日本の15歳の読解力低下 大人も子供も「スマホ依存」に注意

日本の15歳の読解力低下 大人も子供も「スマホ依存」に注意

2016.12.12(liverty web)

 

 

世界の15歳の学力を調査する「国際学習到達度調査(PISA)」の結果がこのほど発表され、読解力については日本の順位が、4位から8位に低下したことがわかった。

 

PISAは経済協力開発機構(OECD)が実施している国際的な学力調査で、2000年から実施されている。義務教育が終了するころの15歳を対象に、「読解力」「数学知識」「科学知識」「問題解決」の4つの能力を調査する。

 

調査が始まった2000年には日本はトップレベルの成績を収めたが、2003年には「PISAショック」と名付けられるほど、順位が大幅に低下。これを機に「ゆとり教育」が見直され、2009年からは、順位が上昇していた。

 

 

活字離れの原因は?

文部科学省の国立教育政策研究所は、今回の読解力低下の原因として、生徒間で、インターネット上のSNSでの比較的短い文章のやり取りが増えていることを指摘。「論理的で一定の分量のある文章を読む機会が減っている」とした。

 

実際に、内閣府による「青少年のインターネット利用環境実態調査」では、1日にスマートフォンを使う時間として「2時間以上」と答えた中学生は、2015年度で48.1%、高校生では66.8%となり、「5時間以上」と答えた高校生も12.5%いた。

 

「スマホ依存」の子供が増えて読書時間が減り、学力が落ちていることは、子供に限らず大人にとっても一定の警告と考えるべきだろう。

 

文化庁の「国語に関する世論調査」によると、16歳以上で「読書量が減った」と回答した人は2014年に65.1%を占めた。読書時間が減る理由として、スマホなどの電子機器で時間が取られる、と答えた人は、2009年から14年にかけて12ポイント上昇している。

 

ついつい、スマホを触ってしまうという人も多いかもしれない。ただ、それによって奪われた「時間」にも注意する必要がある。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は、2009年発刊の著書『日本の繁栄は、絶対に揺るがない』で、インターネットの危険性について次のように述べていた。

 

「インターネットや携帯電話を使っている時間が、かなりあるのではないでしょうか。これらの時間が増えた分、逆に、減った時間、消えた時間があるはずです。それは、実は『考える時間』です。『思索し、考え、思想をつくる時間』が消えています。それから、『判断を下すための時間』も消えています。さらに、もう一つ、消えているものがあります。それは『本を読む時間』です」

 

前出の2014年「国語に関する世論調査」では、「人が最も読書すべき時期はいつ頃だと考えるか」という設問に対し、「10歳代」と答えた人が44.8%を占めた。そして「年齢に関係なくいつでも」と答えた人は20%にとどまり、2009年から14年にかけて5ポイント低下した。本を読まず、スマホに依存する大人の姿を、子供たちは真似てしまっているのではないだろうか。

 

iPhone生みの親であるスティーブ・ジョブズは、自分の子供にはiPhoneを持たせなかった。また、マイクロソフト社創業者のビル・ゲイツ氏も、自分の子供にパソコンを与えなかったという。彼らは子供への影響をよく知っていたのだろう。便利なものであっても、使い方を見極めることが大切だ。

 

 

読書のメリット

読書をすれば、自分が経験したことがないことでも、他の人の人生を生きたかのような体験をすることができる。また、直接会うことのできない偉人の考えに、本を通して触れることができるのだ。深い思索によって生まれた文章は、スマホやインターネットをながめているだけではなかなか出会えない。こうしたより高い価値のある文章に触れることが、学力だけでなく、人生の糧につながる。

 

大人も子供も読書の価値に再び目を向け、日本人の活字離れに歯止めをかける必要がある。(志)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『日本の繁栄は、絶対に揺るがない』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=118

 

幸福の科学出版 『心を練る 佐藤一斎の霊言』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1650

 

【関連記事】

2015年9月号 流されるだけの自分でいいの!?  読書で人生は変えられる

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9930

ドイツも持っていた、UFO文書の数々

ドイツも持っていた、UFO文書の数々

2016.12.12(liverty web) 

北米、南米、欧州などの多くの国が政府機関によるUFO調査ファイルを持っている。その中でドイツの存在は希薄だったが、このほど、ドイツの超常現象サイト「Grenzwissenschaft-aktuell」が入手したUFOファイルについてサイトで紹介している。

 

編集者のアンドレアス・ミュラー氏は、ドイツの連邦情報局(BND)に対し、西ドイツ(当時)のUFO関連ファイルの開示を請求。「UFO」と題された67ページに及ぶファイルを入手した。西ドイツ、東ドイツ、チェコスロバキアの国境上のUFOの目撃についての文書が収められたこのファイルは現在、ドイツ西部のコブレンツにあるドイツ連邦公文書館で閲覧できる。

 

冷戦時のUFOは、東ドイツやチェコスロバキアに駐屯するワルシャワ条約機構軍(ソ連側)のスパイ活動によるものと想定されていたという。実際に、目撃された飛行物体の大半はソ連の偵察機や偵察用気球に酷似していた。しかし、各国のUFOファイル同様、一部にはどうしても説明のつかない報告もあったようだ。

 

なかでも印象的なのは、1986年8月、西ドイツの最前線に位置していたフェールマン島で、上空50メートルぐらいのところにホバリングしていたUFOを、海岸・国境両警備隊が調査した事件だ。結果は分からずじまいだったという。

 

このように、紛争中の国境上で目撃される説明のつかないUFOは、インドのカシミールなどでも目撃されている。敵なのか、それとも"誰か"が観察しているのかわからず、対処に困っているようだ。

 

ドイツのUFO情報開示については、2008年、当時のヴォルフガング・ショイブレ内務大臣が、「ドイツではUFOの公式調査はしていない」と発言していた。しかし、その後UFO研究者が、連邦議会の科学部門がUFO研究をしていたと指摘し、議会に情報開示を請求して最高裁まで争った。その後、UFO情報の開示を命ずる判決が下り、ドイツのUFO研究者たちは大騒ぎした。2015年7月9日付デイリーメール紙ほか、多くの記事が伝えている。

 

また、ドイツの日刊紙「ビルド」は電子版で、現職の連邦情報局長官のゲハルト・シンドラー氏のインタビュー映像を公開。シンドラー氏が「我々はUFOについては何も知らない。もし、知っていても、ここでは言わない」と答えている動画を見ることができる。「もし、知っていても……言わない」というのがミソである。ドイツにも、まだまだUFO情報がいろいろありそうだ。(純)

 

【関連記事】

2015年5月22日付本欄 今覚えておきたいUFOについて「公然」と語る世界の政府関係者【UFO後進国日本の目を覚まそう!】

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2012年11月26日付本欄 中国側からインド国境に飛来するUFO問題 両国の外交当局が協議へ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5207