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プーチン大統領の守護霊が、ウクライナ攻撃の本音を語る 霊言「ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心」が開示

2022年03月03日 05時43分36秒 | 日記

プーチン大統領の守護霊が、ウクライナ攻撃の本音を語る 霊言「ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心」が開示

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画像: Rokas Tenys / Shutterstock.com

ウクライナを巡って、世界は大混乱の中にある。22日にロシアがウクライナ東部の一部地区の独立を承認したことで、アメリカのバイデン大統領は「ロシアがウクライナ侵攻を始めた」と表明。24日には、ロシア軍がウクライナの軍事施設に攻撃をかけるなど、戦闘は激しさを増している。

 

各国はロシアへの制裁を表明しているが、「プーチンがどこまで続けるのか」を見極めるのは極めて難しいのも事実だろう。

 

そうした中、大川隆法・幸福の科学総裁は24日、「ロシア軍がウクライナの軍事施設を攻撃した」ことが報道される前のタイミングでプーチン大統領の守護霊霊言を収録。本霊言は、幸福の科学の支部・精舎などで開示されている。

 

2012年以降、プーチン氏の守護霊霊言は重ねて収録されてきた。大川総裁は冒頭の解説で、「(プーチン大統領は)本人の考え方と守護霊の考え方の同通度はかなり高い方。全然正反対の人もいるが、8割程度くらいは、守護霊が言っていることは本人の考えで、だいたい一緒とみていい」と指摘している。

 

また、今回の収録の目的について大川総裁は、「どういう考えを持っているかをあらかじめ伺って、今後の判断や予測の材料にしていく」ことであり、「最高指導者の考え方を読み解くということでも十分な仕事にはなると思う」とコメントした。

 

 

ウクライナはロシアの安全保障上、重大な意味がある

ロシアはこれまで、ウクライナが北大西洋条約機構(NATO)に加盟することに反対し、「ウクライナ非加盟の保障」を求めてきたが、合意には至っていない。プーチン氏守護霊は、欧米が理解していない、「ロシアにとってのウクライナの重大な意味」について熱心に語った。

 

ロシアは欧州側にウクライナが取り込まれることを恐れているといい、「アメリカ製の核兵器、核ミサイルを並べられたら、もう喉元に並べられる状態で、10分ぐらいでモスクワ壊滅になる」と語った。また、歴史的にも「ウクライナがなかったら、ナポレオン戦争も、ヒットラー戦争も(ロシアが)負けていた可能性はかなり高い」とし、NATO・EU側にウクライナが組み入れられることは受け入れられないと断固主張した。

 

 

EUはもはや解体されても構わない

また、プーチン氏守護霊は、対ロシアを念頭に作られたNATOも、欧州連合(EU)についても、もはや「要らない」とした。

 

EUは、「アメリカを抜く勢いの日本に備えてつくられたものだった」と指摘。現在、ドイツとフランス以外はほとんどが弱小国で、弱者連合みたいになっているとして、「EUというよく分からない亡霊が立ち上がって、汁を吸おうとしている人たち(弱小国)が、蛭みたいになってくっついて血を吸っている状態、あれ、だいぶ切り落とさなきゃ駄目なので」と、解体されても構わないと指摘している。

 

 

アメリカが覇権国であり続けてもいいのか?

プーチン氏守護霊は、アメリカ一国が覇権を握る現状にも異論を述べ、「バイデンが『民主主義 対 専制国家』という対立図式を言っているけど、何でバイデンの言うこと聞かなきゃいけない。何でアメリカの言うとおりに世界が動かなきゃいけない」と憤慨。

 

バイデン大統領については「単純に戦後の国の領土の線引きを変えるのは許されないって言っているが、アメリカはいろんなことで戦争してきたんだけれど、あれは何なんだ」として、アフガニスタンやイラク占領の問題、ベトナム戦争や朝鮮戦争の後の混乱などを挙げ、「やっぱり、この覇権は独走させちゃいけない」と、アメリカに覇権国としての過去の行動の反省を求めた。

 

 

ロシアと中国とでは、軍事行動の理由が根本的に違う

ロシアの「ウクライナ侵攻」報道においては、台湾など周辺国への侵攻を進める中国に「力による現状変更を許さない」ためにも、ロシアを許すべきではない、という論調も多い。

 

