>RNAワクチンはいままで人類に対して承認されたことのない、まったく新しいワクチンなのです。本来はすぐに分解されるはずの遺伝子情報が残って、5年後、10年後に未知の副反応が出てくる懸念もあります。この懸念はどのメーカーも払拭できていません
英国でいよいよコロナワクチンが承認され、接種が始まる。だが副作用や後遺症のないワクチンは存在しない。史上かつてない速さで承認されたワクチンは安全か？ 医師や専門家たちに本音を聞いた。 新型コロナ、日本の満員電車で「クラスター」が起きない「意外なワケ」
『週刊現代』2020年12月12・19日号より
軽症でも後がつらい
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ようやく週に2～3回の習慣だったランニングが再開できる。林淳一さん(63歳・仮名)は、病み上がりの不調からも解放され、家の近所の川沿いをゆっくりとしたペースで40分ほど走った。11月末のことだ。
林さんがコロナに感染したのは10月頭のこと。幸い、症状は軽い咳ぐらいで、2週間、自宅隔離をしているうちに良くなった。
「正直、これくらいの病気で世界がてんやわんやしているのがおかしい」とすら感じていた。
だが、鈍った身体と頭をすっきりさせたいと運動を再開した翌々日、異変が起きた。
「最初は筋肉痛かと思いました。年齢も年齢なので、運動してから筋肉痛が出るまで時間がかかりますからね。ところが、いつまでたっても倦怠感が抜けない。力が入らず、動く気力が起きません。少し無理をすると呼吸するのも苦しくて、肩で息をする有り様です。この症状はいまも続いています」(林さん) 病院で診てもらった結果、似たような後遺症を訴えている元コロナ感染者が多いとわかった。
「コロナ自体の症状は軽く済んだのに、こんなつらい後遺症に悩まされるとは思ってもみませんでした……」(林さん) 多くのコロナ患者を診ている渋谷ヒラハタクリニック院長の平畑光一氏が解説する。
「新型コロナに関して、さまざまな後遺症が指摘されています。肺の繊維化(一種の肺炎)や心筋炎などが話題になることが多いですが、このような症状は、重症の人たちに見られるものです。
一方、感染しても比較的症状が軽く、自宅やホテルの療養で済んだ人にも後遺症は出ます。当院の患者さんにも、病後のだるさを訴える方がとても多い」 「単にだるいだけ」と油断してはいけない。恐ろしい病気が隠れている可能性もあるからだ。
「慢性疲労症候群、別名で筋痛性脳脊髄炎です。とりわけ運動した直後ではなく、翌日、翌々日にだるさが来るという人は要注意です。
このような人は後遺症が重症化しやすい。運動を続けているとそのまま寝たきりになってしまう可能性があります」
このような後遺症が起きるメカニズムは、いまだ解明されていないが、コロナ感染が引き金となって神経で炎症などの障害が起きているせいではないかと言われている。神経に異常をきたすと、免疫が暴走し、さまざまな症状が出るのだ。
9割近くに後遺症が
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これまでに報告されている後遺症としては、慢性疲労(倦怠感)の他にも、呼吸困難、味覚・嗅覚障害、逆流性食道炎、胸の痛み、ブレイン・フォグ(頭がぼうっとする状態)、脱毛、歯が抜ける、などがある。
日本ではまだ感染者数が少なく、統計が不十分だが、イタリアでは後遺症についての調査が進んでいる。
それによると、コロナの症状出現後60日の段階で、なんらかの後遺症が残っている患者の割合は87・4％にも上る。症状としては、倦怠感が53・1％、呼吸困難が43・4％、関節痛が27・3％、胸痛が21・7％に認められた。 またドイツからの報告では、診断後70日の時点で、78％もの人に心臓のMRIで異常があった。
「当院で採ったデータでは、女性のほうが後遺症を訴えるケースが多く、男性の1・5倍ほどです。イギリスの統計でも類似の結果が出ています。
