中国四国歴史学地理学協会に投稿していた標記の論説を掲載する『年報』第17号（2022年３月）が完成し発行されました。
近年日本史学界で議論を深めつつある「自治体史論」ですが、私の場合は、専門的に取り組む「『鎖国』下異国船対応をめぐる情報ネットワーク」研究の副産物的なものを随時論文化している感じです。今回は、朝鮮船の漂着事件が発生していた山陰２県域の自治体史誌を分析対象にしました。
ただ、２県を１本の論文にまとめて発表したのは失敗だったなと、正直後悔しています。そうしたのは、同じ『年報』第16号（2020年）で現代史用語「モータリゼーション」の場合を分析した論説と対照しやすくする意図なのですけど、読んだ自治体史誌全冊の一覧表を２県分挿入しただけで協会規定の過半数、400字詰原稿用紙30枚強ものスペースを割いてしまいました。「異国船」という用語につき、
（古文書において、いかなる意味づけで記述されているのか）→（その古文書を読んだ研究者がいかに解釈しているのか）→（研究者の見解が各自治体史誌へいかに反映されたのか）
を江戸時代の支配領域ごとに系統立てて説明できれば、研究論文らしくなるでしょう。しかし、そうするためのスペースは残っていませんでした。やはり、１県につき１本の論文で、じっくり書けば良かったなと思いますね。
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