しかし、プーチン氏守護霊は、ロシアと中国の行動は根本的に違うと主張。ロシアの場合、ソ連邦の国が独立させられ、ロシア系住民が人権弾圧されているところがあるために一部保護しなければいけない部分もあると説明し、「今、中国がチベット人やウイグル人を弾圧した、モンゴル人を弾圧した、あるいは台湾を取りに行こうというのと、ちょっと違うことは違う」としている。

 

 

日本はもっと独立心を持ち、政治的主導性を発揮すべき

プーチン氏守護霊は、「日本はアメリカに占領されたのだから、あんまり尻尾を振りすぎるのはもう戦後の一時期でやめたほうがいいと思う」と指摘。マッカーサーが朝鮮戦争のときに、「日本は軍備を持つべきだ」と言った段階で変えるべきだったとして、それができず、何十年も放置した日本の政治家には問題があるのではないかとした。

 

ロシアから見た日本については、「私たちから見れば、日本はまだアメリカの準植民地であるというふうに見えている」として、「日本の指導者はやっぱり、残念ながらもうちょっと独立志向はあってもいいんじゃないか」と語り、ロシアのウクライナ攻撃に伴う日本の制裁については、「日本は中立でもいいかもしれない」と、自国の主導で対応することを期待した。

 

欧米発の情報だけでは分からない、プーチン氏側から見た世界のあり方が伺える霊言となった。各国の出方によって、未来がどのように変わっていくか予測するにあたって、必聴の霊言と言えるだろう。

 

上記は霊言のごく一部であり、他にも以下のような論点が語られた。

 

  • プーチン大統領が考える「落としどころ」とは
  • 北方四島について、今はどう考える?
  • 中南米の国々が「英語を使わない」理由は?
  • アメリカ大統領選の「トランプ疑惑」をどう考えるか
  • 北朝鮮がミサイルを発射している理由とは
  • プーチン大統領が、習近平国家主席に頼まれたこと
  • トランプ氏がロシア大統領だったら、何をすると思うか?
  • アメリカのホワイトハウスをどう見ているか
  • 朝鮮半島や台湾、中国南部についての大胆な提案

 

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

 

【関連書籍】

 

北朝鮮から見た国際情勢.jpg

『北朝鮮から見た国際情勢』

幸福の科学出版にて購入

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「日露平和条約」を決断せよ

『「日露平和条約」を決断せよ』

幸福の科学出版にて購入

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日露平和条約がつくる新・世界秩序 プーチン大統領守護霊-緊急メッセージ.jpg

『日露平和条約がつくる新・世界秩序 プーチン大統領守護霊緊急メッセージ』

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いずれも幸福の科学出版 大川隆法著

 

 

【関連記事】

2022年2月2日付本欄 プーチン露大統領「アメリカはロシアを戦争に引き込もうとしている」 米政権の異常な対露強硬姿勢は中国を利するだけ

https://the-liberty.com/article/19200/

 

2022年3月号 バイデン・ピンボケ大統領 ─コロナ敗戦、世界の分断、ハバナ症候群─

https://the-liberty.com/article/19164/

 

2021年7月号 見せ方は上手だが… バイデンで果たして大丈夫か? - Part 1 外交編

https://the-liberty.com/article/18412/


与野党国会議員が「核共有の議論すべき」 非核三原則見直しはもちろん、自衛隊は「国防軍」として認めるべき

2022年03月03日 05時41分09秒 | 日記

与野党国会議員が「核共有の議論すべき」 非核三原則見直しはもちろん、自衛隊は「国防軍」として認めるべき

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画像: The Mariner 4291 / Shutterstock.com

《ニュース》

安倍晋三元首相が、米国の核兵器を日本領土内に配備して共同運用する「核共有(ニュークリア・シェアリング)」について、国内でも議論すべきだと発言しました。

 

《詳細》

安倍氏は27日の報道番組で、ウクライナがかつて世界第3位の核保有国だったものの、1994年の「ブタペスト覚書」で、ロシア、米国、英国がウクライナの安全を保障する代わりに核を放棄したが、「反故にされてしまった」と言及。「ウクライナに一部、戦術核を残していたらどうだったか」が議論されていることを取り上げました。

 

