬単・馬連・ワイド③⇒⑤⑩⑫で勝負。
この２日間、暗い話しかしていませんので、もう話は聞きたくないとおっしゃる方も多いとは思いますが、最後に一つだけ、申し上げておきたいと思います。
昨日は、新興国内で悲惨な犠牲者数が出るが、先進各国は自分の世話で手一杯であるため、支援活動ができないと言いました。でも、唯一の例外があるとすれば、中国だけは支援部隊を出す余力があるかもしれません。というのは、中国の陸軍は１６０万人の規模であるため、相当な数の軍医がいます。武漢封鎖の際、たった３日間で巨大な野戦病院を作ってしまいましたが、あれは人民軍のパワーそのもの。
一足先に第一波感染を乗り切った中国が、唯一、新興国の支援に乗り出せるという状況は、アフターコロナにおける中国の影響力が飛躍的にアップするきっかけになると思います。逆に、自らの空母内感染ですら手に負えなかったアメリカの影響力は、地に落ちるということになります。
ちなみに、トランプ大統領は、中国との断交の可能性を呟いたそうですが、何で「54兆円節約できる？」のか、訳が分かりません。その前に、大きな経済的な損失をお互いが背負うことになるのは明白。もう、この人、やっぱり終わっているとしか言えません。
アフターコロナにおける国際情勢の変化は、あっという間に世界の勢力図を書き換える可能性すらあると、考えておかなければなりません。
昨日は、日本におけるアフターコロナでまず発生すること、すなわち、①失業が街に溢れて、②結果として治安悪化、③厳格な監視社会へ、という話をしましたが、国外においても、目先の１～２年で発生することは、かなりハッキリしています。
すでに、外務省のHPで毎日公表している各国の感染者数、および死亡者数などを見ていても、傾向がはっきり見え始めています。すなわち、ブラジル、ペルー、インド、パキスタン、ロシアなど、経済新興国かつ人口規模が大きな国では、より悲惨な事態が今後発生するということ。
これらの新興国では、「三蜜を避けよ」「ソシアル・ディスタンスを守れ」「うがいと手洗いをマメに実行せよ」などと言っても、実行が困難な貧困層が多く存在しているからです。貧困層の巣窟でクラスターが発生するのは避けられないことであり、それを避けるために、彼らに経済活動を中止させてしまえば、コロナの前に餓死してしまう。
結果として、貧困層で多くの感染者が発生、軽症の人は間もなく現場に復帰、重症の人は医療機関に行くことも無理なため、そのまま亡くなることとなります。感染者の80％が軽症、20％が重症とすると、放っておけば、最終的には貧困層の20％がコロナで亡くなるということ。リアルに計算すると、インド１３億人のうち２億人を貧困層とすると、その20％とは4000万人。ブラジル２億人のうち、３千万人が貧困層だとすると、その20％とは600万人。とんでもない数の人間が命を落とすことになります。
先進国側も自分の世話で手一杯な中、こういう悲惨な事態が、世界中の新興国内で、もうすぐ始まるとしたら‥。今から２～３か月後には、経済新興国における悲惨な犠牲者報道がTVなどで溢れるとしたら‥。日本ができることは、アビガンやアクテムラといった薬を贈ることだけですが、それも生産能力には限りがあって、焼け石に水の可能性が大きいと思います。
アフターコロナの世界を論じる人が増えています。「非対面営業の主流化」だとか、「首都圏集中の終わりの始まり」だとか、「米国覇権の終わりと中国覇権の始まり」だとか、けっこう好き勝手な議論が始まっています。
そんなに先の話をする前に、目の前に起きる事態は、かなりの確度で予想することはできます。このまま５月末まで緊急事態宣言が続くかどうかは別として、数多くの飲食店やサービス業は、この２か月でかなりの致命傷を負いました。しかも、ここからの数年間、消費者側の行動も「新しい生活様式」に沿った行動パターンが主流になりますので、もとの状況には戻りません。したがって、ここからが本題なのですが、多くの飲食店・サービス業・イベント業、それらを相手にしていたコンサル業・不動産賃貸業なども、廃業に追い込まれる会社が多数発生、当然ながら、そこで働く労働者の雇用も失われることになります。
21世紀に入ってからの日本の雇用は、その限界部分の増加を、三大都市圏の飲食店・サービス業・イベント業などで吸収してきました。その限界成長を支えた経済基盤が、コロナ騒動で壊されることになりますから、その労働力を吸収してくれる場所は簡単にはみつかりません。それでも、大企業・中堅企業は、自分の職員の雇用を守ることができますが、中小企業や個人事業主を中心に、さらに窮地に追い込まれることになります。
目先国内でハッキリしているのは、①まず失業者が街に溢れて、経済は水面下に沈んでいくこと。②その結果、治安が想像以上に悪くなること。③そして、国民は自らの安全を守るために、厳格な監視社会を選択するようになること。
2020年は５G元年と言われていましたが、ここからの１～２年は上記①②③を前提にして、治安維持や監視システムに５Gを活用するところからスタートすると考えています。
コロナ騒動は、まだまだ全世界的に収束の兆しすら見えていませんが、感染が先行していた中国・韓国をはじめ、また欧州の一部の国々が、「緊急事態モード」から、「警戒モード」あるいは「巡行モード」へ、舵を切り始めました。これは、感染スピードが幾らか和らいだこともありますが、むしろ経済が持たなくなったため、飲食店やサービス業など、警戒ペースながら見切りでスタートを切った、という事態だと思います。
これで、また感染者の増加スピードが戻ってしまえば、再度「緊急事態モード」＝「ロックダウン」に戻すということになりますし、上手く折り合いが付けば、ギリギリの線で、生活のペースを上手くギアチェンジしながら対応するというステージに入った、ということなのだと思います。
いずれにしても、何が正解か判らない状況ですので、いろいろな方法を試行錯誤しながら、ベストなバランスを探していかなければなりません。どこかのTV番組のMCのように、もし失敗しても、すぐに感情的になって、結果論の非難だけを繰り返すことだけはやめましょう。みっともないったらありゃしない。
ところで今日の本題ですが、株式マーケットの動向。２か月以上もリモートワークで在宅勤務を続けているのが、世界のアセットマネジメント会社の実情。さすがに、これだけ家に閉じこもっていると、自分が存在する理由を世に示したくなるのが人情というもの。豚インフルの時を参考に、早めに動いた方が勝ちですよと、仕掛け始めたファンドマネージャーが増えているだけなので、個人投資家の皆さんは、あまり巻き込まれないように。2020年度の業績見通しさえ、どの企業もちゃんとは出せていない状況ですのでね。基本は「定時・定額投資」ですので、継続して下さい。
また、ドスンと落ちたり、急に戻したり、ここから始まります。ここも長期戦を覚悟いたしましょう。
