草津・箱根に続いて──「別府温泉で疾病リスク低減」と九州チームが発表 温度・化学成分では説明できない温泉の効能とは？

草津・箱根に続いて──「別府温泉で疾病リスク低減」と九州チームが発表 温度・化学成分では説明できない温泉の効能とは？

2021.12.18(liverty web)

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《ニュース》

九州大学はこのほど、大分県別府市内の温泉で1週間入浴を続けた人の腸内環境が変化し、痛風やぜんそくなどの疾病になるリスクが下がったとの中間報告を発表しました。

 

《詳細》

研究は、九州大都市研究センターや九大別府病院の医師らが、別府市などと共同で行っているもの。治験者40人に1週間、毎日温泉に入浴してもらい、腸内細菌の増減をチェック。日本人1万8000人の腸内の細菌環境のデータベースを活用し、かかりやすい病気のリスクを割り出します。

 

その結果、別府温泉の「単純温泉」に入った男性グループは痛風になるリスクが約17%、女性グループがぜんそくになるリスクが約31%も下がったといいます。「硫黄泉」に入った男性グループは、肝臓病になるリスクが約10%下がったといいます。

 

研究チームは治験者数をさらに増やして精度を上げ、国際的な学術誌に論文を発表し、別府市も研究結果を受けて観光客や長期滞在者の増加につなげたい考えです。

 

別府市に湧出する温泉については5月、地元に拠点を置くバイオテクノロジー企業が、「温泉内に生息する微生物が、腸内に入ると、新型コロナウィルス感染リスクを53%以上低減させる可能性がある」との調査結果を発表し、話題になりました。

バイデン政権の支持率急落も、バイデン氏の代わりがおらず「人材難」嘆く民主党 22年の中間選挙で共和党が巻き返すか

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2021.12.18(liverty wev)

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画像：RedhoodStudios / Shutterstock.com

《ニュース》

バイデン米政権の1年目が終わりに近づく中、政権支持率が大幅に下がっています。

 

米ABCニュースがこのほど報じた、調査会社イプソスとの共同世論調査によると、大半の項目でバイデン氏の手腕に対する「不支持」の割合が「支持」を上回りました。

 

《詳細》

世論調査では例えば、「銃による暴力」は66%、「移民」は63%、「犯罪」については61%が不支持を示しています。

 

バイデン政権下で進む「警察予算を打ち切れ (Defund the police)運動」を背景に、犯罪も増加。ラスムセンが15日に発表した世論調査によると、89%の有権者が暴力犯罪の悪化を懸念し、68%が非常に懸念しているとのことです。

 

また「経済回復」についても57%が不支持と、バイデン政権への不信感が全米に広がっています。「インフラ再建」と「コロナ対策」の2項目のみにおいて、支持率が過半数を上回ったものの(それぞれ支持率53%)、コロナ対策に関してはバイデン政権が発足して以降、最低の支持率となりました。

 

民主党の支持基盤とされるヒスパニック系有権者の間でも、バイデン氏の支持率は急落しています。ウォール・ストリート・ジャーナル紙の世論調査によると、54%がバイデン氏を不支持とのこと。さらに、「2024年の大統領選で誰を支持するか」という質問に対しては、バイデン氏が44%、トランプ前大統領が43%と拮抗した結果となりました。

 

20年時点のある世論調査では、ヒスパニック系の回答者の63%がバイデン氏を支持していたことを考えると、政権発足から1年足らずで、いかに支持率が急落しているかが分かります。

米政府が「脳のコントロール」を研究する機関など中国の42団体を制裁 中国は少数民族相手に危険なバイオ実験を行う

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2021.12.18(liverty web)

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画像:DCStockPhotography / Shutterstock.com

《ニュース》

アメリカ政府はこのほど、中国のウイグル弾圧に加担している、もしくは人民解放軍を支援する企業など42団体を制裁対象に指定しました。対象企業への投資を禁じるほか、事実上の禁輸措置も発動します。

 

《詳細》

米商務省は、「脳を制御する兵器」などのバイオテクノロジー開発に携わっているとして、中国の研究所「軍事医療科学アカデミー」と、その傘下にある11の機関を事実上の禁輸リストに当たる「エンティティリスト」に追加しました。

 

レイモンド商務相は声明で、「中国はバイオテクノロジーを使い国民を支配し、宗教の少数派を弾圧しようとしている」と批判。「医学とバイオテクノロジーの革新を支えるアメリカの商品や技術、ソフトウェアが国家安全保障に反する用途で使われることを容認しない」と強調しました。

 

さらに米財務省は同日、ドローン大手であるDJIやAI技術開発の雲従科技、スーパーコンピューター大手の曙光信息産業、情報セキュリティ-技術開発の厦門市美亜柏信息などを含む中国ハイテク企業8社が、ウイグル人に対する生体認証による監視と追跡を支援していると非難しました。これらの企業を「中国軍産複合体企業」リストに追加し、証券取引を禁止しました。

 

特に雲従科技は、チベット人やウイグル人などを追跡し、集会を現地当局に通知する顔認識ソフトウェアを開発。ジンバブエ政府と大規模な監視ネットワークを同国に構築する契約を結び、ネットワークから取得する顔画像を通して皮膚色素を認識する技術の向上を図っていると、米財務省は指摘しました。