さらに安倍氏は、北大西洋条約機構(NATO)でドイツ、ベルギー、オランダ、イタリアが核共有政策を取っていることを挙げ、「世界はどのように安全が守られているかという現実の議論をタブー視してはならない」と指摘しています。

 

これを受けて岸田文雄首相は、「非核三原則を堅持するという我が国の立場から考えて認められない」と言及していますが、自民党の福田達夫会長は「議論を回避すべきではない」とし、日本維新の会は「非核三原則の見直し、米国の持つ核戦力の共有に関する議論を開始する」との提言をまとめています。

 

国民民主党の玉木代表は、非核三原則の立場から一足飛びにそこまで行かないが、「抗えない現実が目の前にある」と指摘。有事の際に、米軍の潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)を搭載した原子力潜水艦や艦船が日本の港に寄港することも認めないのかと語り、核抑止を機能させる必要があるとしています。


ウクライナが中国に停戦仲介を要請 中国は仲介国になれるような「平和な国」ではない

2022年03月03日 05時39分18秒 | 日記

ウクライナが中国に停戦仲介を要請 中国は仲介国になれるような「平和な国」ではない

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画像: Chirag Nagpal / Shutterstock.com

《ニュース》

ウクライナのドミトロ・クレバ外相は1日、中国の王毅外相と電話会談し、ロシアとの停戦交渉の仲介を要請しました。

 

《詳細》

中国外務省によると、クレバ氏は「戦争を終結させることがウクライナの最優先事項」だとし、「中国はウクライナ問題で建設的な役割を果たしており、停戦を実現するために中国の仲介を期待したい」と語りました。

 

一方、王氏は、「我々は一貫して各国の主権と領土の一体性を尊重すると主張しており、当面の危機に対し、ウクライナとロシアが交渉によって問題解決の方法を見いだすよう呼びかけている」と指摘しました。中国は停戦仲介をするか否かについて、表明していません(2日時点)。

 

電話会談は、ウクライナ側からの要請で行われたといい、ロシアによるウクライナ侵攻後、ウクライナと中国の外相が電話会談するのは初めてです。


ウクライナ情勢で浮き彫りになる「脱炭素」の脆弱性 環境派のドイツでも石炭火力と原子力への回帰に向けて検討スタート 日本は原発再稼働を決断せよ

2022年03月03日 05時37分45秒 | 日記

ウクライナ情勢で浮き彫りになる「脱炭素」の脆弱性 環境派のドイツでも石炭火力と原子力への回帰に向けて検討スタート 日本は原発再稼働を決断せよ

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ウクライナ侵攻を受け欧州連合(EU)は、ブリュッセルでエネルギー事情を議論する緊急会議を開催。画像はデンマークのダン・ヨルゲンセン気候・エネルギー相。画像: Alexandros Michailidis / Shutterstock.com

 

《ニュース》

緊迫するウクライナ情勢を巡って、ロシアの天然ガスに依存する欧州諸国はエネルギー確保のため、原子力や石炭火力への回帰を迫られています。

 

《詳細》

例えばドイツは、自国で消費する天然ガスの5割、石油の3割をロシア産で賄っており、ロシアとドイツを結ぶ新たな天然ガスパイプライン「ノルドストリーム2」の建設計画も進めていました。

 

しかしドイツのショルツ首相は2月22日、同計画を凍結する考えを発表。27日には、エネルギー政策を大きく転換する方針を示しました。同国が掲げていた、2030年までに石炭火力発電所を段階的に廃止し、今年末には原子力発電所を全て閉鎖するという「脱炭素計画」を取り止め、発電所の運用期限を延長する可能性もあると指摘されています。

 

フランスのマクロン大統領も10日、6基の原発を国内で新設すると発表しました。28年に着工し、35年の稼働開始を目指すとのこと。最大で14基の原発を新設予定です。

 

また、喫緊に想定される天然ガスの不足に対しては、アメリカを中心に、欧州への協力が世界的に呼び掛けられています。

 

日本政府は9日、自国が確保している液化天然ガス(LNG)の一部を融通すると表明しました。LNGの主要輸出国であるオーストラリアも、「国際的な友好国からの要請を受ければ、支援する用意がある」との方針を示しています。

 

国内では"脱炭素の理想"を掲げ再生可能エネルギーへの移行を進める一方で、現実問題として賄うことのできないエネルギー需要を他国に依存していたツケが、ここにきて噴出しています。