東京五輪の選手村跡地に明るい未来が待ち受けるか

　東京五輪で活用した晴海の選手村はパラリンピック後、晴海フラッグと呼ばれる一大タウンに生まれ変わる予定だ。住居の形態は様々で、一般住宅をはじめ、高齢者向けの住宅やシェアハウス、外国人向けのアパートなども建設され、そして大規模な商業施設や保育所、医療モールの建設なども予定されており、街を出なくても買い物等、日常生活にはまったく不自由しないそうだ。水素を燃料とするバス高速輸送システム（BRT）の車両を使用し、BRT専用道路を使用することで、大量輸送ができるとのこと。近未来都市を想像させ、入居希望者も多いとのことだ。　

　選手村の跡地には14階建て〜17階建ての高層マンションが22棟、さらに50階建ての超高層マンションが2棟建設されるようだ。晴海フラッグの宣伝に一躍買ったのが、五輪開催期間中にそこで暮らした各国の代表選手達だそうだ。欧米の女子選手たちがSNSインスタグラムでベランダからの眺望のよさを絶賛したのだそうだ。

　さて、1964年の第1回目の東京五輪の選手村は現在の代々木公園にあり、広さは66万平方mであったが、今回の選手村は13.4万平方mとのことであり、ほぼ1/5である。大会関係者は今回各段に増えている筈であるが、収容面積の狭さを高層建築で補っているのだ。

　ここを人間の居住区として生まれ変わらせたい目論見であろうが、これほど高層建築物が林立する居住街が他に例があるだろうか。街を出なくても生活できるのが謳い文句の一つだが、食料品はすべて街の外からであろう。四方が海に囲まれており、物流が完璧に働いて初めて機能する街である。東京直下型地震も懸念されるが、その場合陸の孤島化が心配される。

　子育てには非常に便利だが、子供が成長すると学校も必要なくなる。多摩ニュータウンのさびれも他人事でない。多摩ニュータウンは、 計画当初、賃貸団地では、住み替えによる転出とファミリー層の新たな転入が生じるものと考えられていたが、子世代の転出が進む一方で、親世代では、団地に住み続ける入居者が多く、ファミリー層の転入が少ない初期入居地区では急速に高齢化が進みつつある。

　そんな中、ディベロッパー各社は2021年6月25日、延期していた見学会を8月から再開し、2021年11月中旬から販売を開始すると発表した。ディベロッパー各社は晴海フラッグの建設に当たり、多摩ニュータウン等の歴史を考察し、長期にわたり住み易い街つくりを考えて対策していると信じたい。

　現在、新型コロナウイルスが蔓延し、サラリーマンの生活様式が在宅勤務主体になる等、大きく変化しつつあるようだ。生活様式の変化も、住居の姿に大きく影響を与えるだろう。30年～50年後どのように変貌しているか楽しみでもある。2021.08.21（犬賀　大好ー７３９）