賑やかになり始めた宇宙コロニー

EVのステラ自動車で名を挙げたイーロン・マスク、火星に、100万人の都市を作ると言う構想をぶち上げている。火星に人間が住めるなら、宇宙空間に人工都市を作るより、安上がりであろう。しかし、火星の大気は希薄で、地表での大気圧は約750Paと地球での平均値の約0.75%に過ぎない。また空気の組成も大気の組成は二酸化炭素が95%、窒素が3%、アルゴンが1.6%で、他に酸素や水蒸気などの微量成分を含む。したがって、地球人が住むには、酸素ボンベを担ぐか、ドームを作って地球と同じ空気の組成と同じにするしかなかろう。しかし、重力は地球の4割なので、建物は造り易いし、鉱物資源があるので、自給自足ができる。

と言うようなことで、イーロン・マスクは、「人類が地球にとどまっていたら滅亡は避けられず、他の惑星への移住が生き残る唯一の方法だ」と主張のもと、火星のコロニーを最適解としている。


50年近く前の「アポロ計画では、月に１２名の宇宙飛行士を送るのに十兆円もかけており、その技術を流用するわけにはいかない。それで、スペースXにより、1度に100名の人間を運べる宇宙船の開発に着手しているという。

ITSと言う、惑星間輸送システムに、直径17m、全長49.5m、100人乗りの巨大宇宙船を搭載する。ITSは幅12m、全長122mの巨大ロケットは、42基のロケットエンジンが搭載されて、約1万3000トンの推力を生み出す。アポロ計画で月へ行くのに使われたNASAの「サターンV」ロケットの4倍近い推力という。

ITSとそれが搭載される宇宙船

宇宙船

打ち上げ後、巨大な第1段ブースターロケットはそのまま地球へ引き返し、宇宙船用の燃料タンクを搭載し、また軌道上へ打ち上げられ、宙船に燃料を補給する。補給を終えたタンクは地球へ戻り、次の打ち上げに備える。


宇宙船は、そこからいよいよ火星へ向けて出発する。

燃料を補給した宇宙船は、ソーラーパネルを広げ、そこから20万ワットの電力を得て、ブースターロケットが運んだ燃料とともに、電力をも使って。時速約10万kmのスピードで火星を目指し、数カ月で火星に到着。

ソラーパネルを広げた宇宙船

コストを下げる決め手は、ロケットは1000回、宇宙船は12回の再使用ができるようにし、燃料も地球で充填するだけでなく、火星でも作ると言うもの。

言うのはやさしいく行うのは難しいが、数十年すれば実現できるかも。

こういう大胆な発想、日本では見られない。創造性の原点が違う?

IT分野でも米中２国独走？

ス－パーコンピュータでは、カリフォルニア大学の調査によると、TOP500は５０％がアメリカ、３０％が中国で、残りを他の欧州や日本がシェアーしている状況。

Forbesがアメリカ政府の開発支援と中国の開発予算を報じていた。

米国エネルギー省（DOE）は6月15日、エクサスケール・スパコン開発プロジェクトの一環として、AMD、クレイ（Cray）、ヒューレット・パッカード（HPE）、IBM、インテル、エヌビディア（NVIDIA）の6社に対し、2億5800万ドル（約287億円）の資金援助を行うことを明らかにした。資金は、今後3年間に渡って提供される。


現在、米国で最速のスパコンはオークリッジ国立研究所の「タイタン（Titan）」だが、世界最速は中国の「神威太湖之光（Sunway TaihuLight）」で、世界で初めて100ペタフロップスを突破し、124.5ペタフロップスの理論最大性能を実現した。更に、このスパコンに使われているCPUは、全て中国が独自開発したもの。米政府は中国に対抗するため、2015年にインテルが最新チップを中国のスパコンプロジェクト向けに供給することを禁止した。

その一方で、中国政府は10年で18兆円を投資計画を発表している。


エクサスケール・スパコン計画は、経済予測や気候調査など、極めて複雑な計算が必要な分野での活用が期待されており、各国は、優れたスパコンの開発を国家戦略上の重要課題と位置付けている。中国の計画はこのエクサスケール・スパコンをはるかに上まる高速スパコンを狙っていると言う。

