立て版にするとバランスがとれました。
言葉での伝達は、限界があることもあり、必要に応じて報告書という形や、組織全体の意思を確認し、対外的に伝え、指示・供与・協力・依頼・契約する等の場合には、稟議（原議）書という決裁文書を起こす。
決裁とは案件を件別に確認を取り、証拠書類を作成することである。決裁が終わった文書は、対外的に発番が取られ、最高決裁者名で発信可能となる。仕事は上部から押しつけられてするのではない。命令は受けるが、自らが当事者であり、だからいって全権を委任されているわけではない。
自己の主義・主張や判断であっても、組織全体の総意とする行為が常について回る。このことは、組織人たるもの、看板（組織全体の総意）を背負って仕事をしていることを肝に銘じなければならず、そのためには組織が何を考え、どう動こうとするのかを見定めなければならない。
重要な点は確認行為である。特定の人だけに伝えるのではなく、必要ならば他部門の上司に対しても自らが説明をしなければならない。根拠となるものは社則であり、業務方法書であり、関係法や規則である。しかし、現実の世界は流動化していて、極端な言い方ではあることをお断りして言わせて貰えば、判断基準ですら変更されるため、限定された世界でのルーチンワークは別としても、状況の判断は日々変化していると考えていた方がよい。
報・連・相がスムーズに出来る環境作りも大切である。情報交換は一方通行ではなく相互が発信するもので、階層構造を持つ組織では上層になるに従って情報量は多くなる。しかし、上層部が報告を蔑ろにし、聞く耳を持たず、相談にも乗らなければ、次第に報・連・相は崩れてしまう。ピラミッド組織を崩さないためにも、定期的なミーティングを開く等、相互の調整を図る場を提供しなければならない。飲ミニュケーションといった場が肩を張ることもない機会として多用されているのは一理あると思っている。（このシリーズ最終回です）