私が診ている範囲ですが、コロナの症状が軽かった人のほうがきつい後遺症に悩まされているようです」(平畑氏) コロナ自体と同じように、後遺症の治療法は確立されていない。
「いずれも頭痛や息苦しさといった、不定愁訴的な症状が多く、はっきりとした原因はわかっていません。特別な治療薬はなく、対症療法として鎮痛剤や漢方薬で対応せざるを得ない。後遺症が2～3ヵ月経っても治らず、慢性化するケースがあるので厄介です」(感染症専門医の谷本哲也氏)
普段から健康に自信があって、糖尿病やがんなどの既往歴がない人も、安心してはいけない。コロナから回復できたとしても、後遺症で長期にわたって苦しむ可能性が高いのだ。
やっぱり、コロナに感染しないに越したことはない。そのためには、すでに各国で接種が始まっているワクチンを打てばよいのではないか―理屈ではそうなるが、現実は甘くない。
12月2日、イギリスは先進国で初めて米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナワクチンを承認した。米国やEUもこれに続く予定で、日本政府もこのワクチンを来年6月までに6000万人分用意する予定である。
これさえ打てば、コロナ感染やそれに伴う後遺症から無縁でいられるのだろうか。結論からいえば、それは難しい。むしろ、予期せぬ副反応に襲われる可能性も否定できない。
「ワクチンが原因で慢性疲労を起こすケースも出てくるかもしれない。因果関係は証明されていませんが、通常のワクチン接種後に、慢性疲労が起きたという報告もあります」(前出の平畑氏)
何も起きないほうが不思議
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ここで、そもそもワクチンとはどのような仕組みで働くのか、確認しておこう。
我々の身体がウイルスや細菌に感染すると、体内に侵入してきた外敵(抗原)に対して免疫システムが反応する。このとき作られるのが抗体だ。抗体は抗原に反応し、それに結合することで外敵の侵攻を防ぐ。
ワクチンは、弱毒化もしくは無毒化した抗原を体内に取り込むことで、あらかじめ抗体を作り出し、ウイルスなどの感染を防いだり、感染した場合の重症化を防いだりする。
ただし現在、世界で承認されつつあるコロナワクチンは、これまでのワクチンとは異なる点がある。アメリカの国立研究機関でウイルス免疫学を研究する峰宗太郎氏が解説する。
「生ワクチンやインフルエンザなどで使われている不活化ワクチンは弱毒化、不活化したウイルスそのものを身体に打ち込みます。
一方、ファイザーのコロナワクチンはRNAワクチン、アストラゼネカはベクターワクチンと呼ばれ、ウイルス成分を身体に打ち込むわけではありません。簡単にいえば、ウイルスの設計図を打ち込んで、身体にウイルスと似た構造のたんぱく質を作らせて免疫反応を呼び起こすのです」
従来のワクチンは工場でウイルスやその成分を作るため、時間もコストもかかり、大量生産は難しい。しかし、RNAワクチンは合成装置という機械だけで製造でき、コストやスピードの面で圧倒的に有利である。
だが、ここに落とし穴がある。
「RNAワクチンはいままで人類に対して承認されたことのない、まったく新しいワクチンなのです。本来はすぐに分解されるはずの遺伝子情報が残って、5年後、10年後に未知の副反応が出てくる懸念もあります。この懸念はどのメーカーも払拭できていません」(新潟大学名誉教授・岡田正彦氏)
そもそもあらゆるワクチンに副反応はつきものだ。山形大学教授で同大病院感染制御部長の森兼啓太氏が解説する。
「例えば、ワクチンを接種した場所が腫れたり、痛んだりするのも副反応の一種で、これはほぼ避けられません。もっとも、いずれ腫れは引くものなので、これは心配する必要がない。
問題は、より深刻な副反応です。アナフィラキシー(全身に起こるアレルギー反応で痒くなったり、呼吸困難になったりする)、脳症・脳炎、ギラン・バレー症候群(全身の筋力低下、嚥下力低下、呼吸困難)などが挙げられます」
歴史的に見ても、1948年のジフテリア、'70年の種痘、'05年の日本脳炎などのワクチンで想定外の副反応が生じて、薬害事件となった例は枚挙にいとまがない。