「米国が高性能コンピューティングの分野におけるリーダーであり続けることは、国家の安全や繁栄、経済競争力の観点から極めて重要なことだ。今回の資金援助によって、米国のテクノロジー企業が持つ技術力や専門性、リソースを集結させ、次世代のエクサスケール・スパコンの開発競争において優位に立つことができる」とDOEのリック・ペリー（Rick Perry）長官は述べている。

インテルのドローン技術

TV朝日でハウステンボスが、ドローン数100台による、ライトアップショーを7月から開催すると言う報道があった。インテルのドローを使ったもので、インテルのドローン技術は、日本のレベルをはるかに凌駕している。

インテルのWebサイトから引用すると、インテル® Falcon™ 8+ ドローン1 2 3は、最新の商用無人航空機 (UAV) です。堅牢なパフォーマンスを発揮するとともに、市場において最高のペイロード比 (総重量とペイロードの比率) を実現。過酷な環境下でも安定性を維持して、クラス最高の安全性を提供できるよう設計されています。 インテル® Falcon™ 8+ ドローンと付属のインテル® Cockpit 地上コントロールとインテル® Powerpack バッテリーシステムは、最も過酷な商業用途に適合する完全なソリューションです。


この次世代無人航空機 (UAS) は、バッテリー、すべての飛行関連コンポーネント間の通信、センシングなど、複数の電子システムにわたって冗長性を確保しています。ミリメートル精度の地上分解能 (GSD) で正射図や 3D 再現用の詳細データが得られ、クラス最高のペイロードを持つ自動航空センシング・ソリューションです。自動的にウェイポイントの一貫性を保つことで、精密で再現可能なフライトを実現します。


期待を見る限り、大したことないように見えるが、制御技術や通信技術などで、他の追随を許さないものがあるようだ。例えば、デモ用に開発された数100台のドローンを制御できる儀中など、まだ日本では出来ていない技術ではないだろうか?


デモ用として専用に開発されたライト・ショー・システムのインテル® Shooting Star™ ドローン1は、2016 年に無人飛行物体 (UAV) の最多同時飛行を成功させ、ギネス世界記録を更新しました。1 台のノートブック PC と 1 人のパイロットだけで 500 機のドローンが見事に浮上し、美しいフォーメーションで観客を魅了しました。すでに、デズニーランドなど色々なところでイグジビジョンを行い観客を魅了したと言う。


日本のドローン技術は、アメリカのはるか後ろを追いかている気がする。

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中国のインターネットユーザー

中国のインターネットユーザー数が出ていた。


2016年で8億人に達している。そしてスマートフォンなどモバイル機器によるインターネット利用者は6億5637万人。
中国の有線ブロードバンドのインフラ整備はそれほど充実していないようで、そうなら、アンテナ広大な国土にネットワークを構築できるスマホが、普及するのは当然だろう。

それに加えて、インフラ全般が整備されていないので、スマホアプリで援用できるインフラが発展すると思う。例えば医療も、スマホで症状を病院に送り、診察結果も、投薬もスマホで通知できる。そうすれば、広大な国土に満遍なく病院を設置する必要がなく、大都市の病院を増強すれば医師の確保や最新医療設置も容易になる。

日本でも一般的になり始めている、スマホ決済も、病院と同じ理由で銀行を満遍なく普及するのが自然。

しかもユーザー数が膨大なので、色々なスマホアプリが出てきて、日本では考えられないようなモノが誕生する。

やはりIT分野でも中国はアメリカと並んで近い将来世界をリードすることになるのでは?

NATO加盟各国、国防費を増額?!

アメリカの閉鎖主義で、NATO軍事費がへるということだあろうか、NATO参加国は国防費を増加させると言う。今更、中露が脅威だとは思えないし、テロ対策なら、軍用機や戦艦は役に立たない。

今まではNATO加盟各国の国防費はGDPの２％であったが、それを、2％以上に引き上げ、そのうち20％以上は兵器装備調達費に割り当てるということとなったという。国の存在感を体外に表示するためだろうか?　戦争の抑止防止になればよい。


日本は、国防費の対GDP比は１％位で、対テロや、竹島や尖閣列島や北方EEZなどがあるから、増額すべきかも。



明確なのは、絶対戦争はしてはいけないことで、戦争の抑止防止のための国防費であるべき。