歴史上初めてともいえるまったく新しいワクチンが、未曽有のスピードでもって承認される。予期せぬことが、何も起こらないほうがおかしいのではないか。
大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授の宮坂昌之氏も危惧を隠さない。
「気になるのが、ロシアやアメリカ、イギリスなどで行われているワクチンの過剰ともいえる開発競争です。実際、ロシアでは第三相試験(予防効果や安全性を確認する最終試験)を終える前にワクチンの実用化が始まっています。アメリカでも、トランプ政権がワープ・スピード作戦と称してワクチン開発に拍車をかけてきました。
しかし、ワクチンは早くできたものがいいとは限らない。ゆっくり開発・承認されても、安全で予防効果が高ければ、結局そちらが使われるようになるのです」
アメリカではすでに、コロナで30万人近い死者が出ている。
全世界では150万人以上だ。第三波が来ているとはいえ、死者・重症者の数が圧倒的に少ない日本と違って、一刻も早くワクチンを承認したい事情があるのは理解できる。だが、そのスピード感の裏で、安全性はなおざりにされている。
「通常なら5年以上かかる開発を1年未満で成し遂げています。まさに驚異的な速度です。
なぜ、これほど速いのか。理由の一つはRNAワクチンという最新のテクノロジーを使っている点。また、過去のSARS、MARSウイルスが新型コロナに似ているので、研究の素地があったこと。加えて政府や国際機関、ビル・ゲイツの財団などが大量に資本を投下したという理由もある。
しかしスピードを重視するあまり安全性や試験の透明性について粗雑な面が見受けられることも事実です」(前出の峰氏) 前述したように、ワクチンを接種した人には、コロナの後遺症と似た症状を訴える人もいる。これから海外では何千万、何億という人たちがワクチンを打ち、次から次へと副反応の報告が上がってくるはずだ。
実は医者も打ちたくない
たしかにコロナはいまのところ感染しても特効薬がない怖い病だ。しかし、それを恐れるあまりワクチンを打って、副反応に悩まされては元も子もない。 現場の医師や専門家たちは、自分自身にワクチンを打つつもりなのだろうか。前出の医師、平畑氏は「最初は、自分は打たない」と断言する。
「これまでもインフルエンザのワクチンは必ず打ちました。このワクチンを打てば必ずしもインフルエンザにならないというわけではないですが、少なくとも副反応の危険性はほとんどありません。
一方で、ファイザーやモデルナのワクチンはまだまだデータ不足。少なくとも最初は打つつもりはありません。
仮にアメリカで1億人打ったとしたら、さまざまな副反応のデータも集まるでしょう。その時点で、打つか打たないか判断しても遅くないでしょう」 新潟大学名誉教授の岡田氏も同意見だ。
「懸念がのこるワクチンを打つのはいやですね。政府は高齢者や医療関係者に優先的に接種すると言っていますが、我々や高齢者をモルモットにするなと言いたい。まずは首相を始め政府の人間が打ってほしいと思います」
一方で、接種に前向きな医師もいる。
「私が住んでいる米国のモンゴメリーという場所は新規感染者数がうなぎ上りですので、身の危険を感じており、ワクチンを打つつもりです。ただし、私が日本に住んでいるとしたら、もう少し様子を見ると思います」(前出の峰氏)
「私は感染症が専門なので、昔からなんらかのワクチンが承認されれば真っ先に打つようにしてきました。これは職業意識の面もあります。家族に関しては、それぞれの意思を反映し、必ず打てとは言いません」(神戸大学病院感染症内科教授・岩田健太郎氏) このようにプロとして打たざるを得ない医師もいるが、一般人は状況が異なる。
なんとしても東京オリンピックを開催し、景気回復を目指したい政府は積極的にワクチン接種を進めるはずだ。しかし、拙速かつ大規模な接種は、必ずや大問題を引き起こすだろう。そのときに慌てふためかぬよう、リスクとリターンをじっくり検討しておきたい。
『週刊現代』2020年12月12・19日号より
